SOHOとは?オフィスとの違いや活用のメリット・デメリットを解説


SOHOとは?オフィスとの違いや活用のメリット・デメリットを解説

SOHOとは自宅とオフィスを兼用する新しい働き方です。コロナ禍や働き方改革の影響から、興味を持つ方が増えています。しかし、概要が分からず活用できていない方も多いでしょう。本記事ではSOHOの概要やメリット、デメリット、活用手順を解説します。

こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。


近年新しい働き方として、「SOHO」が注目されています。SOHOとは、自宅とオフィスを兼用するワークスタイルです。


コロナ禍や働き方改革などの影響から、SOHOに興味を持つ方が増えてきました。しかし、一般的なオフィスとの違いやメリット、デメリットなどが分からず、一歩踏み出せない方も多いでしょう。


本記事ではSOHOの概要やメリット、デメリット、オフィスとの違いなどを解説しますので、ぜひ参考にしてください。


SOHO(ソーホー)とは?

SOHOとは「Small Office Home Office」の頭文字を取った言葉です。小規模なオフィスもしくは自宅とオフィスを兼用するスペースを使って働くことを意味します。場合によっては、スペースや物件自体を指すケースもあります。


最近になって注目されるようになりましたが、意外とその歴史は古く、1970年代のロサンゼルスにおいてエネルギー問題や大気汚染を緩和する目的で始まりました。その後、アメリカやヨーロッパではパソコンの普及や女性の社会進出をきっかけに浸透しました。


日本でも1995年以降パソコンが普及し始めたことから、少しずつSOHOが知られるようになりました。近年、コロナ禍を機にリモートワークを導入する企業が増え、働き方の多様化が重視されるようになってきたため、新しいワークスタイルとしてさらに注目を集めています。またこうした状況を踏まえて、SOHO用の賃貸物件も増えてきました。

関連記事:ソーホー(SOHO)とは?向いている職種やメリット・デメリットを紹介

オフィスや賃貸物件との違いとは?

SOHOとオフィス、賃貸物件はそれぞれ混同されやすい言葉ですが、細かな違いがあります。続いてはSOHOとオフィス、賃貸物件の違いを解説します。


オフィスとの違い

SOHOの大きな特徴として、インターネット環境とパソコンが揃っていれば仕事が成り立つ点が挙げられます。例えばWebデザイナーやライター、プログラマーなどがSOHOでも対応できる仕事です。


しかし物販や飲食を伴う業務は、SOHOでは成り立ちません。SOHOは暮らしと仕事が一つになった働き方であり、SOHOのために借りた物件に不特定多数の人が出入りする業務は困難です。また、看板を出して営業することも不可能とされています。


一方オフィスはSOHOとは異なり、事業用として借りるスペースであるため不特定多数の人が出入りする業務も問題ありません。看板も出せるため、集客が必要な業務に向いているでしょう。ただし、居住スペースではないため、暮らすことを目的に借りるのは不適切です。


賃貸物件との違い

賃貸物件は居住するために借りるスペースです。基本的に職場としては利用できません。また、オフィスのように不特定多数が出入りすることも認められていないため注意が必要です。


SOHOのために物件を借りるのであれば、SOHOが可能なタイプを選びましょう。すでに、居住用として借りている物件でSOHOを希望する場合は、規約で許可されているか確認することが大切です。


許可されていない物件を事務所にすると、契約違反になる可能性があります。反対に、SOHOが可能な物件を借りて、単に事務所として利用することは不可とされているケースも見られます。なぜなら、夜間は不在になりやすく、警備上の問題が発生するからです。


SOHOに向いている業種・業務

SOHOは住居も兼ねたスペースで働くスタイルであり、業種や業務に向き不向きがあります。

どのような業種が適しているかを把握しておくと、SOHOを検討する際の判断材料となるでしょう。続いてSOHO向きの主な業種を4つ紹介します。


Webライター・データ入力

パソコンを使って行う代表的な仕事の一つとして、Webライターやデータ入力が挙げられます。いずれも、インターネットを使ってリサーチをしながら、パソコンで作業する仕事であり、SOHOに向いている業種といえるでしょう。Webメディアが一般化したことから、ニーズが高まっている業種でもあります。

従来は打ち合わせをするためにクライアントと会う必要があり、移動時間が無駄になるデメリットがありました。しかし近年は、ビジネスチャットやWeb会議などが普及しており、自宅を出なくても仕事が完結するケースが一般的です。

Webデザイナー

Webデザイナーとは、Webサイトをデザインする業種です。Webライターやデータ入力と同じく、インターネット環境とパソコンさえあれば対応できる業種であるため、SOHOに向いています。特にデザイナーは、クライアントの要望を汲み取った上で、よりクリエイティブな表現が求められるため、集中して作業しやすい環境づくりが重要です。


職場に出向いて作業するよりも、落ち着ける空間で黙々とパソコンに向き合った方が集中できる方は、SOHOを活用するとよいでしょう。


YouTuber・画像や動画の編集・加工

YouTubeやInstagramなどSNSの普及により、動画や画像編集の業種への需要が高まっています。PhotoshopやIllustratorなどのスキルがある方に適している業種です。Webデザイナーと同じくクリエイティブな要素が強いため、集中して作業できるSOHOの活用が向いています。


また編集や動画投稿で生計を立てるYouTuberも、SOHOを活用できる業種です。ただし、居住空間も兼ねている物件のため、あまり大声を出して撮影をすると近所に迷惑がかかります。SOHOが可能な物件で撮影をする場合は、防音対策が施されている物件を選ぶことが大切です。


エンジニア・プログラマー

人材不足が叫ばれるエンジニアやプログラマーも、SOHOを活用しやすい業種です。クライアントから提示される仕様書をもとにプログラミングをするため、パソコンとインターネット環境が整っていればどこでも作業できます。


ただし、クライアントの機密事項や個人情報を取り扱うケースも多く、万全なセキュリティ対策を施さなければなりません。万が一、情報漏えいが起きてしまえば、大きなトラブルにつながる可能性もあります。


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SOHOを活用する3つのメリット

働き方が多様化する中でSOHOを活用してみたいけれど、いまいちメリットが分からない方も多いでしょう。SOHOを活用するメリットは、大きく分けると以下の3つです。それぞれのメリットについて解説します。


メリット1.家賃・初期費用が安い

一般的にオフィス物件は居住用の物件と比べて敷金や礼金、保証金などの初期費用が高額になる傾向にあります。その点、SOHOが可能な物件は事業用契約ではなく居住契約になるため、初期費用が比較的リーズナブルです。


またパソコンとインターネット環境があれば仕事が成り立つケースが多く、オフィスのように事務用のデスクなどを用意する必要がありません。そのため、独立したばかりで初期投資を抑えたい方に向いています。


メリット2.労働時間を自由に決められる

SOHOは自宅で業務にあたるため、職場のように労働時間を制約されるケースがほとんどありません。一般的な職場は定時が設けられており、時間内に業務を遂行する必要があります。一方でSOHOの場合、納期を厳守すれば労働時間は自分の裁量次第で決めることが可能です。


長時間机に向かうことが苦手な方は、自分のタイミングでこまめに休憩を取るなど自由に働けます。また働く時間帯も自由に決められるため、好きな時間に働きたい方にもSOHOはおすすめです。


メリット3.通勤の必要がなくなる

通勤をする必要がない点も、SOHOを活用する大きなメリットです。住居と職場を兼用しているため、起きてすぐに仕事に取りかかれます。


通勤のストレスから解放される点もSOHOの魅力です。往復の通勤時間がなくなると、その時間を有効活用できるでしょう。

関連記事:ワークライフバランスの概要から考え方、現状、ポイントを解説

SOHOを活用する3つのデメリット

メリットが多く、魅力的な働き方として注目されているSOHOですが、デメリットもあります。続いては、主なデメリットを3つ紹介します。


デメリット1.自分で設備を用意しなければならない

会社で働く場合、デスクやパソコンなど業務に必要な設備は会社側が用意してくれます。しかし、SOHOでは基本的に自分で用意しなければなりません。


また、近年はインターネット回線が整った物件もありますが、古い物件だと速度が遅い可能性があります。SOHOを活用する業種は、速度が遅すぎる回線だと仕事に影響が出るでしょう。場合によっては速度の速いモバイルルーターを用意する必要があります。


デメリット2.人に頼りにくい

SOHOは基本的に一人で仕事をするワークスタイルのため、疑問点や困ったことが発生した場合に頼る相手がいません。会社勤めをしていれば同僚や上司に相談でき、すぐに解決できるケースが多いです。


一方でSOHOの場合、インターネットを駆使して自分で調べることも可能ですが、専門的な内容は知識やスキルも必要です。頼れる相手がいない分、解決に時間を要するケースも少なくありません。


デメリット3.自己管理が苦手な人には不向き

SOHOで働く場合、スケジュールや健康管理を全て自分で行わなければなりません。自分を律することができないと、つい怠け心が出てしまって仕事に影響を及ぼします。


また雇用されている状態とは異なり、安定した収入が得られるとは限りません。収支の管理ができない場合、たちまち生活が立ち行かなくなる可能性もあります。このように、SOHOはあらゆる面で自己管理が求められる働き方であり、自分をコントロールすることが苦手な方には向いていません。


SOHOで働くための手順

SOHOは、スペースさえ確保できればすぐにでも始められるワークスタイルです。これからSOHOで働くことを検討している方は、事前に手順を把握しておくとよいでしょう。続いては、必要な手順を3つのステップで解説します。


1.事業や仕事内容、拠点を決める

最初にどのような事業をするのか考える必要があります。自分が持っているスキルや人脈、得意なことなどを踏まえて検討するとよいでしょう。


SOHOが向いている仕事の多くは、パソコンとインターネット環境があれば対応できますが、業務によっては別途他の機材を用意しなければなりません。仕事を受注してからトラブルにならないためにも、事前に確認しておくことが大切です。


仕事内容が決まったら、事業所と住居を兼用できるSOHOが可能な物件を探しましょう。現在暮らしている自宅でSOHOを始めるのもよいですが、許可されていない物件もあるため注意が必要です。賃貸契約書を確認し、SOHOが可能な物件であれば問題なく始められます。


2.個人事業主の開業手続きを行う

事業内容と拠点が決まったら税務署に開業届を提出し、個人事業主の開業手続きを行いましょう。開業届は必ずしも提出する必要はありませんが、様々なメリットが得られるため手続きをした方が賢明です。


開業届を提出する大きなメリットとして、いわゆる「青色申告」の確定申告が可能になり、最大65万円の控除が受けられる点が挙げられます。また、号名義の銀行口座を開設する上でも、開業届の提出が必要ですので注意しましょう。


3.顧客向けの窓口を設置する

SOHOで働く場合、案件の獲得も自分で行わなければなりません。ただ待っているだけでは案件が入ってこないため、顧客向けの窓口を設置する必要があります。Webサイトを用意して、業務内容を分かりやすくまとめておくと、クライアント側も仕事を依頼しやすいでしょう。


また、Webサイトへ誘導するためにはSNSの活用も重要なポイントです。顧客探しの円滑化につながるように、積極的にアピールしましょう。

関連記事:理想のワークライフバランスの取り組みとは 成功10例を紹介

まとめ

多様性が重視される昨今、SOHOは益々注目される働き方の一つです。面倒な通勤をする必要がない上に、時間に捉われず自由に働ける点が大きなメリットですが、しっかりと自己管理をしなければ業務に支障が出る可能性があります。


また、業務内容によってはSOHOに向いていないケースもあるため、希望する職種や自分の性格を踏まえた上で活用を検討することが大切です。


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今後長期的にSOHOで働くことを検討している方は、ぜひタレントパレットのご活用もご検討ください。


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