こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。
本記事では、近年注目を集めるパラレルキャリアについて概要や広がりを見せる背景を徹底解説します。パラレルキャリアと副業との違いや導入時の企業メリットや注意点を解説するため各従業員や人事担当者の参考になるでしょう。
パラレルキャリアとは本業にプラスして別のキャリアを築くこと
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パラレルキャリアとは、報酬の有無を問わず、本業とは異なる他の仕事に従事することです。
パラレルキャリアは著名な経営学者ピーター・ドラッカーが執筆した「明日を支配するもの」の中で提唱した働き方で、複数の職責を担うことで第二、第三のキャリアを築いて人生を豊かにすることを目的とし、日本でも広く認知されるようになった働き方です。特に女性の共感が大きく、女性のパラレルキャリアを支援する団体（パラレルキャリア推進委員会）も発足されています。
パラレルキャリアと副業の違いは報酬
「副業の違いはなに？」こう思われた人も多いでしょう。パラレルキャリアと副業は、どちらも本業を持ちつつ、他の仕事に従事する点では共通しています。
しかし、この両者は二足のわらじを履く目的が根本的に異なります。
- パラレルキャリア：キャリア開拓などの自己実現
- 副業：副収入の獲得による収入増
パラレルキャリアは自分の夢を叶える自己成長を目的としているため、必ずしも報酬が発生するとは限りません。ボランティアやNPO団体など、無報酬の仕事に就く人も多くいます。
これに対して、副業は報酬を得ることが目的のため、無報酬の仕事に就くことはありません。
パラレルキャリアが広まる背景には時代の変化が
パラレルキャリアに共感する人が増えている背景には、時代の変化が大きく影響しています。
- 終身雇用制の廃止で雇用の保証がなくなった
- 大手企業も倒産する時代に突入した
- 転職が主流となった
一番大きな理由は終身雇用が崩壊したことでしょう。
労働者はリストラ対象となる危険性がある上、勤務先企業が倒産する可能性さえあります。これが当たり前になった今、「ずっと同じところで長く働きたい」という労働者が減り、「少しでも良い報酬や職場環境で働きたい」と考える労働者が多くなりました。労働者にとって転職に有利なスキル等の自己実現ができ、生きがいを持って過ごせるパラレルキャリアが注目されるようになったのです。
【会社向け】パラレルキャリアのメリットは3つ
不思議に思う人もいるでしょうが、パラレルキャリアを推進する会社は少なくありません。パラレルキャリアは会社にとって、以下のメリットを生むからです。
- 従業員の経験が企業成長に寄与する
- 従業員のモチベーション向上
- 生産性が高まる
厚生労働省も「副業・兼業の促進に関するガイドライン」で、幅広く副業・兼業を行える環境を整備することが重要としています。今後はさらに、パラレルキャリアに賛同する会社は増えてくるでしょう。
従業員の経験が企業成長に寄与する
本業には必要ないスキルや経験であっても、違う職場で職責を担えば従業員のスキルアップが期待できます。現在は人材に多様性を求める企業が多いため、これは企業が求める人材ニーズに合致します。
他の職場で積んだ経験は、本人に新たな視点を生むことにもつながるでしょう。それが新しいアイデアを想像して、企業利益を生み出す可能性があります。
また、その経験を周囲にフィードバックしてもらえば、従業員の人材育成にも一役買うことにもなるでしょう。企業は求めている多様性のある人材を、コストをかけずに手に入れることができるのです。
従業員のモチベーション向上
パラレルキャリアは、自分の夢を叶える自己成長が目的です。そのため、パラレルキャリアに就けば従業員は生きがいを見出し、日々の仕事に対するモチベーションが向上します。
モチベーションの高い従業員像は企業が求める人材そのものです。モチベーションが高いほど業務への取り組み意欲は上がり、高い生産性を発揮します。
また、モチベーションが高い従業員は周囲にも好影響を及ぼし、「もっと頑張らなければいけない」「あの人に負けないようにしよう」と周囲の意識改革につながるので組織は活性化するでしょう。モチベーションの高い従業員が存在するだけでも、企業はプラスの効果が期待できるのです。
生産性が高まる
パラレルキャリアに時間を割くためには、高いレベルで自己管理と時間管理をしなければなりません。業務効率が悪く、生産性が低い状態では、パラレルキャリアに十分な時間は割けません。そのため、従業員自身は残業時間を削減する業務手法を工夫するようになります。自ずと自身の生産性は向上していくでしょう。
しかし、生産性が高くなるのは、企業だけのメリットではありません。従業員自身も生産性を維持しようと、セルフマネジメント能力が向上します。「人材能力の向上は、企業力アップにつながる」を証明した、良い例と言えるでしょう。
パラレルキャリアが企業にもたらす懸念点
企業がパラレルキャリアを推進する際は、デメリットとなりうる懸念事項があることに注意しましょう。パラレルキャリア推進で懸念されるのは以下の3点です。
- 従業員の疲労蓄積
- 就業規則違反・改正
- 離職
これら懸念事項を慎重に検討した上で、パラレルキャリア推進に取り組む必要があります。各懸念事項の詳細を解説するので、ご覧になって検討材料にしてください。
従業員の疲労蓄積
パラレルキャリアに取り組むには、従業員自身が高いレベルで自己管理と時間管理をしなければなりません。パラレルキャリアを始めれば、本業との両立が求められます。
どちらの仕事も疎かにしないためには、想像以上に時間や労力を消費するため、心身共に大きな負担となるでしょう。自己管理と時間管理に失敗すれば、その負担はさらに大きくなります。心身の疲労は蓄積し、どちらの仕事も満足にこなせなくなるでしょう。
また、パラレルキャリアに比重を置き、本業を疎かにする従業員が出てくる可能性も考えられます。企業は従業員に対しあくまで本業が最優先である旨を告知し、業務が疎かになっていないか気を配る必要があるでしょう。
就業規則違反・改正
近年は副業を認める企業が増えてきましたが、すべてがそうではありません。副業を認めていない企業は、就業規則の改正が必要になります。
副業を認め、すでに就業規則を改正している企業も例外ではありません。副業とパラレルキャリアには報酬発生の有無など異なる点があるため、就業規則の再改正が必要なケースも出てくるでしょう。また、パラレルキャリアを認めれば、従業員の職責を把握して管理する必要も出てきます。
以上のように、パラレルキャリアを認めれば、企業は就業規則の改正に加え、従業員の管理という新たな業務が発生するので注意が必要です。
離職
一番の懸念事項は離職による人材の流出です。離職希望者がリストラ対象であるなど、不要な人材であれば問題ありません。しかし、優秀で自社が必要とする人材ならば、企業は甚大な損害を被ることになります。
パラレルキャリアによるスキルアップの結果、今の職場に魅力を感じなくなり転職を検討する従業員が出る可能性もあります。また、パラレルキャリアが軌道に乗って本業にしようと離職を考える従業員も出てくるでしょう。
パラレルキャリアに取り組む人の中には、転職を見据えたキャリアアップを目的にする人もいます。パラレルキャリアを認めることで、優秀な人材が流出する危険性は間違いなく高くなるでしょう。
パラレルキャリアのための情報管理だけで終わらない、あらゆる人事データを統合して分析
パラレルキャリアを認めれば、その従業員の新たな管理が必要です。従業員の適切な管理には人材マネジメントツールの活用がおすすめです。ツールを活用し、各従業員のスキルや考えを把握・管理した上で人材運用を行いましょう。
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企業におけるパラレルキャリアの対策法
パラレルキャリアは以下の対策法にさえ注意すれば、企業側、従業員側の双方がメリットを受けられるワークスタイルです。
- 就業規則の整備および周知
- 各従業員の情報管理および共有
- 就労条件の見直し
従業員が選んだパラレルキャリアがボランティアであれば、社会活動を推進する企業としてイメージアップにもつながります。双方がメリットを得られるパラレルキャリアにするためにも、対策法に留意した事前準備に取り組むようにしてください。
就業規則の整備および周知
企業がパラレルキャリアに対して肯定的だと従業員に知ってもらうためにも、企業がパラレルキャリアに対してどう考えているかの明示が必要です。
- パラレルキャリアを認める理由
- パラレルワーカーに求めること
また、就業規則の整備では、以下の点に留意してください。
- 企業が認めるパラレルキャリアとしての範囲
- 企業がパラレルキャリアを認める業界や業種
- パラレルキャリア開始時の申請・手続きの手順
- 禁止事項と違反時の罰則
これらに加えて、本業に支障をきたしていると判断する際の指標を明示し、その場合は中止命令を出せるなどの規定も必要になるでしょう。
各従業員の情報管理および共有
パラレルキャリアを認めた際には、別途、対象従業員の状態管理が必要です。まずは従業員がパラレルキャリアに取り組む理由と、会社にどんなサポートを求めるかを把握しましょう。
企業と従業員がともに納得した状態でパラレルキャリアに取り組めば、双方とも不安を減らし、かつ前向きに進められます。
また、状態管理のためにも、パラレルキャリアの活動状況を定期的な面談等で把握しましょう。パラレルキャリアを始めると、従業員は心身ともに今まで以上の疲労とストレスがかかります。以下の健康面の定期的な確認を取るようにしてください。
- 十分な睡眠を取れているか
- 過重労働になっていないか
就労条件の見直し
パラレルキャリアに取り組む従業員にとって、一番ネックとなるのが自己管理と時間管理です。この負担を減らすため、就労条件を見直してみるのも1つの手でしょう。
以下の効果が見込める在宅ワークやフレックス制の導入など、対象従業員を応援する企業体制づくりは必ず好意的に受け入れられます。
- パラレルキャリアとの両立がしやすくなる
- 残業時間や労働負担の削減
- ストレス軽減
- 仕事の効率化
また、在宅ワークやフレックス制は離職率を下げるだけでなく、優秀な人材確保にも有効な政策です。多様性のある組織づくりができ、企業力アップにもつながります。
まとめ
パラレルキャリアは企業と従業員双方にメリットを生む、新しいワークスタイルです。今後はパラレルキャリアを希望する従業員が増えてくるでしょう。
その際は企業も、パラレルキャリアに対応できる環境づくりが求められるようになります。別途、対象従業員の状況管理も必要になるでしょう。
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