社内研修とは
そもそも社内研修とは、どのようなものでしょうか。ここでは、社内研修の目的とともに、社外研修との違いを解説します。
社内研修の目的
社内研修とは、自社で独自に実施する研修のことです。主に、自社の理念やビジョンなどを社員に浸透させる目的で行います。また、現場で役立つ知識やスキルを鍛える場として、社内研修を実施するケースも少なくありません。さらに、ある程度以上の経験を積んだ社員を対象として、人材育成のノウハウを周知するための研修も行われています。
社内研修と社外研修の違い
社内研修は、主に自社に対する理解を深める目的で実施します。それに対して社外研修は、専門的な知識やスキルを身につけるために実施するケースが一般的です。場合によっては、他社と合同で社外研修を実施し、業界で求められるスキルの習得を目指すケースもあります。
社内研修が注目される理由
近年、社内研修が特に重視されています。企業を取り巻く環境が大きく変化しており、そのような状況で生き残るには競争力を高める必要があるからです。競争力を高めるには、個々の人材の知識やスキルが重要となります。そのため、社内研修を積極的に実施して教育に力を入れる企業が多くなりました。
社内研修の種類
社内研修の種類は1つだけではありません。ここでは、社内研修の種類について解説します。
OJT研修
OJT研修とは、実務に携わりながら現場で必要な知識やスキルを身につける方法です。実践的に業務について学べるため、役立つ知識やスキルを得られます。ただし、上司や先輩社員は自分の業務と並行して指導する必要があり、負担も増えます。OJT研修を実施する際は、周囲がサポートする体制を構築しましょう。
OFF-JT研修
OFF-JT研修とは、現場を離れて体系的に知識やスキルを学ぶ方法です。大人数が集まり、座学で同時に研修を受けるパターンがよく見られます。さまざまな部署の社員が集まるため、交流の機会を兼ねて実施している企業も少なくありません。大勢の社員にまとめて研修を実施できる反面、参加人数が多いほどスケジュールの調整が難航しやすい点には注意しましょう。
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eラーニング・オンライン研修
eラーニング・オンライン研修は、インターネットを活用して知識やスキルを学習する方法です。時間や場所の制限なく研修を実施できるため、eラーニング・オンライン研修を取り入れる企業も増えてきました。全員が同じ内容の研修を受けられ、学びの質が均一になるというメリットもあります。コストを低く抑え、効率的な研修の実施が可能です。
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社内研修のメリット
社内研修の実施には、どのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、社内研修のメリットを具体的に解説します。
研修の工数を抑えられる
社内研修は、工数を抑えて効率的に実施することが可能です。社外研修は、外部に研修の実施を依頼する必要があるため、工数が多くなります。金銭的・時間的なコストが膨らみやすく、担当者の負担も大きくなるでしょう。社内研修は社内で対応を完結できるため、スムーズに実施できます。講師は、ある程度以上の経験を積んだ社員に依頼するとよいでしょう。
自社らしさを研修に入れ込める
社内研修なら自社が自由に企画できるため、自社の独自性も取り入れられます。たとえば、自社をよく知る人材が企業の理念やビジョンについて熱弁すれば、理念やビジョンがより浸透しやすくなるでしょう。社内研修を毎年実施するなら、年を追うごとに改善を加えてブラッシュアップすることも可能です。
コミュニケーションを促進できる
社内研修は、組織内のコミュニケーションの促進にもつながります。たとえば、部署をまたいで研修を実施すると、部署間の交流を促す機会になるでしょう。企業の競争力を高めるには、部署を横断した連携も重要です。社内研修を実施すれば、知識やスキルを学びつつ部署を超えた人間関係の構築を実現できます。
社内研修のデメリット
社内研修にはデメリットもあるため、注意も必要です。具体的にどのようなデメリットがあるか解説します。
内容が限定的になる
社内研修を実施する場合、基本的に講師は自社の社員が務めます。そのため、指導できる知識やスキルは、あくまでも自社の社員が理解している内容のみです。専門性の高い知識やスキルについては、十分に指導できるとは限りません。自社にない新しいノウハウについて研修を実施したい場合は、社外研修の依頼も視野に入れましょう。
講師の指導力が安定しない
社内研修では自社の社員が指導を担当しますが、社員が必ずしも講師に向いているとは限りません。高い知識やスキルをもっているからといって、分かりやすい指導ができるとは言い切れないからです。専門の講師でないと、正確性に欠ける内容を伝達する恐れもあります。社内研修の質は講師を務める社員の力量に左右されるため、安定した指導ができないリスクがあるでしょう。
社内の人的リソースが必要
社内研修を実施する場合、必要な人的リソースはすべて社内でまかなう必要があります。しかし、人的リソースには限りがあり、すでに余裕がない場合もあるでしょう。そのような状況で無理に社内研修を実施しようとすると、研修を担当する社員の負担を増大させる恐れがあります。社内研修においては、社内の人的リソースをいかに確保するかが課題です。
社内研修の設計手順
社内研修は、どのように設計すればよいのでしょうか。ここでは、社内研修の設計手順を解説します。
自社の課題分析
研修は、自社の課題解決につながる内容を意識する必要があります。そのため、まずは自社の課題を分析することから始めましょう。自社の現状を改めて振り返り、改善が必要な部分について確認します。一通り課題を洗い出したら、特に早期に解決すべき課題はどれか検討してください。そして、優先順位を設定します。
研修による目標設定
解決すべき課題をもとに、研修で何を達成したいのか、目標を決めましょう。具体的な目標を定めると、より効果的な研修を実施しやすくなります。明らかにした課題を踏まえ、自社にどのような知識やスキルが不足しているか意識することが大切です。研修は、それらの知識やスキルを補うために実施する必要があります。
計画の策定
目標を実現するための計画を立てましょう。まず、研修のテーマ、対象者、実施時期などの詳細を設定します。さらに、コンテンツやプログラムなどを検討し、具体的にどのような研修を実施するのか決定してください。研修を実行して効果を出すには、入念な計画を策定することが重要です。
運用ルールの決定
研修をスムーズに滞りなく実施するには、事前に運用ルールを定めておく必要があります。研修について対象者に告知する手段やスケジュールについて検討しましょう。また、事前の準備や予算の管理の手順も確認しておくべきです。関わる全員が迷わず研修を進められるよう、明確な運用ルールを決めてください。
講師の選定
社内研修の場合、自社の社員から講師を選定する作業が必要です。研修の内容を踏まえ、適切な人材を選んで講師に抜擢しましょう。たとえば、ビジネスマナーなら人事部門の社員、自社独自の専門的なスキルなら勤続年数の長い社員が有力です。個々の講師としての適性も考慮し、適切な指導ができる人材を選ぶ必要があります。
フォロー体制の検討
研修の効果を高めるには、研修を実施した後のフォローも重要です。単に研修を実施するだけでなく、研修を終えた後に対象者をどのようにサポートするか決めておきましょう。たとえば、参加者へヒアリングをしたり、フォローのメールを定期的に送信したりする方法があります。自社の状況や研修の内容を踏まえ、適切な方法を検討してください。
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社内研修のテーマ・事例
社内研修は、テーマを決めて実施しましょう。社内研修のテーマについて、事例を交えて解説します。
新入社員向け研修
新入社員向けに、ビジネスの基礎的なスキルについて研修を実施している企業は多いです。また、業務の進め方の流れについても、理解してもらう必要があります。早く職場に慣れてスムーズに働けるようにするには、研修で企業理解を深めることも大切です。社内研修では、自社の特徴やビジネススキルの基本について伝えましょう。
中堅社員向け研修
中堅社員は知識やスキルを高めるだけでなく、マネジメントやリーダーシップなども身につける必要が出てきます。社内研修は、チームの生産性を高めるためのノウハウを学べる内容にしましょう。たとえば、問題解決力、チームビルディング、ファシリテーション（会議進行）などを鍛えられる内容がおすすめです。
リーダー層向け研修
多くの経験を積んだ社員に対しても、研修は必要です。リーダー層に対する研修では、企業の競争力を高めるための知識やスキルを伝えましょう。チームを適切にマネジメントするための能力も磨く必要があります。さらに、研修の内容を工夫し、自社が求めるリーダー像を意識させてください。
管理職向け研修の事例
管理職とは、一定の権限を与えられ、役職に就いている社員です。部長や課長などが該当します。管理職の役割は、組織の方向性を決めて適切に指導することです。そのためには、マネジメントやコーチングなどについて研修を実施する必要があります。また、コンプライアンスの知識についても理解を深めてもらうべきです。
社内研修の講師の選び方
社内研修を実施する際は講師選びも重要です。ここでは、講師の選び方について解説します。
目的に応じて選ぶ
社内研修の講師を選ぶ際は、目的を意識しましょう。たとえば、新入社員向けの研修なら、新入社員と歳が近い社員を講師にすると親しみやすい研修になります。一方、実践的な業務について指導する研修では、現場で活躍している社員が向いています。目的によって講師に適した人材は異なるため、よく検討してください。
講師ができる人材の育成方法
講師としてのスキルは育成により鍛えられます。講師は対象者に寄り添い、サポートしながら指導しなければなりません。講師としてのスキルを学ぶ機会を設け、模擬研修で練習すると効果的です。社内で活躍できる能力がある人材なら、研修により適切な指導ができる講師になれるでしょう。
社内研修の効果を測定する方法
社内研修の効果を測定するには、どうすればよいのでしょうか。ここでは、効果測定が重要な理由と具体的な測定方法について解説します。
効果測定が重要な理由
研修を実施するなら、単に実施して終わりにするのではなく、実施後の効果測定が重要です。社内研修の効果が低い場合、コストをかけて実施しても意味がありません。社内研修には社内の人的リソースを割く必要があるため、費用対効果が低い状況を改善する必要があります。定期的に研修の効果測定を行い、自社の課題を解決するために役立つ研修を目指しましょう。
社内研修の効果の測定方法
社内研修の効果を測定するには、研修が終わった後にアンケートで参加者の意見を集める方法があります。また、研修の内容が身についたか確認したい場合は、理解度をチェックするためのテストを実施してもよいでしょう。参加の前後で成績を比較すると、研修の効果をより明確に把握できます。
社内研修のコストの抑え方
社内研修のコストを抑えるには、工夫が必要です。社内研修のコストの抑え方を解説します。
社内研修にかかるコスト
社内研修を実施する場合、参加者の交通費、宿泊費、講師の人件費、運営コスト、会場費用など、さまざまなコストがかかります。社内研修のコストを抑えるには、コストを個別に捉えるのではなく、総額で考えることがポイントです。総額をもとに、1人あたりのコストを計算しましょう。ただし、そもそもコスト削減を重視しすぎると研修の質が落ちる恐れがあるため、注意してください。
社外研修も選択肢の1つ
状況によっては社内研修ではなく、社外研修を実施した方がコストを抑えられる可能性もあります。社外研修なら外部の専門機関にさまざまな対応を依頼でき、自社の人的リソースを割く必要がありません。担当者が対応すべきタスクも少なくなり、研修の実施にかかる総額が社内研修より安くなるケースもあります。
まとめ
社内研修の重要性が増しており、さまざまな方法で研修を実施している企業が増えています。社内研修にはメリットも多くありますが、デメリットといえる部分もあるため注意も必要です。今回解説した手順に沿って社内研修の準備を進め、効果測定をしながらより有用な研修の実施を目指しましょう。
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