ジョブ型雇用とは
ジョブ型雇用とは、より専門性の高い基準をもとにする採用方式です。あらかじめ明確な業務内容が定められており、必要なスキルや能力がある人材を採用します。業務内容だけでなく、勤務地や時間などの条件も示したうえで雇用契約を結ぶところが大きな特徴です。そのため、雇用後は、昇進、降格、転勤、異動などは基本的にありません。
ジョブ型雇用を行えば、一定の仕事を着実にまっとうできる人材を確保できます。生産性の向上が期待でき、効率的に自社のビジネスを成長させやすくなります。ジョブ型雇用は日本ではまだ新しい雇用形態ですが、取り入れる企業は今後さらに増えていく可能性が高いでしょう。
メンバーシップ型雇用とは
メンバーシップ型雇用とは、日本で従来から行われてきた採用方式です。学歴や年齢などの一定の基準をもとにして採用可否を決定します。新卒者を一括採用し、年功序列で昇進が決まるところが特徴的です。基本的に終身雇用であり、一度採用が決まったら長期的に勤めてもらうことが前提となります。会社の状況に応じ、転勤や異動が生じる場合もあります。
メンバーシップ型雇用では、採用時に職種を限定しません。雇用後に仕事に慣れてもらい、自社を支えられる人材として成長してもらいます。メンバーシップ型雇用は仕事内容ではなく、会社そのものにあう人材を雇用する採用方式といえます。
ジョブ型雇用とメンバーシップ雇用の違い
ジョブ型雇用は、仕事内容にあうかどうかを重視して人材を採用します。そのため、募集している職種に必要な高いスキルや能力がある人を優先的に採用できます。
一方、メンバーシップ型雇用は、能力だけでなく人柄や将来性も基準にして人材を採用する方法です。単に仕事をこなすためのスキルや能力があるかではなく、社風にマッチするかどうかも重視されます。ほかの社員との相性も重要なチェックポイントです。
ジョブ型雇用のメリット・デメリット
ジョブ型雇用には、メリットとデメリットの両方があります。ジョブ型雇用で人材を採用するなら、それぞれについて正しく理解しておきましょう。ここでは、ジョブ型雇用のメリットとデメリットについて、それぞれ解説します。
メリット
ジョブ型雇用は人材のスキルや能力を特に重視して採用するため、企業の専門性を上げられます。ジョブ型雇用に力を入れれば、スムーズに自社のビジネスを成長させるために役立つでしょう。
また、ジョブ型雇用では専門分野に特化した業務が求められるため、業種の傾向として多様な働き方が実現しやすいものが多くなります。働ける時間や場所に制約があっても、専門的なスキルや能力を活かして働ける内容で雇用契約を結ぶためです。そのため、社内での働き方改革を推進しやすく、テレワークやリモートワークに取り組める社員も多くなるでしょう。
さらに、ジョブ型雇用では、雇用契約において働く条件を細かく提示する必要があります。よって、採用前に具体的な仕事内容や働き方について確認でき、ミスマッチを防止できます。
デメリット
ジョブ型雇用はメンバーシップ型雇用とは異なり、終身雇用を前提にしているわけではありません。そのため、比較的流動性が高く、よりよい条件の仕事がみつかれば人材が転職する可能性があります。ジョブ型雇用で優秀な人材を確保し続けるには、高待遇で採用する必要があるでしょう。ジョブ型雇用には、採用の難易度が高いという課題もあります。
また、ジョブ型雇用では、基本的に会社の都合による雇用条件の変更はできません。事前に条件を提示していない場合、転勤や異動を打診しても受け入れてもらえないおそれがあります。なお、契約の際に提示した業務内容にしか対応してもらえないため、ほかの業務の人手が足りなくなれば、新たに人材を採用する必要があります。
ジョブディスクリプション（職務定義書）は最初にきちんと設定するだけでなくその後のメンテナンスも必要なため、手間がかかる部分もあります。
メンバーシップ型雇用のメリット・デメリット
従来から行われてきたメンバーシップ型雇用にも、さまざまなメリットやデメリットが存在します。ここでは、メンバーシップ型雇用のメリット・デメリットについて具体的に解説します。
メリット
メンバーシップ型雇用は終身雇用を前提としており、長く安定的に働ける人材を採用できます。採用後に人材育成を行い、自社に貢献できる人材を着実に確保できます。会社の都合に応じ、転勤や異動などを命じることも可能です。
自社特有のスキルを身に着けることが優先されることも大きなメリットです。
一括でまとまった人数を採用するため、採用活動にかかるコストも抑えられるでしょう。より効率よく人材を確保できます。さらに、自社にマッチするかどうかを重視するため、社内全体や各部署のチームワークも強化することが可能です。専門性よりも人柄を重視するケースが多く、社内で柔軟に仕事をこなせる人材が集まりやすくなります。
デメリット
メンバーシップ型雇用では、スキルや能力よりもその人の人間性を考慮して人材を採用します。幅広い業務に対応できる人材を確保できるものの、専門性が高い人材は育ちにくいことがデメリットです。
また、一括採用するため、実際には自社へ貢献できない人材を採用してしまう場合もあります。しかし、メンバーシップ型雇用では終身雇用が前提となっており、具体的な理由がなければ解雇はできません。スキルや能力が低い社員に対しても、ほかの社員と同様に給料を支払い続ける必要があります。
年功序列型の組織になりやすいため、若手のモチベーションが低下しやすい環境であれば、早期離職につながる可能性もあるでしょう。
ジョブ型雇用とメンバーシップ雇用の将来性
ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用は、今後どのように企業に取り入れられていくのでしょうか。ここでは、それぞれの将来性について、具体的に解説します。
メンバーシップ雇用の今後
メンバーシップ型雇用は終身雇用を前提としており、以前までは一般的な採用方法でした。会社が成長を続ける状況で適切に機能し、ビジネスの発展に大きく貢献します。
しかし、現在の日本ではすでに経済が成熟しているため、今後の飛躍的な成長を目指すのは困難です。このような状況では、メンバーシップ型雇用に力を入れても成果を出しにくくなっています。メンバーシップ型雇用は時代にあわない採用方式になりつつあり、課題を感じている企業も増えてきました。
グローバル企業では他国の雇用制度にあわせて日本国内の社員も雇用制度を変更する動きが出ています。
今後もメンバーシップ型雇用を継続する企業は存在すると考えられますが、少しずつ減少する可能性が高いでしょう。
ジョブ型雇用への期待
少子高齢化の影響で働き手が減少しており、多くの会社では人手不足が課題になっています。特に専門性の高い人材の確保が難しくなっています。そのような状況を打破する手段として、ジョブ型雇用が注目されるようになりました。ジョブ型雇用により会社としての専門性を高められれば、競争力の強化を実現できます。
また、ジョブ型雇用は、求職者にとっても大きな魅力があります。テレワークや多様な働き方を実現しやすく、理想的なワークライフバランスを実現しやすいためです。ジョブ型雇用は会社と求職者の両方から大きな期待を寄せられています。
ジョブ型雇用とメンバーシップ雇用は企業に合わせた導入方法が肝心
メンバーシップ型雇用にはさまざまな課題が生じていますが、すべてをジョブ型雇用に切り替えればよいというわけではありません。自社にとって必要な人材を着実に確保し続けるためには、ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用をうまく使い分ける必要があります。
具体的には、新入社員として技術職を募集する際や幹部職を採用する際は、ジョブ型雇用が適しています。また、それ以外の採用活動をメンバーシップ雇用で実施すれば、必要な人材をバランスよく確保できるようになるでしょう。自社の状況を考慮して採用方式を選択することが大切です。
まとめ
従来のジョブ型雇用だけでなく、メンバーシップ型雇用を行う企業も多くなっています。ただし、それぞれには異なる特徴があるため、自社の状況に応じて使い分けることが大切です。適切な採用活動により、必要な人材をしっかり確保しましょう。
自社にあった採用方式を知りたい場合は、専門家にコンサルティングを依頼するのもひとつの方法です。タレントパレットは大手企業をはじめとする多くの企業に導入されており、人事の現場担当者の支援も行っています。コンサルティングの知見もあるため、自社に適した採用方法を知りたいならぜひご相談ください。
