【徹底解説】エンゲージメントサーベイとは？自社で調査する必要性や注意点を理解しよう

2021.03.10

エンゲージメントサーベイは、企業と社員の関係性を把握するためのものです。この記事では、人事課題の現状について知りたい人事担当者に向けて、エンゲージメントサーベイの概要やメリットを解説します。エンゲージメントサーベイについて理解を深めるために、ぜひ参考にしてください。

そもそもエンゲージメントサーベイとは？

エンゲージメントサーベイとは、社員が自社の商品やサービスに対して抱く愛着心を調査することです。「エンゲージメント」が愛着心、「サーベイ」が調査を表しています。エンゲージメントサーベイにより明らかになる愛着心から、企業と社員の信頼関係の確認が可能です。

社員の愛着心が強ければ、企業が抱えている問題を解決するために尽力してもらえる可能性も高まります。

エンゲージメントサーベイはなぜ必要？

エンゲージメントサーベイを実施すれば、企業と社員の関係性を明らかできます。社員の本音を把握したうえで組織の状況を可視化し、客観的に把握できるのがポイントです。また、それを踏まえて将来の自社の発展に向けてどのような取り組みが必要かを検討できるのもエンゲージメントサーベイを行うべき理由として挙げられます。

エンゲージメントサーベイが注目される背景

年功序列や終身雇用制度が崩壊しつつあることから、エンゲージメントサーベイに対する注目が高まっています。社員は単に同じ会社で働き続けるだけでなく、個人としてスキルアップしなければなりません。そのような中では、所属する企業に対するエンゲージメントが低下しやすくなります。

エンゲージメントが低下すればモチベーションも低下しやすくなり、離職率の上昇につながるでしょう。しかし、エンゲージメントサーベイを実施して対策を立てれば、人材流出の防止や生産性向上などにつなげるため、多くの企業がから注目されています。

関連記事：エンゲージメントの意味とは？向上させる方法と得られるメリット

エンゲージメントサーベイを実施するメリットとは？

ここでは、エンゲージメントサーベイを実施した場合、具体的にどのようなメリットがあるのか解説します。

従業員のモチベーション向上に活かせる

エンゲージメントサーベイを実施すると、社員の気持ちを正しく把握できます。それをもとに人事面談や1on1ミーティングでフォローすれば、社員のモチベーションを効果的に維持・向上させられるでしょう。社員のモチベーションの高さは、競合他社に負けない商品やサービスを生み出すうえでも重要なポイントです。

離職率が低下し、定着率が上がる

エンゲージメントサーベイの結果をもとに適切な施策を実施すると、企業に対する高いエンゲージメントを持つ社員を多くなりやすいです。エンゲージメントが高ければ、その分だけ企業に対する帰属意識も強いと判断できます。したがって、エンゲージメントサーベイの積極的な活用によって、社員の離職を防止できる労働環境の実現が可能です。

会社全体の生産性が向上する

エンゲージメントサーベイの結果に基づく施策が成功した場合、働き甲斐を感じる社員を増やせます。その結果、会社全体の生産性も向上させることが可能です。厚生労働省が公表している「令和元年版労働経済の分析」においても、働き甲斐と生産性の相関関係が明らかになっています。

人事トラブルを未然に防止できる

エンゲージメントサーベイでは、人間関係の悪化だけでなく、セクハラやパワハラといったトラブルの原因も明らかにできる可能性があります。匿名調査だと、相談しづらい対人関係の悩みを把握できるかもしれません。その結果もとに対策を実施すれば、社員が働きやすい環境の維持を目指せるでしょう。

リファラル採用の成果が出やすい

リファラル採用とは、既存の社員から優秀な友人や知人を紹介してもらって採用につなげる手法です。エンゲージメントが高い社員は、自社への入社を他者にも勧めたいと考える可能性が高い傾向にあります。したがって、企業はエンゲージメントが高い社員が多くなるほど、リファラル採用できる人材も増える可能性が上がるメリットがあると言えるでしょう。

エンゲージメントサーベイを定期的に行うことで、社員の変化などに気づくことも可能です

エンゲージメントサーベイを行う方法は2種類

エンゲージメントサーベイを行う方法は2種類あります。ここでは、それぞれの方法について解説します。

自社でアンケートから実施する

自社でアンケートを実施すれば、簡単にエンゲージメントサーベイを実施できます。コストを最小限に抑えつつ、自社にとって最適な質問を設定できるのがポイントです。ただし、課題の洗い出しはもちろん、分析まで自社で行わなければなりません。すべてを自社で対応する必要があるため、具体的な施策を検討するのが難しい場合もあります。

外部のサービスを利用する

エンゲージメントサーベイのために利用できるサービスもあります。こうしたサービスにはさまざまなノウハウが詰まっているため、信憑性の高い分析が可能です。また、中には調査後の施策についてもサポートしてくれるサービスがあります。ただし、自社で対応する場合に比べてコストが高くなるため、予算も考慮したうえで利用しなければいけません。