こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。
ラインケアとは、管理監督者などの上司によるメンタルヘルス対策のことを意味します。ラインケアを理解し実践すれば、生き生きと働きやすい職場づくりに生かすことができるでしょう。
そこでこの記事では、メンタルヘルス対策の概要やラインケアについて詳しく解説します。ご一読いただき、従業員のメンタルヘルスケアに役立てましょう。
職場におけるメンタルヘルス対策とその重要性
メンタルヘルスケアは近年その注目度を挙げています。ここでは、職場におけるメンタルヘルスケアとはどのようなものか、メンタルヘルスケアが近年注目を浴びている理由、その背景について解説します。
メンタルヘルスとは、「こころの健康状態」のことです。身体的な健康状態と違い、こころの健康状態は心が軽い・気分が穏やか・気力がわいてくるなど抽象的で、客観的には見えにくいものです。
なお、厚生労働省によると職場におけるメンタルヘルスケアとは、
「全ての働く人が健やかに、生き生きと働けるような気配りと援助をすること、およびそのような活動が円滑に実践されるような仕組みを作り、実践すること」
であると定義されています。
引用: 厚生労働省｜「産業医について～その役割を知ってもらうために～」
メンタルヘルスケアの重要性
メンタルヘルスケアの重要性が増している背景として、2015年に労働安全衛生法が改正されたことが挙げられます。この改正により、常時労働者が50人以上いる事業場において、年に一度ストレスチェックと呼ばれる検査の実施が義務付けられました。
ストレスチェックは「従業員自身がアンケートに回答し、自身のストレスがどのような状態にあるのかを調べる検査」です。
会社が従業員のメンタルヘルスの状態を把握し、うつなどのメンタルヘルスの不調の予兆への適切な対応を目的として実施されています。
また、令和３年の「労働安全衛生調査（実態調査）」の結果なども、メンタルヘルスケアが重視される一因でしょう。概況によると、メンタルヘルスの不調により、連続１カ月以上休業した労働者または退職した労働者がいた事業所の割合は、10.1％にも及んでいます。
参照: 厚生労働省「令和３年 労働安全衛生調査（実態調査） 結果の概況」
メンタルヘルスケアのメリット
メンタルヘルスケアへの対策のメリットは、第一にメンタルヘルス不調を未然に防ぐことにあります。しかし、それ以外にもメリットが多いといえるでしょう。
まず、メンタルヘルスケアが充実して不調者が少ない職場においては、職場全体の雰囲気が活性化していきます。前向きに仕事に取り組む風土が醸成されることで、仕事の成果があがることも期待できるでしょう。
次に、近年では企業で働く従業員は企業にとって大切な「資本」であると考える「人的資本経営」が注目されています。メンタルヘルスケアをはじめとする、従業員を大切にする企業の取り組みが企業価値の向上に貢献することは間違いありません。
企業価値の向上によって、優秀な人材の獲得や投資家からの評価向上などが期待できるでしょう。
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メンタルヘルスケアの手法・４つ
厚生労働省が出している「労働者の心の健康の保持促進のための指針」によると、職場におけるメンタルヘルスケアには、以下の４つがあるとされています。
・セルフケア
・ラインによるケア
・事業所内産業保健スタッフ等によるケア
・事業場外資源によるケア
ここでは、そのまずは４つの手法についてみていきましょう。
セルフケア
セルフケアは従業員本人が行うメンタルヘルス対策です。従業員に対してセルフケアの励行を訴えても、メンタルヘルス不調を経験したことのない場合は難しいこともあります。なにに気をつけてよいかわからなかったり、自分には関係ないと思いがちであったりするためです。
そのため、セルフケアの実践には、企業から従業員に対して呼びかけや対策を行う必要があります。たとえば、研修などを通じてメンタルヘルスに関する正しい知識を身につけてもらう、定期的なストレスチェックで自身のストレスを把握してもらう、などが挙げられます。
ラインケア
ラインケアとは、上司などの従業員の管理監督者によるメンタルヘルス対策のことです。
普段から従業員本人を近くで見て一緒に仕事をしているため、職場環境や本人のメンタルヘルスの状況について状況把握がしやすいのがポイントといえます。また、職場改善への権限もあることから、ラインケアは非常に重要といえるでしょう。
ラインケアでは、不調を防ぐ職場環境づくりや部下からの相談対応などのほかに、メンタルの不調で休業した場合の復職支援・復職後のサポートなども担います。
事業場内産業スタッフ等によるケア
事業内産業スタッフ等によるケアとは、産業医や保健師などのスタッフによるメンタルヘルス対策のことです。産業医は、労働安全衛生法にて事業所の従業員数が50人以上の場合に設置することが定められています。
産業医は、医師免許を持ち、さらに決められた要件を満たした場合に認定される専門家です。産業医は、その専門性を生かして定期的な職場巡視による職場環境改善への提案や高ストレス者・長時間労働者・復職予定者との面談などを行います。
産業医のほかにも、企業によっては看護師や保健師、心理士が在籍している場合もあり、専門性を持って従業員の心身の健康維持にあたる必要があるといえるでしょう。
事業外資源によるケア
事業所外資源によるケアとは、事業場以外の専門家や専門機関が主体となって行うケアのことです。具体的な対策としては、次のようなものがあげられます。
- メンタルヘルスケアに特化した専門性を有する機関を相談窓口にして情報提供を行う
- 休業者の復職支援プログラム、ネットワーク形成を行う
同じ事業内の専門家には相談しにくいが、外部の専門家なら相談しやすい、といった事例もあるため、事業所外資源によるケアを確保する意義は大きいでしょう。
ラインケアが重要視される理由
ケアの中でも、特にラインケアはメンタルヘルス対策では重要だと考えられています。ラインケアが重要視される理由には、上司として日ごろから接点があることで、早期発見し、丁寧なケアがしやすいためです。
メンタル不調を起こす前には、なにかしらの予兆があることがほとんどだといえます。上司であれば、普段の様子を知っているからこそ、ささいな変化にも気がつきやすいでしょう。
また、当該従業員の管理監督者であれば、不調の要因となっている職場環境の改善に対する権限を持っている場合がほとんどです。早期発見と解決に向けたアクションを起こすことができる立場として、ラインケアが重要視されています。
ラインケアにおける具体例
ここでは、管理監督者の立場となったときに、ラインケアとして具体的になにを行えばよいかについて紹介します。
部下の様子に気を配り、変化に気づく
管理監督者の立場になると、従業員から悩みを相談されることもあるでしょう。悩みを相談するということは、その時点では悩みが深刻化していることも十分に考えられます。
管理監督者は、部下が悩んでいることに気付くためにも部下の日ごろの様子に十分に気を配りましょう。メンタル不調に陥る場合には、その前になんらかの予兆があることが多いものです。たとえば、次のような傾向があります。
- 遅刻や早退、欠勤が増えるといった勤務状況に変化があらわれる
- 今までにない単純なミスが増える、今まで以上に業務をこなすのに時間がかかる
- 業務面以外では、言うと、身だしなみに気を配らなくなる
日ごろのコミュニケーションを通じて、部下の仕事ぶりや生活面について知っておきましょう。
部下の相談を聞く
管理監督者にとって、部下の相談を聞くことも重要な仕事です。
相談をしてもらえるのは、ある程度の信頼関係が構築できていると判断できます。つまり、部下のメンタル不調を未然に防げる可能性があるのです。そのため、相談を持ち掛けてもらえる関係づくりを心がけましょう。
部下から相談を持ち掛けられたときには、相談してくれたことに感謝します。自分の意見に基づいて「指導」をするのではなく、相手の話を聞く「傾聴」を心がけることが大切です。人に話して相談するだけでも、本人の気持ちの負担はある程度軽くなると言われています。
反対に、相談を行っても、ただ正論で説教・指導をされたと思われてしまうと今後は相談したくないと思われかねません。むしろ、かえって悩みが深刻になったりする可能性があるため、部下の相談を聞く姿勢には十分な注意が必要です。
また、悩みやメンタル不調の状況によっては、管理監督者自身で解決できないと判断する場合もあるでしょう。病院の受診など専門家への相談も促す必要があります。
職場において、相談を受けた管理監督者は、誰かに共有や相談をする必要がある場合は注意しましょう。管理監督者には従業員の個人情報の保護や本人の意思の尊重が求められています。ほかの人に共有する場合は、必ず相談をしてきた部下本人に、誰にどこまでの内容を共有してよいか、確認を忘れないでください。
職場環境を改善する
管理監督者は、部下からの相談を受けて職場環境の改善に取り組める立場にあります。本人の希望をよくヒアリングしながら、次のような改善策を考えましょう。
- 業務負荷の高まりがストレスの原因であれば、管理者がその業務のフォローに入る、業務分担の見直しにより業務負荷を下げる
- ストレスが人間関係に起因する場合は、担当者を変更して、当事者間に距離を持たせる
相談を受ける際には、部下が管理監督者としてサポートを求めているだけなのか、具体的な改善に向けたアクションを求めているのかについての見極めも必要です。
また、内容によっては、すぐに改善に向けたアクションをとるのが難しい場合もあります。その場合にも、対策が難しい理由や今後のめどなどを伝え、放置しているわけではないことを伝えましょう。
復職支援も役割のひとつ
管理監督者によるケアを行っていたとしても、メンタル不調を起因として休業するケースもよくあることです。休業中の部下のフォローや回復後に復職支援を行うことも管理監督者によるラインケアのひとつといえます。
休業期間中は、仕事と距離をおく必要も想定されるでしょう。休業中のフォローは、産業医の意見を踏まえながら、本人のプレッシャーにならない程度に慎重に行うことが大切です。
無事復職が決まった場合には、復職前に面談をし、本人の回復具合や本人の希望をよく聞いたうえで、復職後の業務サポートを行います。復職後は特に、定期的に面談を行うなど、その後の継続的なフォローも続けていきましょう。
まとめ
従業員のメンタルヘルス対策は、従業員一人ひとりが生き生きと働くために重要なだけでなく、企業全体の生産性向上や価値向上にもつながります。メンタルヘルスケアにおいて重要な役割を果たすラインケアについて理解を深め、各職場でできる対策を実施していきましょう。
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