サーベイは企業の課題解決策として注目を集めている手法です。たとえば、社員の満足度や定着率の向上、職場改善などに役立てられます。本記事では、サーベイの概要、サーベイの種類や目的などを解説します。サーベイに取り組む際の流れや活用のポイントなども解説するため、ぜひ参考にしてください。
サーベイとは？
そもそもサーベイとは何なのでしょうか。ここでは、サーベイの定義や目的などを解説します。
サーベイの定義
サーベイとは、全体像や現状を調査するための手段で、広範囲を調査対象とする点が特徴です。企業においては、社員が持つ自社への認識を把握するために実施されるケースが多く、マーケティングや顧客調査などでも使われます。
サーベイの目的
サーベイの主な目的は、企業と社員との関係を把握することです。サーベイを実施することで、社員が理想としている組織と自社との現状に、どのような差があるのかを知ることができます。また、社員との関係把握や潜在的な課題の発見などを通じて、最終的に企業としての改善を目指すことも目的の1つです。
サーベイと似たワード
サーベイと似た言葉としては、リサーチやアンケートが挙げられます。ここでは、サーベイとリサーチやアンケートの違いを解説します。
リサーチとの違い
リサーチとは、主に文献や情報を用いた調査・研究という意味です。ビジネスにおいては、マーケティング分野でよく活用されるでしょう。リサーチによって消費者のニーズや競合他社について調査できます。サーベイと比較すると、調査対象や目的、内容などが細かく狭い範囲で行われることが特徴です。
アンケートとの違い
アンケートとは、質問を用意して多くの人に回答してもらう調査手法です。アンケート調査は、消費者は顧客などを対象として実施されるケースが多いでしょう。たとえば、リピート率や顧客満足度調査などに活用されます。アンケートは消費者などを対象としており、個別アンケートやWebアンケートなど実施手段が幅広いことが特徴です。
サーベイの種類
サーベイにはさまざまな種類があります。サーベイと効果的に活用するには、自社に必要なサーベイを実施することが重要です。
社員サーベイ
社員サーベイは、社員を対象に、生産性向上や離職率低下などの組織の改善を目的に実施されます。調査内容としては、職場環境や人間関係、企業と社員との関係性などです。社員サーベイによって自社の課題や問題などを発見し、社員の満足度や生産性向上につなげるという目的があります。
パルスサーベイ
パルスサーベイとは、高い頻度で行う意識調査です。簡単な設問を短いスパンで繰り返し実施する手法となっています。実施頻度が高いため、早期に問題や課題を把握できる、起きている変化を発見しやすくなるという特徴があります。高頻度で調査を行うことで、課題の早期発見や改善などに役立てられることがメリットです。
エンゲージメントサーベイ
エンゲージメントサーベイでは、社員の自社や商材に対する愛着心や思い入れなどを調査します。ビジネスにおいてエンゲージメントは「愛着」「思い入れ」と訳され、エンゲージメントの数値が高ければ高いほど、自社への愛着心が強いということがわかるのが特徴です。エンゲージメントサーベイを実施することで、企業の課題を客観的な数値として把握できます。
組織サーベイ
組織サーベイとは、社員の人間関係やモチベーションなどの調査です。組織としての現状把握や改善などを目的としています。組織全体だけではなく、各部署間の意識の差なども調査対象です。組織サーベイを実施して組織の課題を明確化して改善することで、離職防止や定着率の向上などにつながるでしょう。
モラールサーベイ
モラールサーベイとは、社員の仕事や職場、同僚などに対する意識調査のことです。モラールサーベイは、日本語だと「士気」「意欲」などと訳されます。モラールサーベイによって社員の意欲を低下させるような課題を発見し、課題解決につなげることで、社員のパフォーマンス向上を目指すために実施されます。
コンプライアンス意識調査
コンプライアンス意識調査とは、社員のコンプライアンスに対する認識や課題を把握するために行うものです。コンプライアンスとは法令遵守という意味があります。組織としてのコンプライアンス意識や状況を把握し、法令を遵守した企業体質に導くことが目的です。
ストレスチェック
ストレスチェックは、社員のストレス状況を把握するために実施します。労働安全衛生法の改正によって、一定の要件を満たす社員に対し、毎年1回のストレスチェックが義務付けられました。2015年12月より、労働者が50人以上いる事業所が対象になります。
ただし、契約期間が1年未満の労働者、労働時間が通常の労働者の所定労働時間の4分の3未満の労働者は対象外です。ストレスチェックは、メンタルヘルス不調予防や職場環境の改善などを目的として実施されます。
サーベイが注目される背景
サーベイが注目されるようになった理由は、マネジメントの課題解決です。テレワークでは職場でのコミュニケーションが減り、社員の状況把握が難しくなりました。また、少子高齢化による労働人口の減少で人材確保も難易度も上がっているのが現状です。このような課題解決のために組織や社員に対する把握が重要となり、サーベイへのニーズが高まっています。
サーベイを実施するメリット
サーベイを実施することでどのようなメリットが得られるのでしょうか。ここでは、4つのメリットを解説します。
社員の満足度を上げる
サーベイを実施して発見した課題の解決につなげることで、社員の満足度を向上させられます。社員の満足度が高まることで、社員のモチベーションが向上し、パフォーマンスや生産性向上などが期待できるでしょう。結果として、業績アップや競争力の強化にもつながります。
顧客の満足度向上につながる
サーベイによって組織としての課題が解決することで、商材の品質が高まります。また、社員のモチベーションも高まるため、提供できるサービスの質が向上したり、サービス改善につながったりする可能性もあるでしょう。質の高い商材やサービスなどを提供できるようになることで、顧客満足度の向上にもつながります。
対象者の考えを数値化できる
サーベイを実施することで、対象者の考えを客観的に数値化できることもメリットの1つです。対象者の考えや状況などをデータ化できるため、データに基づいた効果的な施策を検討できることは大きなメリットでしょう。数値化することで客観的に問題や課題を把握できるようになるため、より効果的な施策の検討や実施につながります。
社内トラブルを予防しやすい
サーベイは潜在的な課題を見つけるのにも役立つでしょう。たとえば、チーム内での人間関係の悩みやパワハラ・セクハラなど、表面化しにくい課題などを早期発見することも可能です。周囲に相談しにくいような内容であっても、匿名のサーベイなら答えやすくなるため、潜在的な課題を拾い上げやすくなるでしょう。
サーベイを実施するデメリット
サーベイの実施には多くのメリットがありますが、デメリットもあります。ここでは、2つのデメリットを解説します。
社員に負担がかかる
サーベイを実施する際には社員に回答してもらう必要があるため、社員に負担がかかります。回答には時間や集中力が必要で、業務が忙しい場合にはサーベイが負担と感じるケースも多いようです。サーベイを実施する際にはメリットや意義を社員に伝えたうえで、社員のモチベーションを上げましょう。負担になりにくい頻度、回答時間にするなどの工夫も重要です。
不満の原因となる
サーベイの実施で社員が不満を感じる可能性もあります。サーベイによって課題解決や社員の満足度が向上する可能性もありますが、課題改善の実感がない場合は、納得感が得られず不満が大きくなるケースもあるようです。そのため、サーベイ実施後には、結果の共有やフィードバックを実施するようにしましょう。
サーベイ実施の流れ
サーベイはどのように実施すればよいのでしょうか。ここでは、サーベイ実施の流れを解説します。
サーベイの目的を考える
まずは、サーベイ実施の目的を決めましょう。目的を決めなければ正しいデータや必要なデータを取得できません。サーベイの目的を検討する際には、以下の項目を考えることが重要です。
・測定する対象
・解決したい課題
・実施する期間
これらの項目を明確にすることで、適切なプランを立てられるようになります。
データの取り扱いを決める
サーベイではさまざまなデータが得られますが、得たデータに関しての取り扱いを事前に決めておかなければなりません。決めておくべきポイントは以下のとおりです。
・使用目的と範囲
・個人情報の取得をするかどうか
・データの保存方法
データの取り扱いに関して決定したら、社員にも周知しておきましょう。
実施目的を社員に共有する
実施目的を決定したら、社員にも情報を共有しておくことが大切です。以下の項目はしっかりと社員に共有しておきましょう。
・実施する理由
・サーベイによって期待される効果
・サーベイの活用方法
サーベイへの理解が得られないと不満を感じやすくなるため、丁寧に説明することが重要です。また、サーベイに関する不正がないようにするために、管理者層への注意喚起も行いましょう。
実施頻度・期間を検討する
次に、サーベイの実施期間や頻度を検討しましょう。効果的と考えられる頻度や期間がどの程度なのかを考えます。検討する際は、社員の負担軽減も重要なポイントです。サーベイの頻度が高いとリアルタイムでのデータを得やすくなりますが、社員の負担は大きくなるため注意しましょう。アラートがあれば提出忘れを防止できます。
結果をフィードバックする
サーベイを実施した後は回答を集計・分析し、結果を社内全体に共有しましょう。サーベイによって見つかった課題や問題などをしっかり共有して、改善のためのプロセスなどを示すことで、社員からの信頼を得られます。結果を捻じ曲げると不信感を持たれるため、どのような結果であってもそのままの状態で公表することが大切です。
課題解決策を実行に移す
結果をフィードバックしたら、サーベイによって見つかった課題への解決策を検討します。サーベイはデータを収集して課題を発見し、改善することが目的です。複数の課題が見つかった場合には、優先順位をつけて重要なものから実行しましょう。課題の解決に役立つ施策を実行し、社員の満足度向上や職場改善などにつなげることが大切です。
サーベイを活用するポイント
サーベイを活用する際には、6つのポイントを意識しましょう。ここでは、各ポイントについて詳しく解説します。
対象者の選定
サーベイを実施する目的やサーベイの種類に応じて対象者を選びましょう。サーベイは幅広い範囲を対象にすることが特徴ですが、目的や種類によって対象者を絞ると効果的です。たとえば、若手社員の定着率向上を目的とするなら、年齢や入社歴などで対象者を絞り込みます。優秀な人材の確保が目的なら、評価が高い社員に絞るなど工夫しましょう。
適切な実施頻度
適切な頻度で実施することで、より効果を高められます。半年に1度などの長期スパンで行いたい場合は設問数が多い「センサス」、1週間に1度などの短期スパンで行いたい場合は設問数が少ない「パルス」がよいでしょう。実施頻度や目的に応じて選定することが重要です。
柔軟な回答手段
社員の都合に合わせて回答手段が選べるようにすると、社員の負担が軽減するだけでなく、より多くの人からの回答が得やすくなります。たとえば、パソコンだけでなくスマートフォンやタブレットなど、どのデバイスからでも回答できるように設定するとよいでしょう。
匿名制の採用
サーベイを実施する際には、匿名で回答できるようにします。記名式だと、上司や人事などの目が気になってしまい、社員は正直に回答しにくいかもしれません。また、匿名制を採用することで、社員の本音を拾い上げやすくなります。答えにくい項目だけ匿名回答にするという方法もあるため、記名式と匿名式を組み合わせてもよいでしょう。
余裕ある期限の設定
回答期間にはある程度の余裕を持たせることも大切です。特に繁忙期に実施すると、サーベイへの回答が社員の負担になってしまいます。回答を急かすと、十分に時間をかけられないことでから回答が適当になり、結果の精度が下がってしまいかねません。そのため、事前にサーベイの実施を伝えたうえで、回答期間を長めに取りましょう。
結果の共有
サーベイの結果や分析内容、改善施策などは社員に共有してください。時間や手間をかけてサーベイに回答したけれど結果が知らされない、フィードバックがないという場合には不信感や不満を持たれやすくなります。しっかりと社員に共有し、意見を受け止めていることを伝えることが大切です。
サーベイ実施での注意点
サーベイを実施する際は、どのようなことに注意が必要なのでしょうか。ここでは、サーベイ実施における3つの注意点を詳しく解説します。
手段と目的をはき違えない
サーベイの実施自体が目的化しないように注意しましょう。サーベイの目的は、実施して回答を収集することではなく、サーベイによって発見した課題や問題などを解決することです。たとえば、社員満足度向上、職場改善、離職率の低下というように、具体的な目的を決めておくとよいでしょう。
回答を誘導しないよう注意
設問を設定するときは、回答を誘導しないようにしてください。組織が求める回答に誘導する表現になっていると、正確なデータを集めにくくなるかもしれません。サーベイでは、社員からの素直な回答や正直な意見を引き出すことが求められます。社員が率直に回答しやすい設問設計を心がけましょう。
経営陣の理解を得る
サーベイの実施ツールやシステムを導入する際には、経営陣の理解が必要です。サーベイの目的や必要性、メリットなどを明確にしたうえで、経営陣からの理解や合意が得られるように準備を整えましょう。また、課題解決の施策実施にも合意を得なければなりません。組織の改善は人事だけでなく、現場や経営陣で一体となって取り組むことが大切です。
まとめ
サーベイとは、全体像や現状を調査するための手段です。サーベイを実施することで社員の満足度向上や社内トラブルの予防、顧客満足度の向上などにつながるというメリットがあります。サーベイを実施する際には目的を明確にしたうえで、経営陣や社員の理解を得て全社をあげて取り組みましょう。
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