エンゲージメント調査の目的・実施方法から結果を有効活用のポイント・注意点まで解説

2021.03.08

近年、エンゲージメントに対する注目が集まっており、エンゲージメント調査を行う企業が増えています。そんな中、エンゲージメント調査とは何なのか、具体的な方法を知りたいという人事担当者も多いのではないでしょうか。この記事では、そのような人に向けて、エンゲージメント調査を実施する目的や得られるメリット、調査結果の活用方法などについて解説します。

エンゲージメント調査とは

まず、エンゲージメント調査の概要を理解しておきましょう。ここでは、エンゲージメントの意味や調査で把握できることについて解説します。

エンゲージメントが意味するもの

エンゲージメントは、誓約や約束という意味の言葉です。この言葉が人事領域で使われる場合は、「社員の会社に対する愛着心」という意味を持ちます。従業員満足度と混同されることがありますが、この2つは異なるため注意しましょう。

従業員満足度が、社員からの一方的な感情であるのに対し、エンゲージメントは企業と社員の相関関係を表し、「社員と企業が互いに貢献しあう関係」を意味しています。

関連記事：エンゲージメントの意味とは？向上させる方法と得られるメリット

エンゲージメント調査で把握できること

エンゲージメント調査とは、自社のエンゲージメントのレベルを調べるために社員に対して行う調査のことです。この調査を行うことで、企業の抱える課題や問題点、社員が抱いている不満や悩みなどを把握できます。

エンゲージメントを高めるためには、まず現状を把握する必要があるため、エンゲージメント調査を有効に活用しましょう。

エンゲージメント調査を実施する目的

エンゲージメント調査に限らず、何かの調査を行う際には、事前にその目的をしっかり理解しておかなければなりません。ここでは、エンゲージメント調査を実施する目的について解説します。

目にみえない課題や問題点を可視化できる

エンゲージメント調査には、エンゲージメントのボトルネックになっている部分を探すという目的があります。

エンゲージメントを阻害する要因は様々で、人事担当や経営層からは見えにくいものも少なくありません。上司と部下、部署やチーム内、異なる部署間など、どこに問題点があるのかを見極めるために、エンゲージメント調査を行います。また、経営層と社員との間にあるギャップを把握する目的でも利用できます。

エンゲージメント経営の再評価に活用できる

エンゲージメント調査を定期的に行うと、過去の調査結果と比較が可能です。前回の調査の結果をもとにすでに施策を行っていた場合は、その施策を評価する目的で再度エンゲージメント調査を行うのも効果的です。再評価の結果をもとに施策の見直しができ、効果的な施策の検討に役立ちます。

エンゲージメント調査によって得られるメリット

エンゲージメント調査には、様々なメリットがあります。ここでは、エンゲージメント調査によって得られるメリットについて解説します。

社員の定着率が高まる

エンゲージメント調査によって社員が抱える不満などを知り、それに対処することで社員の愛社精神や仕事への意欲を高められるというメリットがあります。エンゲージメントの向上は離職率を下げる効果もあるため、新たに人材を募集・採用する必要がなくなります。その結果、経費削減にもつながります。

企業の売上や純利益がアップする

エンゲージメント調査を行って働く環境を改善することは、社員のモチベーションアップにも効果的です。社員のモチベーションが上がると、労働生産性が高まり、売上や利益の向上につながります。作業効率の向上で残業が減ることで残業代が削減できたり、生産性アップによって収益が増加したりするなどの効果も期待できます。

エンゲージメント調査によって得られるメリット

エンゲージメント調査には、様々なメリットがあります。ここでは、エンゲージメント調査によって得られるメリットについて解説します。

社員の定着率が高まる

企業の売上や純利益がアップする

エンゲージメント調査の具体的な指標

エンゲージメント調査を行うためには、その指標についても理解しておきましょう。ここでは、エンゲージメント調査の具体的な指標について解説します。

社員による企業への評価を計測するための指標

エンゲージメント調査の指標として、まず「総合指標」があります。これは、「eNPS」「総合満足度」「継続勤務意向」という3つの設問で構成され、企業に対する総合的な評価です。親しい人に就職先として自社を勧められるか、どのくらい愛社精神を持っているか、これからも自社で働きたいか、などを調査して測定します。

社員の仕事への熱心さを計測するための指標

エンゲージメント調査の2つ目の指標は、社員の仕事への熱意などを測る、「ワークエンゲージメント指標です。これは「熱意・活力・没頭」の3つの視点からの評価です。仕事に熱意を持って取り組めているか、やりがいはあるか、仕事を楽しめているか、などを調査することで測定します。

社員が企業への貢献を自覚できているかを計測するための指標

3つ目は「エンゲージメントドライバー指標」で、仕事の難易度や満足度を測るものです。この指標は、エンゲージメントを向上させるために、特に重要な要因となっています。社員自身が当事者意識を持って働いているのか、自分は企業に貢献できているという感覚があるか、などを調査し、企業に対する期待の大きさを表す指標になります。

3つの指標をもとにした設問例

先述した3つの指標を得るためには、適切な設問をする必要があります。ここでは、3つの指標をもとにした設問例を紹介します。

総合指標の設問例

総合指標を測定するには、以下のような設問が効果的です。

・求職中の友人や家族に、自社を勧めたいと思いますか？
・自社で自分の成長を感じられる機会がありましたか？
・職場に自分を気遣ってくれる上司や同僚はいますか？
・職場に気心の知れた同僚はいますか？

ワークエンゲージメント指標の設問例

ワークエンゲージメント指標を測定するには、以下のような設問が効果的です。

・仕事をするうえで、「この仕事は自分が得意とすることだ」と感じる機会はありますか？
・仕事を行うのに必要な資料や機材、環境などが整っていると感じますか？
・同僚は仕事の質を高めようとしていると思いますか？

エンゲージメントドライバー指標の設問例

エンゲージメントドライバー指標を測定するには、以下のような設問が効果的です。

・仕事において自分の意見が考慮されていると感じますか？
・自分の仕事を褒められたり認められたりする機会はありますか？
・自分が所属する部署や会社全体の目標や戦略を理解していますか？
・自分の仕事は会社の使命や目標のために重要であると感じていますか？

エンゲージメント調査結果を有効活用するためのポイント

エンゲージメント調査結果は、様々な活用方法があります。エンゲージメント調査では、会社全体への評価だけでなく部署ごとの指標も得られます。また、人事制度の見直しなど全体的な施策に加え、一部のオフィス環境の改善など、こまやかな施策も行うと効果的です。

個人の勤務データや面談結果など、その他のデータを活用して複合的な評価も可能です。より適した部署への配置転換や人事異動を行ったり、管理職の研修資料に活用したりするという方法もあります。

エンゲージメント調査の種類と実施方法

実際にエンゲージメント調査を行うための調査の種類や方法を把握しておきましょう。ここでは、エンゲージメント調査の種類と実施方法について解説します。

エンゲージメント調査には2種類ある

エンゲージメント調査には2種類の調査方法があります。それぞれの方法について、以下で解説します。

パルスサーベイによる簡易的な方法

パルスサーベイとは、簡単な調査を繰り返し行う調査方法のことです。短時間で回答できるため社員の負荷が少なく、調査結果が早く得られます。設問数は10項目程度で、回答率が高くなりやすいという特徴があります。

センサスによる大規模な方法

センサスとは、1年に1回などの中長期的なスパンで実施する調査のことをいいます。設問数は50項目以上が一般的です。設問数が多い分、多角的な調査が可能ですが、回答者への負担が大きいというデメリットもあります。

エンゲージメント調査の実施方法を決める

エンゲージメント調査を行う場合、「自社で実施する」もしくは「外部委託する」という選択肢があります。それぞれにメリット・デメリットがあるため、調査規模や現状に応じて適したほうを選びましょう。以下で、それぞれの特徴について解説します。

自社で行う

自社で調査を行う場合、アンケートは紙やWebツールなど、自由な方法で実施できます。設問内容も自由に設定できるため、自社に合わせて柔軟な調査が可能です。また、コストを抑えて調査できるというメリットもあります。一方、専門性に欠けるため適切な質問を設定できないケースがあるという点がデメリットです。

専門会社に依頼する

専門性の高い調査を希望する場合、エンゲージメント調査の実績やノウハウがある専門家に依頼するという方法があります。専門性の高い調査が可能になるだけでなく、準備の手間などが削減できるという点もメリットです。調査結果を専門的に分析してもらうなど、より効果的な調査が可能な場合もあります。デメリットは、自社で行うよりもコストがかかる点です。

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エンゲージメント調査を実施するにあたって気をつけるべきこと

ここでは、エンゲージメント調査を実施する際に気をつけるべきことについて解説します。

社内全体で調査の目的を共有する

効果的な調査結果を得るためには、回答する社員が調査の目的をしっかり理解している必要があります。調査が何のために実施されるのか理解していないと、的の外れた回答を集めることになりかねません。アンケート実施は社員の負担にもなるため、事前に調査の目的を社員に共有しておきましょう。

率直に回答してもらうためには、無記名による回答や、回答を閲覧する範囲を制限するなどの工夫も大切です。

調査後は結果をフィードバックする

アンケート実施後は、集計・分析を迅速に行いましょう。過去の結果から大きく変わった点があれば分析し、新たな施策に取り組むなど、調査結果を目に見える形でフィードバックすることが大切です。そうすることで、企業がしっかり対応してくれていると感じられ、次回以降の調査にも積極的に取り組んでもらえます。

回答者の負担を減らす工夫をする

社員は日々の業務の合間にアンケートに回答するため、なるべく負担がかからないように工夫しましょう。特にセンサスの場合は、設問数が多いため回答者の負担が大きくなります。回答が負担になると、回答率が低下するおそれもあります。

回答者の負担を減らすには、調査対象の指標を1つに絞ったり、設問数を制限したりすると効果的です。