こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。
定性効果とは、数字では表すことができないものを意味しています。物事を深掘りして、質的な評価を行うのに向いていますが、一方で抽象的な表現となるので伝える相手との間で認識のズレが生じてしまう恐れもあります。
この記事では、定性効果の基本的な意味や定量効果との違い、ビジネスにおける活用方法などを解説します。
定性効果と定量効果とは何か
ビジネスの場面において、「定性」や「定量」といった言葉を耳にすることがあります。それぞれ意味が異なるので、まずは基本的な意味を押さえておきましょう。
定性効果とは何か？
定性効果とは、数値化できない要素による効果という意味になります。数値化できない表現は往々にして抽象的な表現になってしまいがちなので、認識のズレが起こらないように注意する必要があります。
相手とコミュニケーションを取るときには、共通認識を持てるように工夫し、認識が異なっていないかを折に触れて確認するようにしましょう。
定量効果との意味の違いは？
定量効果とは、数値や数量で物事を表現できる効果のことです。数で表現できるものは、相手との認識のズレは基本的に起こりにくいといえるでしょう。
具体的な表現としては、「できるだけ多く仕入れられます」と言うよりも、「100個までなら仕入れられます」と表現したほうが話し手と聞き手の認識に齟齬は生じないでしょう。
定性効果と定量効果の違い
先に述べたように、定性効果と定量効果には違いがあります。しかし、どちらの表現が適しているかは個々のケースによるため、場面によって使い分けることが大切です。
例えば、数値化が難しい目標を設定する際は、「事故を防ぐための安全な作業環境を実現する」「無駄な私語をなくす」といったように表現します。一方、売上やコストカットなどの目標については数値化したほうが誰にとっても明確でわかりやすいものになるでしょう。
また、人事評価などの場面においては定量的な表現よりも、定性的な表現のほうが合っていることが多いといえます。「〇〇さんのコミュニケーション能力は、前月よりも10％向上しました」と伝えられても、聞き手はどのように捉えてよいのか判断がしづらいでしょう。
むしろ、「他部門の人とも活発にコミュニケーションを取っていますね」と定性的な表現で言われたほうが、努力を認められているように感じられます。いずれにしても、定性効果と定量効果の違いを理解した上で、シーンに応じて使い分けてみましょう。
定性効果のメリット
定性効果を取り入れるメリットとしては、「数字に表れない項目を評価できる」「情報を深堀して分析・評価できる」などがあげられます。各メリットのポイントを解説します。
数字に表れない項目を評価できる
定性効果のメリットは、数字で表わせない項目を評価できる点にあります。すべての物事を数字で表現できるわけではなく、質的な部分を評価するのに向いています。
売上や客数といったものは数値化できますが、仕事への意欲やコミュニケーション能力といったものは数字で表せないといえるでしょう。入社からそれほど経たない新卒の従業員に対する評価などは、定性的に行うほうが無難です。
情報を深堀りして分析・評価できる
定性効果は情報をさらに深掘りして分析・評価できるという利点があります。例えば、アンケートやインタビューなどで得られたデータは、基本的に裏付けのない抽象的なデータとなります。
このようなデータは、正確な割合や分布を示すために用いるのには向いていないといえるでしょう。しかし、狭い範囲で情報を掘り下げていくことには向いているため、アイデアなどを得るときには適しています。
定量効果のメリット
定量効果のメリットとしては、「評価基準を明確にできる」「具体的かつ客観的に評価できる」などがあげられます。それぞれのメリットについて解説します。
評価基準を明確にできる
数字で表現できるものは、誰が見たとしても認識に大きな差は生まれません。例えば、前年度と比べて売上がどう推移しているかという結果は、数字を見ればすぐに判断がつきます。
データを収集した担当者の主観が入らないため、多くの人に受け入れられやすい結果を取りまとめられます。
具体的かつ客観的に評価できる
数字を用いれば、根拠のある判断材料を提供できるため、プレゼンテーションなどで説得力を持たせられます。数字に裏打ちされた提案であれば、様々なシーンで活用することが可能なので、ビジネスパーソンとして身につけておきたい考え方だといえます。
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定性効果や定量効果といった表現は、ビジネスの領域においてはよく使われるものです。適切なコミュニケーションが行えるように、正しい知識を研修などを通じて従業員にも学んでもらいましょう。
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定性効果を得るための5つのポイント
定性効果を得るためには、いくつかの点を事前に押さえておく必要があります。ここでは、5つのポイントを解説します。
1.プロセスを明確にする
先に述べたように、定性効果では数値で物事を考えることができません。そのため、目標達成に至るまでのプロセスを重視する必要があります。定性目標から逆算を行って、ゴールにたどり着くまでにどのようなプロセスを経ればよいのかを書き出していきます。
カギとなるポイントを見つけ出せば、それをもとに目標に対する進捗率などが見えてくるでしょう。
2.定量効果との按分を検討する
定性効果と定量効果のどちらが優れているというわけではなく、バランスの取れた分析を行っていく必要があります。一般的に、目標設定は定性効果40％に対して、定量効果60％ほどの割合で定めるほうが良いでしょう。
3.短期・中期・長期で目標を設定する
目標を立てるときは、中長期的なものは定性効果で考えていくほうが良いでしょう。何年も先の予測をその時点で数値化するのは、あまり意味をなさないといえるからです。
一方で、短期的な目標については前年度の推移などから、ある程度は数値化できるので定量効果で考えていくほうが向いています。
4.何のための目標化を明確にする
目標を設定する上で重要なのは、目的意識をしっかりと持つことです。なぜ目標を立てるのかを明らかにして、従業員を説得していくことが大事だといえます。
現状で改善すべき課題や新しく始める事業など、目標を達成するために定性目標が必要であることを根拠をもって考えていくことが重要です。
5.定期的に効果を確認する
目標を立てて実践しても、定期的な振り返りがなければ、単に一方的な取り組みになってしまいます。チームで取り組んだ目標であれば、ミーティングを行って課題点や改善案を見つけ出し、PDCAサイクルを回していくのが大切です。
部下が立てた目標のチェックであれば、上司が1on1ミーティングを行うなどして、細かく確認してフィードバックを行ってみましょう。
ビジネスシーンでの定性と定量の例
ビジネスシーンにおいて、「定性」と「定量」という言葉をどのように使い分ければよいかを見ていきましょう。シーンに応じて、適切に使い分けることが大切です。
マーケティング
マーケティングの分野において、定性効果と定量効果はどちらも大事であり、両方を適切に用いることで、それぞれのメリット・デメリットを補完できます。ただし、順番としては定量的な分析を行った上で、定性的な分析を行うのが大切です。
目標設定
目標設定においては、顧客との信頼関係を築いたり、職場のコミュニケーションを活発化させたりする目標については定性的な考え方をするほうが良いでしょう。一方で、販売数や売上など具体的に数値化できるものについては、定量的な考え方で目標を立てるのが無難です。
人事評価
人事評価においても定性的に表現できる部分と、定量的に表現できる部分があります。定量評価は販売数や売上といった客観的な数字で表わせますが、顧客態度や勤務態度などは数字では表せないので、どちらも取り入れながら納得感のある人事評価を行っていくことが大事です。
定性効果の注意点
定性効果を用いるときには、あらかじめ注意しておきたい点があります。どのような点に気をつければよいかを解説します。
定性効果の予測と評価は上位者の仕事
定性効果の予測や評価といった取り組みは、非常に抽象的なものであるため、基本的にハイレベルなものになればなるほど意思決定者が判断を下す必要があります。逆に、「ITの活用によって、手作業の工数を20％減らす」「ペーパーレスの実施によって、インク代を年間10万円削減」といったものは誰にでもわかりやすいものです。
定量化できない物事というのは、状況が複雑に絡み合い、判断そのものが難しい部分があります。だからこそ、責任が伴うものであるため、意識決定者が行うのが大事だといえます。
定量化のための努力が必要
定性効果だけで何でも結論を出せるわけではないため、数値化が難しい物事についても定量化するための努力は必要だといえます。予測が難しい場面であっても、KPIや目標を仮説として立て、情報収集などを進めていくなかで定量効果と組み合わせて精度を高めてみましょう。
まとめ
定性効果を用いることで、数字には反映されない質的な分析が行えるようになります。しかし、すべての物事を定性的な考えだけで判断できるわけではないので、できるだけ数値化していく努力を重ねることは必要です。
定性効果と定量効果のバランスを取ることによって、精度の高い分析やしっかりとした目標を立てられるでしょう。また、上手に用いるためには広い視野で物事を捉えられる人材に業務を任せることも大切になります。
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