組織力強化の取り組み5選！組織力が高い企業の特徴や成功事例まで詳しく解説

2024.05.27

こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。

「組織力強化の方法がわからない」「組織力強化は成長が停滞している企業では難しいのではないか」「リモートワークが多くなり組織力が低下してる」と悩んでいる経営者の方は多いのではないでしょうか。

組織としての成果を上げるには、取り組みを新しく生み出し続けて、勝ち筋を作り出すことが求められています。

本記事では、組織力が高い企業の特徴及び組織力強化の方法について解説しています。

市場の変化に揺るがない組織を築き上げるには欠かせない内容となっているため、ぜひ最後までお読みください。

組織力強化とは方向性の統一

組織力強化とは、企業と社員の方向性を統一することを目的として、組織の底力や団結力を高めることです。

組織力が低い状態では、常に変化していくニーズに対応できません。また、チームワークが良くても経営陣による企業の方向性と異なっていれば、企業が生き残っていくためのスピーディーな行動はできません。

リモートワークの推進などの要因により組織力が低下している場合、早急に対処しなければ、どんどん競合他社に追い抜かれてしまうでしょう。

組織力強化が適している理由は時代背景

現代において企業が組織力強化を望むべき理由には、以下のような時代背景があります。

働き方改革の影響による労働時間の削減
グローバル化によるビジネスの複雑化
コロナ禍のリモートワーク増加
IT技術やSNSの急速な進展
終身雇用制の崩壊

変化が激しい時代では、勝ち筋を徹底しても成果を出すことが難しくなり、現在は勝てる戦略・商品という保障はなくなりました。市場も飽和状態のため、挑戦・失敗・アジャストによる「勝ち筋の創出」が成功の鍵となっています。

社員の能力やチームワークの強化だけではなく、社員全員が企業と同じ方向を向いて努力することが求められているため、今こそ組織力を高めるべきです。

組織力が高い企業の特徴9選

組織力強化の効果を充分に発揮させるためには、具体的に組織が目指す姿を理解している必要があります。参考までに、組織力の高い企業に共通する特徴は以下の9つです。

社員が経営ビジョンに沿った行動をできている
社員の能力を最大限活かせる人事配置をしている
活発にコミュニケーションが行われている
人間関係が良く、心理的な安全性が高い
企業と社員が同じ目標を共有している
経営層と現場社員の連携が取れている
人材育成制度が整備されている
企業ビジョンが浸透している
助け合い精神がある

全ての特徴を兼ね備える必要はありませんが、市場や社員の変化などにも揺らぐことのない高い組織力を得るには、無視できないものばかりです。

組織力強化を行うべき企業が抱える課題5選

企業が抱える多くの課題は、組織力強化により対策できます。特に、以下のような課題を抱えている企業は、組織力の強化が必要です。

社員間の交流が少ない
助け合いの精神がない
人材育成の風土がない
上司の指示なしでは動けない
管理職の力量がない

課題を抱えてしまう原因は「コミュニケーション不足」「社員の意識」「職場環境」などです。また、組織力が低い状態を放置すると悪循環に陥るため、早急な対処が必要となります。次項で具体的な取り組みを解説していますので、参考にしてください。

組織力を最大化させる取り組み5選

組織力強化の主な方法は、社員の意識や職場環境を変えることです。具体的には、以下のような取り組みが挙げられます。

企業理念などを浸透させる
コミュニケーションを取りやすい環境を整える
失敗を許し挑戦しやすい風土を作る
戦略に基づいた人材の配置や育成を行う
社員に自発的な行動を促す

どれが必要となるかは企業毎の課題や目的によるため、選定が必要です。

企業理念などを浸透させる

企業理念は経営層だけが理解していても、組織力は高まりません。企業理念や経営方針、経営戦略などを、現場の社員にしっかり浸透させる必要があります。

また、今期の目標などの対外的に公表していない目標も共有しましょう。企業として定めた直近のゴールを把握させることで、社員の意識を企業と同じ方向へ向けさせます。

コミュニケーションを取りやすい環境を作る

組織力強化には、社員間でのコミュニケーションが必須です。社員間の交流が少なかったり、周囲との関係が希薄だったりする場合、コミュニケーションを取りやすい環境を設けることが有効となります。

特に、他部署や他職種のメンバーと交流する仕組みが特に効果的です。活発なコミュニケーションは風通しの良い社風の条件でもあるため、良い労働環境づくりには欠かせません。

失敗を許し挑戦しやすい風土を作る

現代は手堅い戦略はなく、挑戦・失敗・調整というサイクルを繰り返す必要があります。社員が失敗を恐れず、積極的に挑戦できる企業風土を根付かせることが効果的です。

必要なことは、助け合いの精神です。具体的には、他部署や別プロジェクトでも積極的に情報提供したり、相互扶助したりすることが当たり前になっている状態が理想だと言えるでしょう。助け合い精神は、社員同士が信頼関係を構築する際にも役立ちます。

戦略に基づいた人材の配置や育成を行う

社員個人の能力を最大限活かす人材配置や、人材育成制度が整備されることで、社員のパフォーマンスやモチベーションを高められます。また、人事評価体制には明確な客観性があることも重要です。

メンバーシップ型雇用が主流となっている場合、社風にマッチした人材の採用はできても、配置はなりゆきになることが少なくありません。社員個人の能力と仕事のミスマッチは、社員のモチベーションが下がる原因となります。

社員に自発的な行動を促す

社員が自主的に行動できない状態だと、組織力の向上には限界があります。具体的な人事評価規程を基に、キャリアパスを提示すると効果的です。

「自発的に行動することが自身のためにも会社のためにもなる」と考えてもらえるようになると、社員のパフォーマンスは向上します。

組織力強化における管理者に求められる3つのスキル

社員の意識や職場環境を変えるためには、管理者の存在は重要です。組織力強化で求められる具体的なスキルは、3つあります。

社員を動かすリーダーシップ
課題解決力
人材マネジメント力

なりゆきで任された管理者では組織力強化が難しいため、管理者のスキル強化も必要です。

1.社員を動かすリーダーシップ

社員ひとり一人が活躍できる環境を整え導くためには、実際にチームを動かせるリーダーシップが必要になります。具体的には、信頼される人柄、説得力のある指示や言動が求められます。

実績や経験があっても、チームを動かせない人は組織力強化には適していません。

2.課題解決力

組織が達成すべき目的を把握するところから、実際に必要な施策や人員配置までを含めた課題解決力も欠かせません。なぜなら、組織の課題が管理職一人で解決できることはないからです。

課題によっては社員だけではなく、経営者ともコミュニケーションを取る必要があります。社内の問題を把握し、具体的な施策を共有するためには、課題解決力が必須です。

3.人材マネジメント力

人材マネジメント力は、部下の個性や能力を把握して適材適所を実現するためにはなくてはならないスキルです。具体的には、部下の発言に耳を傾けて、愛情をもって「ほめ」「叱り」「激励」して社員の能力を発揮させることが必要になります。

さらに、適切なマネジメントはチームワークを強固にしていくために忘れていけないものです。

組織力強化に成功した具体的事例5選

組織力強化を成功させた有名な企業の事例をそのまま流用しても、組織に合わなければ望む結果は出ません。さらに、社員に流行りを取り入れただけと揶揄され、組織力が低下する原因となるため、あくまで事例として参考にしてください。

人事施策について詳しく知りたい方は、別記事「人事施策」をあわせてご確認ください。

ヤフー株式会社

ヤフー株式会社では「1on1ミーティング」を導入して、社員の自発的な努力を呼び起こすことに成功しています。具体的には、上司と部下が1対1で定期的に個人面談を行ないます。

実施頻度は多くの場合週1回、少なくとも月に1回です。部下が企業の方向性をすり合わせる、上司に管理者としてのスキルを意識させることが目的とされています。

スターバックス　コーヒー　ジャパン株式会社

スターバックスでは「接客マニュアルの廃止」によって、現場の社員がお客様のことを第一に考え、最大限の接客を行なうようになりました。社員からアルバイトに至るまで個人にどのような声かけや行動をするか権限を与え、自由な接客をさせるという方針です。

成果は接客のみならず、現場から店舗づくりに関するアイディア・企画が積極的に出てくるようにもなりました。

株式会社オリエンタルランド

株式会社オリエンタルランドでは、企業理念を浸透、実践させる「最強のマニュアル」を用いることで「最強のサービス企業」として来場者の心を掴み続けています。新人キャストからベテランキャストの誰であっても、マニュアル通りに実行すれば企業理念である「GIVE HAPPINESS」を実践した結果を出せるようになります。

理由はマニュアルが規則ではなく、目的に向かって、進む方向と何をすべきなのかを共通の認識として明確化させているからです。

マニュアルが規則となっている場合、社員はマニュアルに則ることを重視して、手段を目的化してしまいます。さらに、マニュアルを徹底させるほど、社員自ら目的へ向かって考え行動することができなくなります。

Google LLC

Googleでは全社ミーティング「TGIF」などの取り組みによって、全社員がフラットで自由に本音で語り合える文化を作りました。「TGIF」では金曜日にCEOが登壇し、Googleが挑戦するものを中継し、全社員が質問をする権利を与えられます。

本音で語り合えることで心理的安全性を高められるため、組織力強化に効果的です。

Apple Inc.

Appleでは、明文化された企業理念がありません。スティーブ・ジョブズ氏のメッセージによって企業文化を形作ることで、迅速な意思決定を実現しました。

企業理念はなくとも、組織運営を含めて、シンプル思考であることを会社方針としてブレない軸を持っています。迅速な意思決定は、やることに優先順位を付けて、1つのことにフォーカスすることによって実現させています。

組織力強化の注意点について

基本方針や設定する目標が曖昧だと社員によって違う解釈をしてしまい、団結できない原因となることがあります。さらに、自発的な行動を促せても、社員が自身のことだけを考えてしまっていると、組織としての成長は見込めません。

組織の目標に向かい、社員を自発的に行動させる際の具体的な注意点は以下の3つです。

組織の目標を理解しているか
自身の行動が組織の目標達成につながるのか
経営者のビジョンが理解できているか

組織力強化は社員の能力やチームワークの向上だけではなく、団結力の向上が目的だと忘れてはいけません。

人事業務の効率化、データ活用をするならタレントマネジメントシステムの導入が必須

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