こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。

フレックスタイム制を導入するタイミングでは、制度が自社にマッチするかを考えましょう。生産性向上などのメリットがある一方で、従業員のコミュニケーションが取りにくく、取引先対応が難しくなるなどのデメリットもあるためです。

ただし、コアタイムの設定や取引先対応を工夫すればデメリットを解消し、フレックスタイム制を導入するメリットを享受できる可能性が高まります。では、どのようにデメリットを解消すればよいのでしょうか。

この記事では、フレックスタイム制のデメリットと解決策、メリットを解説します。

フレックスタイム制を導入する企業側のデメリット

フレックスタイム制を導入する前に、あらかじめデメリットを把握することが重要です。ここでは、企業側のデメリットを2つ解説します。

従業員間のコミュニケーションが減少する

フレックスタイム制を導入した場合、社員同士が会う機会が減り、コミュニケーションも減少しやすくなります。仮に、コミュニケーションや情報共有の仕組みが対面しかなければ、従業員が対面で会う機会が減少し、重要事項の共有がスムーズに行えなくなる可能性もあるでしょう。

たとえば、午前11時までに確認してほしい書類があったとすれば、確認する従業員が11時以降に出勤する場合では間に合いません。メールやチャットなどに送って早めに見てもらうこともできるものの、フレックスタイムのメリットが薄れるでしょう。

また、急な仕事が発生した際も対応が難しくなります。個人の自由と集団としての連携は相反する関係にあるため、どちらかを優先すればもう一方が損なわれることを理解しておきましょう。

勤怠管理の手間がかかる

従業員ごとに勤務時間が異なるため、労働時間の管理が難しくなります。就業時間を定めている場合は定時時間外の勤務は残業とみなされるものの、フレックスタイム制では1人ひとり管理しなければなりません。仮に、既に導入している勤怠管理システムが対応できない場合は新しいものを検討する必要があります。

また、管理者が部下からのチャットやメールで勤怠管理する場合は手間も時間もかかることになるでしょう。また、遅刻・早退といった場合には、管理規定も変更して周知する必要があります。

デメリットに対する解決策

ここでは、フレックスタイム制における企業側のデメリットの解決策についてみていきましょう。とくに、コアタイムの設定や勤怠管理システムの導入によって、フレックスタイム制のデメリットは大きく改善可能です。

コアタイムを設定する

コアタイムとは、フレックスタイム制であっても勤務していなければならない時間帯を意味する言葉です。自由に決められるフレキシブルタイムが前後にあったうえで、コアタイムは10時～16時と定めている企業が一般的です。

会議など対面のコミュニケーションが必要な業務はコアタイムに行い、個人で完結する業務をフレキシブルタイムに取り組むとスムーズに進むでしょう。

コアタイムを設定すると、従業員が必ず出勤している時間ができるため、コミュニケーションを取る機会が増加します。また不在時のコミュニケーションを円滑にするために、チャットツールを導入すると連絡が取りやすくなるでしょう。

「フレックスタイム制コアタイム」については、こちらの記事をご確認ください。

勤怠管理システムを導入する

フレックスタイムの勤怠管理として、出社であればICカードや生体認証を利用したシステムの導入がおすすめです。エクセルなどを使った手動の勤怠管理は、労働時間が一定ではないフレックスタイム制に向いていません。

最近は、フレックスタイム制に対応できる勤怠管理システムもあります。労働時間だけでなく残業代の計算まで、有給の取得状況などを自動的に計算できるでしょう。クラウド型の勤怠管理システムであれば、スマホやタブレットでも利用でき、給与計算ソフトとも連携可能です。

フレックスタイム制を導入する従業員のデメリット

フレックスタイム制は、企業側だけでなく従業員側にもデメリットがあります。ここからは、従業員側のデメリットに焦点を当てていきましょう。

取引先対応が難しくなる

従業員と取引先の労働時間が合わなくなり、連絡が難しくなる可能性がありますフレックスタイムによって担当者の不在が続けば、顧客満足度が低くなるリスクもあるといえるでしょう。

たとえば取引先が電話しても担当者が繋がらない、メール対応が遅いなどの不満が上がる可能性は否定できません。

自己管理が苦手な従業員の意欲が低下する

出勤・退勤の時間が自由のため、労働意欲が低下する従業員がいることを把握しておきましょう。自己管理が苦手な従業員はルーズな時間管理になり、仕事のメリハリがなくなってしまいます。また、次のようなケースも考えられるでしょう。

・マイペースに仕事をしてしまい、従来よりも生産性が下がる
・締め切りまで仕事を溜め込んでしまい、徹夜して仕上げるなど質が低下する
・自己管理の難しさによる働きにくさから、離職率が高まる可能性もある

人材管理だけで終わらない、あらゆる人事データを統合して分析

時代は人材情報「管理」から人材情報「活用」へ！
タレントマネジメントシステム『タレントパレット』で、様々な経営課題と向き合えます。

・あらゆる人事情報を一元集約
・人材の見える化で埋もれた人材を発掘
・AIシミュレーションで最適配置を実現
・簡単操作で高度な人事分析が可能

⇒タレントパレットの資料を見てみたい

従業員側のデメリットに対する解決策

ここからは、従業員側のデメリットに対して、解決策に焦点をあてていきましょう。とくに、労働時間の設定に関しては、現状把握や聞き取りなどの細かい調査が必要です。

取引先対応を工夫する

1社に対し、複数の従業員が対応する方法であれば、取引先との関係も維持できます。取引先に対して空白の時間を作らないようにすれば顧客満足度を維持できるでしょう。

複数の担当者で、取引先対応をシェアするなどの対策が有効といえます。生産性が落ちるように思われるものの、情報共有を行うことで顧客対応の属人化が防げる、1名で対応するよりも多くの顧客を担当できるなどのメリットも考えられるでしょう。

従業員に合わせた労働時間を設定する

従業員1人ひとりに合わせた労働時間を設定できる点が本来のフレックスタイム制のよさです。フレックスタイム制を導入する前後で社員にヒアリングし、この働き方が向いているか確認しましょう。

フレックスタイム制があわない社員に関しては、固定の労働時間に戻す提案を行えば、意欲の低下を防ぐことが可能です。また、週1日のみフレックスタイムを導入するなど、柔軟な対応も大切です。

フレックスタイム制を導入する企業側のメリット

ここからは、企業側のメリットをみていきましょう。残業代の削減、人材の確保など企業によっては経営課題をクリアできる可能性もあります。

残業代の削減につながる

フレックスタイム制を導入した場合、残業代の削減につながるでしょう。フレックスタイム制では、残業代の清算期間である1～3ヶ月間の法定労働時間を超えた分に支給されます。忙しい時期に応じて勤務時間を調整できるため、不要な残業を減らせることから人件費を抑えることが可能です。

平日に毎日8時間勤務すると仮定したうえで、閑散期は6時間のみ働き、繁忙期は10時間働くワークスタイルに変更できます。

優秀な人材が確保できる

フレックスタイム制を導入するとワークライフバランスを整えた企業と見られるため、優秀な人材が集まりやすくなる点はメリットです。働き方改革が浸透してきたことや意識が変わってきたことから、「自分のプライベート時間を削ってまで、出世したい、会社に貢献したい」と考える人が減ってきています。

優秀な人材でも、働き方が合わなければ退職の道を選びやすくなったといえるでしょう。しかし、会社として、柔軟な働き方が可能であれば退職を防ぐことが可能です。

「フレックスタイム制」については、こちらの記事をご確認ください。

フレックスタイム制を導入する従業員側のメリット

フレックスタイム制は企業だけでなく、従業員にもメリットが多くあります。ここからは、従業員側のメリットをみていきましょう。

フレキシブルタイム導入で通勤ラッシュを回避できる

フレキシブルタイムによって出社時間を自由に変更し、通勤による疲労やストレスを回避できます。リクナビNEXTジャーナルのアンケートによると、毎日の早起きと満員電車によって、首都圏で通勤を46.4%の人々が苦痛に感じているという調査結果が出ました。

コロナ禍以降、「人混みを避けたい」と考える人も増えたため、通勤のストレスを軽減できることから離職率の低下や生産性の向上が期待できます。

引用：リクナビNEXTジャーナル「46.4％が通勤を苦痛に感じている！ そんな通勤時間を楽しくするコツとは？」

ライフスタイルに合わせた働き方ができる

フレックスタイム制の場合、自分のライフスタイルに合わせた働き方ができるため、ワークライフバランスが整えられます。仕事とプライベートの両立がしやすくなり、介護や育児などの理由による離職を防げるでしょう。

プライベートの予定に合わせて、その日の業務量を調整することもできます。子どもがいる従業員は保育園の送り迎えしてからの通勤や体調不良の時に病院に寄ってから通勤するなどの調整も可能です。

まとめ

フレックスタイム制は、システムやコミュニケーション方法などの仕組みを整えなければ、従業員のコミュニケーションが取りにくく、取引先対応が難しくなるなどのデメリットがあります。しかし、コアタイムの設定や取引先対応を工夫すれば、デメリットをカバーできるでしょう。

しかし、フレックスタイム制の導入によって残業代の削減につながり、従業員のライフスタイルに合わせた働き方ができるメリットもあります。フレックスタイム制を導入するために、人材管理を一括で行えるシステムやツールを整えるとスムーズに導入できるでしょう。

タレントパレットでは残業時間などの勤怠管理だけでなく、従業員のモチベーションなどもシステム上で一括管理できます。フレックスタイム制の導入を検討している際は、タレントバレットをご活用ください。

タレントパレットのHPはこちら


エンゲージメント向上・離職防止｜タレントマネジメントシステムなら「タレントパレット」