社員が辞めると人手不足につながり、教育にかけた投資が無駄になってしまうため、仕事を辞める人の前兆に気づき、適切な対応で引き止めることが重要です。本記事では、仕事を辞める人の前兆、引き止める方法などを解説します。人手の確保、退職の予防に向けてぜひ参考にしてください。
離職を検知する7つのアプローチとは？データ活用により離職防止を実現
社員の退職による影響
仕事を辞める人がいると、さまざまな影響があります。まずは人手不足によって、業務が忙しくなることでしょう。業務量が社員の人数を上回ってしまうため、新しく採用しなければならず、コストがかかります。新しく仕事を担当する人には引き継ぎが必要になるため、手間や時間も必要です。
このように各所で発生するロスを防ぐためには、仕事を辞める人の前兆を読み取り、防止することが求められます。退職の意志が固まる前の、早めのフォローが肝心でしょう。
仕事を辞める人の前兆は？
仕事を辞める人には次のような前兆が見られることがあります。
遅刻・早退・欠勤が増えた
仕事を辞める人は、仕事に対する意欲が減少することによって、遅刻・早退・欠勤が多くなりがちです。単に意欲が減少しているというだけでなく、実際に行動を起こし、転職活動している場合もあるでしょう。ただし、体調不良が原因の可能性もあるため、判断は慎重に行わなければなりません。
仕事への意欲が低下している
仕事へのやる気が見えなくなるのも、仕事を辞める人の特徴です。仕事を辞めることがほぼ決まっていれば、「どうせ辞めるのに努力しても仕方ない」と考えるため、評価を気にしなくなります。仕事への意欲について指摘や指導をしても改善の気配がない場合、仕事を辞める気持ちが強いのかもしれません。
新しい仕事への関心が薄い
退職を考えていると、新しい仕事への挑戦意欲や関心がなくなります。特に大きな仕事の場合は、最後までやりきれないと考えるため、最初からやる気を見せることもないでしょう。仕事を辞める人の担当業務が増えると、後々引き継ぎの手間が大きくなる可能性もあるため、任せる仕事について検討することが大切です。
会議の発言が少なくなった
会議での発言が以前と比べて少なくなった場合、転職を考え、現在の仕事への意欲が下がっている可能性があります。仕事を辞めると決めていれば、労力を使っても仕方ないという考え方になりがちでしょう。一方、無責任な発言を避けていることも考えられるため、一概には言えません。
コミュニケーションに消極的になる
仕事を辞める人は、周囲とのコミュニケーションに消極的になり、関わりが減る傾向にあります。具体的には休憩時間の会話が減る、飲み会に参加しなくなるなど、総じて職場に無関心になるのが特徴です。
特にもともと積極的だった人が、コミュニケーションを取らなくなった場合は、辞める前兆である可能性が高いといえます。
待遇・評価の不満を漏らす
待遇や評価に対して、口に出すほど不満がある場合は、退職を考えている可能性があるでしょう。不満があっても仕事を継続する場合は、表立って思うことを言いづらいものです。しかし退職するつもりであれば、周囲からの目を気にしなくなるため、思うことを口に出すケースが多くあります。
反対に退職を決意したことで不満を言わなくなる場合もあり、普段から不満を漏らしている人が静かになった場合も要注意です。
ネガティブな発言が多い
仕事などに関してネガティブな発言が増えた場合、その人は仕事を辞めることを考えているかもしれません。今の仕事を続けていても、将来に対して前向きに考えられない状態なのでしょう。メンタルヘルス不調の可能性もあるため、体調を崩して退職を余儀なくされる前に対策を取ることが理想です。
今までと異なる振る舞い・雰囲気
退職を考えていると、何気ない振る舞いに表れる場合があります。今までにない様子が見られたら、仕事を辞める気持ちでいるのかもしれません。態度だけでなく、髪色や髪型、服装、メイクなどで急に雰囲気が変わった場合は、転職活動を始めた可能性もあるでしょう。
仕事を辞める主な要因
どのような理由で仕事を辞めたいと思うことが多いのでしょうか。仕事を辞める主な要因を解説します。
離職を検知する7つのアプローチとは？データ活用により離職防止を実現
待遇・給与への不満
まず想定されるのは、待遇や給与への不満です。賃金が低いと生活が苦しいと感じるほか、成果に見合った待遇でないと意欲が下がってしまいます。将来性を感じることができない状況が人材流出につながる可能性は高いため、待遇や給与面は早急に検討すべき点といえるでしょう。
人間関係のトラブル
人間関係のトラブルも、退職につながりやすいポイントです。トラブルの対象は上司や先輩、同僚、部下など多岐にわたります。仕事で毎日顔を合わせる相手と関係が悪いと、大きなストレスとなるでしょう。退職するしかないと思っていても無理はありません。
評価の納得がいかない
人事評価に対して納得がいかないと、不信感につながってしまいます。成果への貢献度が評価に反映されていないと、優秀な人ほど退職を考える傾向があるでしょう。業務負担の配分にも注意し、過度な負担がかかっていないかどうか気を配ることも大切です。
人事評価に不満を持つ社員が増える原因は？対処法と成功のポイント・注意点を解説
キャリアアップのため
優秀な人材ほど上昇志向が強く、キャリアアップを目的に転職する人もいます。近年は転職する人が増えていることから、転職へのハードルが下がっている傾向です。自社での将来に魅力を見いだせない場合は、転職でのキャリアアップを考えることも十分あり得ます。自社でのキャリアアップが十分に可能かどうかもチェックしたいポイントといえるでしょう。
将来性への不安
企業の成長が期待できないと、将来性に不安を感じて退職を考える人もいます。また、企業のビジョンや方向性に共感できない場合もあるでしょう。特に若い世代ほど、将来性を理由に転職する可能性があります。若い人材の流出は企業に深刻な人材不足を招きかねないため、社員に将来性を実感できているかどうか、定期的に確認する必要があるでしょう。
労働時間・業務量が多すぎる
労働時間の長さも仕事を辞める要因の1つです。近年はライフワークバランスが重視される傾向にあり、プライベートの時間を確保したい人が増えています。残業が多く、社員がプライベートな時間をしっかり確保できていないようであれば、自社の働き方について見直すことで、社員の退職を防げるかもしれません。
育児・介護
育児や介護で仕事を続けられない人もいるでしょう。仕事を辞めて、家族の生活をサポートしなくてはならない場合もあります。個人の事情であることから、なかなか引き止めることはできないかもしれません。しかし制度を整え、働き方を工夫するという方法を検討するとよいでしょう。
大きな不満がないケースもある
退職を考える理由は人によりさまざまですが、特別大きな不満がないケースもあります。特に不満がなくても、退職の動機となる要因はあるものです。たとえば、家庭の事情や、起業などの理由で仕事を辞める人を引き止めることは難しいかもしれません。
仕事を辞めやすい人の特徴
仕事を辞めてしまいやすい人には、一定の特徴があります。次のような特徴のある社員は、普段から気を配っておくとよいでしょう。
真面目・責任感が強い
真面目で責任感が強いタイプは、普段は仕事に真剣に取り組んでいますが、仕事がうまくいかなくなったときに自分を責めてしまう側面があります。それでも妥協をすることなく努力を続けた結果、限界を超えてしまい、退職につながることがあるため注意が必要です。
内向的・抱え込みやすい
内向的だと悩みを抱え込みやすく、周囲に打ち明けづらいため、誰にも相談をすることなく突然辞めてしまうケースがあります。普段からコミュニケーションが取りにくく、身近な同僚でも悩みに気づかないかもしれません。周囲の人は特別問題があると思っていなくても、本人は「人間関係がうまくいかない」と感じている可能性もあるでしょう。
人間関係がドライ・ビジネスライク
職場でドライに振る舞っている社員は、退職への抵抗感が少ないタイプです。周囲への影響を気にせず、退職しやすいでしょう。ビジネスライクだと、仕事上の悩みを感じたときも周囲に相談しづらく、ストレスが溜まり、退職の原因になります。
上昇志向・チャレンジ精神が強い
上昇志向が強い社員は、キャリアアップを重視するために退職を決意する可能性があります。チャレンジ精神や好奇心が旺盛だと、新しい職場への関心が強く、自分をあえて厳しい環境に追い込もうと考えるかもしれません。なかには独立や起業を考えて退職する人もいます。
仕事を辞めそうな人への対応
さまざまな観点から「仕事を辞めそうだな」と判断できる人に対しては、丁寧に対応することで退職を引き止められるかもしれません。仕事を辞めそうな人へとるべき対応を解説します。
まずはしっかり話を聞く
社員に対して「仕事を辞めるかもしれない」と感じたら、まずはしっかり話を聞き、相手の気持ちに寄り添うことが大切です。いきなり退職を引き止めても効果は低いため、「辞めたい」という気持ちを否定するような対応は控えましょう。リラックスしてもらえる環境で本音を引き出すと、親身になってもらえるという気持ちから退職を考え直す人もいます。
解決策を一緒に考える
本人から話をよく聞き、退職したい理由が解消できるかを検討しましょう。業務内容や労働時間、業務量が辞めたい原因ならば、調整できる場合があります。一方、給与や待遇、評価制度が原因の場合は、難しかったり時間がかかったりする傾向がありますが、検討は必要です。
産業医・相談機関につなげる
メンタルヘルス不調が原因で退職を考えている場合は、産業医・相談機関につなげましょう。本人が退職したくないと考えているケースもあり、メンタルヘルスが回復することで仕事を続けられる場合も少なくありません。社外機関の利用も検討しつつ、ヘルスケアを応援する姿勢が大切です。
仕事を辞める人を引き止める方法
仕事を辞める人を引き止めるには、次のような方法が考えられます。
企業にとっての必要性を伝える
企業によって必要な人材だと本人に伝えることで、退職を考え直すきっかけになるかもしれません。本人を評価し、期待していることを具体的に述べて、モチベーションを高めてもらいましょう。もし本人が、期待されていない、自分はいる意味がないと感じていた場合、実際にはそうではなかったのだと知る機会になります。
配置転換・部署異動を提案する
人間関係の悩みが原因になっているときは、配置転換の解決策の1つです。また、業務内容が合っていないと感じているならば、部署異動を検討するとよいでしょう。退職しなくても解決できるケースはよくあるため、本人の悩みに応じて解決策を提案してみてください。
キャリアパスを示す
キャリアアップのために退職を考えているなら、キャリアパスを具体的に示すことが大切です。現在の企業で活躍するイメージを提示し、企業側にも本人の希望を聞く姿勢があることを伝えなければなりません。また自社においてもキャリアを積めるよう制度を整え、将来的な不安を解消できるよう努めましょう。
メンタルヘルスケア・休職対応
健康上の問題が理由なら、いったん休職してもらうという方法があります。体調が悪いとネガティブな思考になりやすく、退職といった結論になる人も多いでしょう。進退を考える前に、まずは心身を健康な状態に戻すことが重要です。状況に応じてカウンセリングなどの利用もすすめるとよいでしょう。
仕事を辞める人を減らす組織づくり
人を定着させて生産性を高めるには、人が辞めない職場をつくるのが理想的です。仕事を辞める人を減らすための、組織づくりのポイントを解説します。
職場環境に社員の声を反映させる
仕事を辞める人を減らすには、働きやすい職場環境を整備することが大切です。働きやすさを重視するには、現場の意見を取り入れましょう。社員の声を大切にする姿勢があれば、社員との信頼関係が強まります。
モチベーションが高まる仕組み
退屈な仕事で辞めたいと感じてしまわないように、モチベーションが高まる仕組みを採用しましょう。仕事へのモチベーションを高めるには、環境が重要です。公正な評価制度を整備し、社内コミュニケーションを活性化させることで、モチベーションを高く保てます。
多様な働き方を実現する
社員が柔軟に働き方を選べるようにすると、家庭の都合などで退職しなければならない人が減るでしょう。テレワーク・フレックスタイム制の導入、育児・介護休業の制度整備など、多様な働き方を実現し、制度を整えると効果的です。さまざまな事情の人が仕事を続けやすくなれば、人が定着するだけでなく、世間からの評価も上がります。
まとめ
仕事を辞める人の前兆は、遅刻や欠勤が増える、ネガティブになるなどさまざまです。できるだけ早く仕事を辞める人の前兆を見極め、退職に至らないよう対応する必要があるでしょう。
仕事を辞める兆候をいち早く察知したい場合、タレントマネジメントシステムを使うのもおすすめです。「タレントパレット」はデータ分析から辞める前兆を導き出せるため、早い段階で本人にアプローチできます。人材データベースとしての機能も十分で、データ分析にも長けています。まずは以下リンクより、詳しい情報をぜひご覧ください。
社員のエンゲージメント・離職防止に役立つシステムの詳しい情報はこちら
離職を検知する7つのアプローチとは？データ活用により離職防止を実現