社内研修のやり方6ステップ!効果的な進め方や研修期間、費用の相場について解説


社内研修のやり方6ステップ!効果的な進め方や研修期間、費用の相場について解説

社員研修は、教育の目的に合わせ、社内だけでなく社外研修など複数の手法を取り入れる工夫が必要です。本記事では、研修の種類ややり方、効果的に行うポイントについて解説します。社員の研修のやり方や、自社の組織力を高めたい方はぜひ参考にしてみてください。

こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。


「効果的な研修のやり方やポイントを知りたい」「社員のスキルや能力を向上させたい」という方は多いのではないでしょうか。


仕事や研修に対するモチベーションには、個人差があります。社員教育の目的に合わせ、社内研修だけでなく、社外研修など複数の手法を取り入れる工夫が必要だといえるでしょう。


そこで本記事では、研修の種類ややり方、効果的に行うポイントについて解説します。自社の組織力を高め、売上アップに繋げたい方はぜひ参考にしてみてください。


研修は教育目的に合わせて複数の手法を取り入れる工夫が必要


企業の事業発展・継続のためには、社員一人ひとりの能力を伸ばし、組織力を高める研修が必要不可欠です。とはいえ、社員一人ひとりのモチベーションには個人差があるため、研修のやり方には工夫が必要です。


研修にはさまざまな種類がありますが、大きく分けると知識型・マインド型の2つがあります。


知識型は、製品に関する技術的知識や業界に関する知識、ロジカルシンキングなどの考え方を学ぶ能力向上研修です。一方マインド型は、社員のモチベーションや、仕事へのマインドを向上させるための研修で、コーチングやキャリア設計、顧客満足度向上のための研修などがあります。


社員のモチベーションに合わせた目標を設定したり、研修の手法を取り入れたりすると良いでしょう。具体的な方法については後述します。


研修について詳しく知りたい方は、別記事「研修」をあわせてご確認ください。

研修目的について詳しく知りたい方は、別記事「研修目的」をあわせてご確認ください。


研修の4つの手法


この章では、研修に用いられる4つの手法について解説します。


OJT


OJTは、多くの企業で取り入れられている手法で、実務を通して社員に必要な知識や技術を身につける方法です。知識やスキルだけでなく、実際の業務を通して学ぶため、経験を積め、即戦力となります。


その反面、教育に人手を取られるため、人材不足の職場には不向きだといえるでしょう。


集合研修


集合研修はOff-JTとも呼ばれ、外部講師や社員によるグループワークです。大人数に対し、一度に知識やスキルを教育できることが挙げられます。参加者同士のコミュニケーションが図れ、違う部署の社員とも人間関係を構築できます。


また、講師が1人なので、教育の質を均一化できる点がメリットだといえるでしょう。ただし、実務から離れるため、人材不足の職場には不向きです。


研修グループワークについて詳しく知りたい方は、別記事「研修グループワーク」をあわせてご確認ください。

研修ゲームについて詳しく知りたい方は、別記事「研修ゲーム」をあわせてご確認ください。


オンライン研修


オンライン研修は、zoomなどのオンライン会議ツールを使って行います。オンラインは多忙な社員が多い場合、時間や場所を選ばず行える点がメリットです。


ただし、ネット環境によって映像が固まってしまったり、画像が見づらいといったトラブルが生じたりしてしまう点がデメリットです。ネット環境の整備は必須になるでしょう。


また、グループワークを実施することは可能ですが、身体を使った研修はオフラインに比べると実施が難しいでしょう。


eーラーニング


e-ラーニングは、インターネットを通じて行う研修です。講師を呼ばなくてもパソコン・スマートフォンがあれば繰り返し視聴できるため、受講者は自分のペースで学習ができます。


また、受講者のレベルに合わせて研修が行えます。学習した履歴が残るため、研修担当者は進捗状況を管理しやすくなるでしょう。


デメリットとして、収録動画を視聴する学習方法なので、講師とコミュニケーションがとれないことが挙げられます。e-ラーニングでは、実技を伴うスキルは身につきにくいといえます。


研修のやり方6ステップ


研修の実践は、手順に沿って行えばそこまで難しくありません。この章では、研修のやり方を、以下6ステップで解説します。


課題を洗い出す


自社の経営方針に沿って、まず優先すべき課題を洗い出しましょう。経営方針や目標を見返すことで、自社の求める人物像が明らかになります。


例えば、事業拡大を経営方針に掲げている場合、組織力を高める必要があります。「マネジメント力の底上げ」「新規事業に携わる人材育成」などの課題が見出せるでしょう。


研修の目標を決める


研修によって組織にもたらす影響や効果を考え、社員にどうなって欲しいのか、どういった効果を期待するのか、目標を決めます。その際、優先度を立てて目標を決めることが大切です。


目標は具体的で、効果測定しやすいものを設定しましょう。例えば「社会人としてのマナーを習得する」という目標は、範囲が広すぎて評価しづらくなります。


「顧客からの電話対応の方法」「営業先へ訪問する場合のビジネスマナーの習得」など、具体的な目標設定を行えば、評価しやすくなるでしょう。


研修テーマについて詳しく知りたい方は、別記事「研修テーマ」をあわせてご確認ください。


研修の手法を決める


以下3つの研修目的によって、手法を選ぶと良いでしょう。

目的

研修の手法

知識教育

講義

外部セミナー

eーラーニング

スキル教育

個別教育OJT

※経験重視の実習

ロールプレイング

意識教育

グループディスカッション

グループワーク

知識教育は、知らない情報をインプットすることが目的です。情報を伝える講義・外部セミナーやe-ラーニングが適しています。


一方、スキル教育は人により習熟度に差があるため、一律での教育よりも個別教育OJTが適しています。例えば、経験重視・実習やロールプレイングなどが挙げられます。


また、意識教育では、本人の納得感が重要です。表面的な教育ではなく、グループディスカッションやグループワークなど、自分の考えをアウトプットすることで効果が得られやすくなります。


研修プログラムを設計する


研修プログラムを設計するためには、以下3つの手順で進めると良いでしょう。ポイントを押さえてプログラムを設計することで、より研修の効果が高まります。


プログラムを構成する内容を洗い出す


目標に到達するために必要な内容を、できるだけたくさん洗い出します。洗い出した内容を分類し、優先度をつけましょう。限られた時間内で取り上げる内容かどうか、判断することが大切です。


流れを作る


洗い出しが終わったら、組織の課題に合わせ、優先順位に沿って流れを作ります。例えば、知識を学ぶ研修の場合は手順を必要としないため、カリキュラムは比較的自由に組み立てられるでしょう。


時間の調整をする


研修の時間に合わせ、・講義・演習・代表の挨拶など、どのくらいの時間を使うか割り振っていきます。ひとつの単元は、60〜90分程度が適切です。休憩を10分ほど挟むと良いでしょう。


研修プログラムについて詳しく知りたい方は、別記事「研修プログラム」をあわせてご確認ください。


研修の講師を選ぶ


研修では、講師選びが重要です。講師のスキルが高ければ、社員は研修内容や学びを前向きに捉えられるでしょう。


具体的には、受講者の立場や状況に深い理解を示し、共感できる人を講師に選ぶようにします。研修の講師には、飽きさせない工夫・話をまとめる能力やスキルが重要です。


注意点として、仕事ができるからといって、必ずしも良い講師であるとは限りません。仕事の苦しみや乗り越え方について受講者に寄り添うことができる人材であれば、受講者からの信頼を得られるでしょう。


また、研修講師は年齢・立場・仕事内容によって選ぶことが大切です。年齢が離れすぎていると、考え方や価値観がかけ離れている場合があります。


研修の効果を測定する


研修の効果を測定することにより、内容のアップデートに役立つでしょう。効果測定の指標として、以下4つが挙げられます。


  • 満足度
  • 理解度
  • 行動変容
  • 組織貢献度


満足度


研修に対する満足度について、効果を調査します。アンケートを用いれば、比較的簡単に回答を集められますが、何を学んだのか深掘りすることは難しいかもしれません。何を知りたいのか、目的を明らかにして作成すると良いでしょう。


アンケートの設問設定の仕方によっては、次回以降の研修の内容を改善する指標となります。


理解度


研修で学んだ内容を理解しているか、効果を測定します。研修内容を振り返るためのテストを行えば、理解度を測定しやすいでしょう。


テストを作成する場合、難易度、内容について事前の計画や設計が必要です。


行動変容


研修によって、社員の意識や行動が変化したかを測定します。行動変容の効果測定には、アクションプランシートを活用すると良いでしょう。


アクションプランシートには、社員に研修を受講した後の目標や行動計画を記載させ、結果を報告してもらいます。数ヶ月後に結果を提出することで、研修効果の持続が期待できるでしょう。


行動変容の効果を検証するには時間がかかるため、定期的な教育担当者のサポートが必要です。また、上司への説明、報告も行いましょう。


組織貢献度


研修によって、組織へ影響を与えたか、業績に変化があったのかなど指標を比較します。例えば、ミス防止の研修であれば、研修前後のヒヤリハット数やインシデント発生率、営業であれば、顧客満足度・契約率などで評価できるでしょう。


ただし、指標は外的要因の影響を受けるため、研修による効果なのかは判断しにくいです。研修によって好影響を与えられたのか評価するために、どのような指標を可視化するか、検討しましょう。


研修効果測定について詳しく知りたい方は、別記事「研修効果測定」をあわせてご確認ください。


効果的な研修を行う3つのポイント


この章では、効果的な研修を行うためのポイントを3つ解説します。


自由に選べるメニュー制度を取り入れる


効果的な研修を行うポイントとして、社員が自由に選べるメニュー制度を取り入れると良いでしょう。集合研修は社員全体に知識や技術を一斉に教育できますが、モチベーションの低い社員には効果的ではありません。


全員一律の集合研修はごく限られたものとし、複数コースから社員が自ら伸ばしたいスキルの研修を選択できるようにすると良いでしょう。


外部の研修を活用する


自社で研修プログラムを作成できない場合、社外研修やセミナーなどを活用するのも有効です。社員の少ない企業などでは、研修に割く時間や人員を確保することが難しいケースがあります。


自社の業務に特化した内容の研修以外は社外に発注したり、外部講師を依頼したり、効率化を図るのもひとつの手です。


研修セミナーについて詳しく知りたい方は、別記事「研修セミナー」をあわせてご確認ください。


タレントマネジメントシステムを活用する


研修の一連の流れを効率化するには、タレントマネジメントシステムがおすすめです。


研修を実施する前の連絡・出欠確認や事後アンケートなど、研修の施策管理には手間と時間がかかるものです。システムを活用すれば担当者の負担を軽減し、効果的な研修を実施することに注力できます。


タレントパレットなら、社員の得意不得意を一覧で確認でき、年代ごとのスキル分析によって教育計画を立案することが可能です。さらに、e-ラーニングや研修の一元管理、受講後アンケートの収集や効果測定まで行えます。教材作成・研修履歴の管理など、人材育成に役立つ機能を備えているため、まずは資料をダウンロードしてみてください。


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研修やり方のまとめ


研修によって、社員一人ひとりの能力を伸ばすことは、企業の事業発展・継続につながります。社員のモチベーションに合わせ、自由に選択できる制度を取り入れるなどし、効果的な研修を行えるよう工夫が必要です。自社の研修目的や内容に合わせ、最適な方法を取り入れると良いでしょう。


研修を効率的・効果的に行うなら、タレントパレットがおすすめです。タレントパレットは、社員のスキル状態などをデータ化し、一元管理できるタレントマネジメントシステムです。研修施策の管理、適材適所への配置シュミレーションなどの機能も備え、人材育成に役立ちますので、組織力を高めて業績アップを図りたい方はぜひ気軽に問い合わせてください。


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