こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。
採用担当者にとって、ミスマッチをなくすのは大きな課題です。しかし、どれだけ経験を積んでも面接や試験だけでは人材の適性や能力を完璧には見抜けません。そこで活用されているのが紹介予定派遣です。
紹介予定派遣は、派遣社員として働きぶりを確認したうえで正社員として採用できるサービスです。本記事では、紹介予定派遣の仕組みやメリット・デメリット、利用する際の注意点などを紹介しますので、紹介予定派遣で素質やポテンシャルを見極められる人材採用の方法を学びましょう。
紹介予定派遣は人材が直接雇用を目指せる働き方
紹介予定派遣は、人材派遣と人材紹介の両方の側面がある働き方です。派遣期間中に正式採用の可否を決められるので、企業側と従業員側どちらにもメリットがあります。ただし、必ず雇用できるとは限らなかったり雇用形態や労働条件が変わったりするおそれがあるので注意しなければなりません。
紹介予定派遣とは
紹介予定派遣とは、派遣先企業に直接雇用を前提にして人材を派遣するサービスです。つまり、最初は派遣社員として働きますが、その後は正社員や契約社員として採用される可能性が高い雇用形態です。紹介予定派遣では、企業側と人材側がお互いにマッチするかどうかを確かめるのを目的として、就業前に書類選考や面接が行われます。
また、派遣期間は最長6ヶ月です。その間に企業側と人材側は直接雇用するかどうかを判断し、双方が合意した場合はそのまま直接雇用契約に切り替わります。
通常の派遣との違い
通常の派遣と紹介予定派遣は、どちらも人材派遣会社を通じて企業で働くという点では同じですが、2点大きな違いがあります。
1点目は、通常の派遣に直接雇用はありませんが、紹介予定派遣では直接雇用を前提として働くことです。そのため紹介予定派遣では、派遣先企業が直接雇用を前提にしているという考えを事前に明示する必要があるのです。
また、通常の派遣では派遣先企業と派遣社員が雇用契約を結ぶわけではないので、就業前の書類選考や面接が禁止されています。しかし、紹介予定派遣では就業前の書類選考や面接が認められているのです。
2点目は、通常の派遣期間は最長3年ですが、紹介予定派遣では6ヶ月であることです。紹介予定派遣の期間が2年半も短いのは、企業側と従業員側のマッチ度合いを確かめる目的だからです。
【企業向け】紹介予定派遣のメリットは3つ
紹介予定派遣には、人材派遣と人材紹介の両方のメリットがあります。本章では企業側のメリットについて詳しく解説します。
試用期間でミスマッチを減らせる
紹介予定派遣の最大のメリットは、実際に働きぶりを確認したうえで正式に採用可否を決定できるので、ミスマッチが起きにくくなる点です。面接や試験だけではわからない能力やパーソナリティなどを派遣期間中に確認できます。
また、従業員側も現場の雰囲気や具体的な業務内容を確認したうえで働くかを決められるので、採用後の離職率や教育コストを低減できます。企業側は実際に働いている姿を見られるので、未経験でもポテンシャルが高い人材を採用できる可能性があります。
求人広告費が不要
紹介予定派遣では、人材派遣会社が求人広告や応募者の審査などを行ってくれます。そのため、企業側は求人広告費や採用担当者の時間と労力を節約できます。
また、紹介予定派遣は成功報酬型のサービスなので、紹介手数料が発生するのは直接雇用が成立した場合のみです。そのため、採用コストにおけるコストパフォーマンスが優れているといえます。
派遣会社と自社のダブルチェックが可能
紹介予定派遣では、人材派遣会社が事前に書類審査や面接などを行って候補者のスキルや経歴などに関する情報をまとめて提供してくれます。企業側は候補者の事前情報をもとに自社で再度面接や試験などを行えます。派遣会社と自社でダブルチェックを行う形となるので、採用の精度を高められます。
【企業向け】紹介予定派遣のデメリットは3つ
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次は紹介予定派遣の企業側のデメリットについて解説します。
派遣社員から辞退される可能性がある
派遣期間中でも、派遣社員は業務内容や職場環境に不満を感じたり他の企業からオファーを受けたりします。その場合、派遣社員は直接雇用を希望しないと伝えても良いのです。
そのため、企業側は採用計画が狂ったり再度人材探しをする必要が出てきたりするリスクがあります。特に派遣期間の終わりごろになって直接雇用を辞退される場合には、企業にとってのダメージが大きいでしょう。
選べる人材が限られる
紹介予定派遣では、人材派遣会社が候補者のスカウトや審査を行ってくれますが、その中から企業側が希望する人材が見つかるとは限りません。そのため、選べる人材が限られてしまいます。
また、紹介予定派遣に応募する求職者は正社員や契約社員を目指している方が多いので、経験やスキルの高い人材は少ない傾向にあります。そのため希望する人材が見つからない場合は、自社で求人広告を出したり複数の人材派遣会社に依頼したりする必要があります。
期間内に判定が難しい
紹介予定派遣は派遣期間が最長6ヶ月と決まっており、その間に正式採用の可否を決めなければなりません。しかし、6ヶ月という短い期間では候補者の能力や適性を十分に評価できない場合もあります。たとえば、専門的な知識やスキルが必要な職種や業務の繁忙期や閑散期がある職種では、派遣期間中に本人の実力を見極めるのが難しい可能性があります。
紹介予定派遣で派遣社員を雇う方法を解説
紹介予定派遣で派遣社員を雇う方法は、5ステップに分けられます。それぞれのステップについて詳しく解説します。
1：派遣社員に求める就労条件の設定
紹介予定派遣で派遣社員を雇う場合、まずは自社が求める就労条件を設定する必要があります。就労条件とは、勤務時間や休日、給与や福利厚生などを指します。これらの条件は、直接雇用後に変更できないので慎重に決めましょう。
また、紹介予定派遣では直接雇用後に試用期間を設けられないので、採用時点での能力や経験なども考慮する必要があります。
2：派遣会社の選定
次に、紹介予定派遣サービスを提供する派遣会社を選定します。派遣会社は多数ありますが、自社の業種や職種に特化した会社や信頼性と実績が高い会社を優先的に検討しましょう。
また、紹介手数料や派遣料金などの費用も比較しておきましょう。なお、紹介手数料は一般的に年収の25～30％程度が相場です。
3：派遣会社に見積もり依頼
派遣会社を絞り込んだら、見積もり依頼を行います。見積もり依頼では、自社が求める就労条件や人材像などを具体的に伝えましょう。勤務条件や求めるスキルによって企業ごとに見積もりが異なるので、いくつかの派遣会社に見積もりを依頼するとコストを抑えられます。
また、事前面接や書類審査などの採用プロセスやスケジュールも確認しておきましょう。
4：人材の選定・顔合わせ
派遣会社から紹介された人材の中から、自社に合うと思われる人材を選定します。選定した人と顔合わせや面接を行って、直接雇用の意思確認や業務内容の説明などを行います。顔合わせや面接では、候補者の能力や人柄だけでなく、自社の雰囲気や方針なども伝えましょう。
紹介予定派遣は双方の合意が必要なため、候補者にも自社に興味を持ってもらうことが重要です。
5：契約・就業
顔合わせや面接で双方が合意したら、派遣会社と契約を結びます。契約では派遣期間や派遣料金、紹介手数料などの費用や支払い方法などを確認しましょう。
また派遣期間中の雇用主は派遣会社なので、派遣期間中の勤怠管理や給与支払いなどは派遣会社側が行います。契約が完了したら、派遣社員として就業を開始します。
派遣期間は最長6ヶ月で、その間に正式採用の可否を決めなければなりません。正式採用の可否は派遣期間が終了する1ヶ月前までに通知する必要があります。
正式採用が決まった場合は、紹介手数料を派遣会社に支払って直接雇用に切り替えます。直接雇用後は自社の従業員として待遇や福利厚生などが変わるので、改めて説明しましょう。また、直接雇用後からは勤怠管理や給与支払いを自社で行う必要があります。
紹介予定派遣社員を雇用する場合に注意したい「派遣禁止業務」
「派遣禁止業務」とは、労働者派遣法で定められた人材を派遣してはいけない業務です。特別な法律や制度がある業務は、人材派遣サービスの導入が不適切だと判断されています。
たとえば、港湾運送業務は仕事量に大きな差があり、労働力の需給調整を行う「港湾労働者派遣制度」が導入されているので、人材派遣サービスの必要はないとされています。また建設業務でも、下請けが何重にも発生して雇用関係が不明確になりやすく、建設労働者の雇用改善を図るための「建設労働者の雇用の改善等に関する法律」が定められているので、人材派遣サービスの導入は悪影響を及ぼす可能性があるとされているのです。
もし、紹介予定派遣で禁止されている業務を受け入れた場合、法令違反となり、派遣会社は罰金や懲役、業務停止命令などの罰則を受けます。そして、派遣先企業は勧告や公表などの措置を受け、労働契約申込みみなし制度の適用を受ける場合があります。この制度は、違法な派遣を受け入れた派遣先企業は、派遣会社と派遣社員が契約している同一の雇用条件で派遣社員を雇用する義務が生じる制度です。
具体的には、以下の5つの業務で禁止されています。
- 港湾運送業務
- 建設業務
- 警備業務
- 病院・診療所などにおける医療関連業務
- 弁護士・社会保険労務士などの士業
紹介予定派遣の直接雇用！企業が準備することは3つ
紹介予定派遣は直接雇用を前提とした派遣サービスですが、企業側にも準備することがあります。 企業の一員となる人材に対して必要なことなので、忘れずにしっかりと準備しましょう。
人材に求めるスキルや経験を洗い出す
紹介予定派遣で送られてくる人材は将来的には自社で働くので、事前に人材に求めるスキルや経験を明確にしておきましょう。求めるスキルや経験を明確にしていれば、派遣会社側も紹介する人を選びやすくなります。最低限、求める人材がどのようなスキルを持っているのか、どのような経験をしているか、どのような人柄なのかを明確にしておきましょう。
人材管理ツールを活用してスキル整理
派遣会社から送られた人材は、自分のスキルや経験を正しくアピールできるように準備しています。しかし、企業側もそれだけではなく、自社の人材管理ツールを活用してスキル整理を行う必要があります。
人材管理ツールとは、従業員のスキルや能力、業務内容などをデータ化して管理するシステムです。このツールを使えば、紹介予定派遣で送られてくる人材のスキルや経験と自社のニーズや環境とのマッチング度合いを把握できます。また直接雇用後の配置や教育計画なども立てやすくなるので、非常に便利です。
紹介予定派遣の活用だけでなくあらゆる人事情報を分析・管理できる
紹介予定派遣の活用だけでなく、タレントパレットを使ってあらゆる人事情報を分析・管理できるようにすると、従業員の仕事効率が上がります。人事情報とは、求人広告や採用面接などの採用情報だけでなく、従業員の能力や業務の進捗などの業務情報も含まれます。
時代は人材情報「管理」から人材情報「活用」へ！
タレントマネジメントシステム『タレントパレット』で、様々な経営課題と向き合えます。
- あらゆる人事情報を一元集約
- 人材の見える化で埋もれた人材を発掘
- AIシミュレーションで最適配置を実現
- 簡単操作で高度な人事分析が可能
既存従業員への周知
紹介予定派遣では、最終的には従業員としての雇用を目指しています。そのため、企業側はその旨を既存従業員にしっかり周知しておく必要があります。
人材の存在や目的、役割などを伝えて仲間として受け入れやすい環境を作っておきましょう。周知は受け入れるチームだけではなく、企業全体として行うのが望ましいです。
【紹介予定派遣】直接雇用になった人材への対応は3つのポイントを守る
直接雇用になった後も、人材を定着させるために気をつけるべき点が3つあります。紹介予定派遣は採用だけでなく定着にもメリットがある仕組みですので、ぜひ活用してみてください。
1：研修の実施
直接雇用になった人材は、派遣期間中に業務や職場の雰囲気をある程度把握していますが、従業員として働くにはまだ不慣れな部分もあります。そこで、入社時に研修を実施しましょう。研修では社内のルールや制度、ビジョンや方針などをしっかりと伝えて、従業員としての自覚や責任感を高めます。
また、他部署や上司・同僚とのコミュニケーションや協力の方法も教えて、チームワークや信頼関係を築く手助けをしましょう。
2：定期的に声がけや面談を実施
派遣期間中よりも仕事の幅や量が増えたり新しい役割や責任が与えられたりします。そのため今までよりも責任が重くなり、不安や悩みを抱えている場合があります。
そこで、定期的に声がけや面談を行いましょう。声がけや面談では仕事の進捗だけでなく、気持ちや様子を聞いてあげて話しやすい環境を作ります。また、丁寧なフィードバックやアドバイスを行って成長に繋げられるようにしましょう。
3：派遣ではないことを自覚してもらう
派遣期間中と同じ感覚で働いている場合がありますが、派遣ではなく、いち従業員として働いているので権利や義務が異なります。そこで、派遣ではないことを自覚してもらわなければなりません。
社員旅行や飲み会などの懇親会に誘ったり評価制度や昇給・昇格の可能性を説明したりして、派遣期間中との対応の差を明らかにすると従業員としての自覚を持ってもらいやすくなるでしょう。
紹介予定派遣に関するFAQ
紹介予定派遣について、よくある質問とその回答を紹介します。
紹介予定派遣と派遣の違いは？
紹介予定派遣と派遣の違いは、直接雇用を前提としているかどうかです。紹介予定派遣は、派遣期間（最長6ヶ月）終了後、本人と派遣先企業双方合意のもとに社員となる働き方です。
一定期間「派遣」で働いて実際の仕事内容や職場を見極められ、未経験でも希望の仕事に就けるチャンスがあります。また自分だけでは探せなかった企業に出会え、転職活動にかかる労力や時間も節約できます。
一方通常の派遣は、派遣先企業と雇用契約を結ぶわけではなく、派遣会社からの指示に従って働く働き方です。就業前の書類選考や面接が禁止されており、受け入れ期間に制限があります。
一般派遣と紹介予定派遣どちらがメリットが多いのか
一般派遣と紹介予定派遣どちらのメリットが多いかは、個人の希望や状況によって異なります。一般派遣は柔軟な働き方ができる点がメリットであり、自分の都合に合わせて勤務時間や期間を調整できたり、様々な職種や業界を経験できたりします。またスキルアップやキャリアチェンジを目指す人にも向いています。
一方、紹介予定派遣は直接雇用の可能性が高い点がメリットです。正社員や契約社員を目指す人にとっては有利な働き方です。実際に職場の雰囲気を体感できたり、未経験でも挑戦できたりします。
派遣社員に求めるスキルはどのように決定したらいいか
派遣社員に求めるスキルは、自社の業務内容や目的に応じて決定すると良いでしょう。派遣社員を採用する理由は、人手不足の解消や専門性の高い業務の委託など様々ですが、それに合わせて必要なスキルを明確にする必要があります。たとえば、短期間で業務をこなしてもらう場合は、即戦力となる経験や資格を持った人材が必要です。
一方、長期間で業務を担当してもらう場合は、学習意欲やコミュニケーション能力などが高い人材が必要です。派遣会社に相談すれば、派遣に登録している人材のスキルや特徴をもとに、適切な人材を紹介してくれます。
派遣から直接雇用になった人材との関わり方を知りたい
直接雇用になった人材に必要なのは、正社員としての自覚と責任です。会社に所属して働いているという自覚を持ってもらうために深く関わりましょう。派遣から直接雇用になった人材との関わり方は、以下のような点を意識することがおすすめです。
- 派遣期間中の業績や評価をフィードバックする
- 直接雇用後の役割や責任を明確に伝える
- 直接雇用後の労働条件や福利厚生を説明する
- 既存の従業員とのコミュニケーションや連携を促進する
- 研修や教育などのサポートを提供する
紹介予定派遣の雇用に関するFAQ
紹介派遣の雇用についてよくある質問と回答を紹介します。
紹介予定派遣の特徴は？
紹介予定派遣とは、派遣先に直接雇用されるのを前提とした派遣契約です。派遣の目的は、派遣されてきた人材を実際に雇用しても良いのかを企業側と人材側両者が確認するための期間となります。そのため派遣期間は通常の派遣期間よりも短い6ヶ月です。
紹介予定派遣は、正社員としての雇用を考えているが、しっかりと人材の見極めを行いたいと考えている企業におすすめです。
企業における雇用時の注意点は？
紹介予定派遣の人材を雇用する場合、長期的な計画を前提に対象者と対話し齟齬のない状態を作り上げることが大切です。具体的には、直接雇用を前提としているため、従来の派遣社員よりも業務の範囲が広かったり責任を持つ機会が増える旨を伝えます。
また、対象者に対して「直接雇用を確実に約束するわけではないですが」と伝えた上で、評価方法や契約までのフローを伝えると、契約終了後のトラブルを防ぎ、手続きや業務を進められます。企業は雇用する側のため一見有利に思えますが、対象者から辞退されたり条件変更を求められる可能性もあるでしょう。
長期にわたり戦力として活躍する従業員を獲得するためにも丁寧な対話を行い、直接雇用まで進める意識が大切です。
直接雇用時に条件変更は可能？
紹介予定派遣で直接雇用された場合は、条件変更が可能です。ただし、条件変更は企業側と従業員側の両者が合意した場合のみ可能となります。つまり、どちらか一方でも拒否すれば変更ができなくなるのです。
直接雇用が決まった従業員に不安な思いをさせないために、直接雇用時に契約条件を改変するのは避けたほうが良いでしょう。
派遣での勤務期間は最大何ヶ月？
通常の派遣は3年間の期間がありますが、紹介予定派遣の勤務期間は最大6ヶ月です。6ヶ月以内に、派遣先の会社と派遣社員がお互いに合うかどうかを判断します。合うと思えばそのまま直接雇用となり、逆に合わないと思えば派遣期間は終了となります。
紹介予定派遣期間に任せられる業務内容は正社員と同様でいい？
紹介予定派遣期間に任せられる業務内容は、正社員と同様で問題ありません。紹介予定派遣は直接雇用を前提としているので、実際の業務を経験させるとより派遣社員側が直接雇用をイメージして働けるようになります。ただし、スキルレベルに見合わない業務を任せると、自信を失ってしまって直接雇用が断られてしまう恐れがあるので、派遣会社や本人に了承を得ておくようにしましょう。
正式に入社した際は研修が必要か？
紹介予定派遣で働いた後に正式に入社するときは、業務の内容や従業員のスキルに合わせて研修を実施しましょう。研修を実施する義務はありませんが、スキルを改めて学ぶ場や正社員としての価値観を学ぶ場として研修は有効です。
どのような研修がおすすめですか？
紹介予定派遣の直接雇用後に行う研修でおすすめなのは、社会人としての心構えを学ぶ研修や技術的な研修です。たとえば、コミュニケーション能力やビジネスマナーなどの基本的なスキルは、どの場面においても役に立ちます。また、専門的な知識や技術を深める研修を行えば、事前に基礎知識が身につくので実際の業務を始めてからの成長を期待できます。
まとめ
紹介予定派遣は直接雇用を前提とした派遣契約で、求職者の働きを確認して雇用するかどうかを決められます。6ヶ月間の派遣期間でお互いに見極められるので、ミスマッチをなくせるメリットがあるのです。ただし、6ヶ月間という短い期間でスキルを見極めなければならないので、スキルを管理して可視化するのがおすすめです。
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