こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。
人的資本経営を背景にエンゲージメントサーベイに取り組む企業が増え、「エンゲージメントサーベイの導入方法は？」「活用するとどんなメリットがあるの？」と疑問に思う方は多いのではないでしょうか。
エンゲージメントサーベイは、従業員の会社や仕事への愛着ややりがいを数値化し、組織の現状を可視化する調査手法です。エンゲージメントを見える化することで、組織の課題を把握し改善することで社員の離職率の低下や活力のある組織づくり、生産性の向上につながります。
そこで本記事ではエンゲージメントサーベイの活用方法や概要、メリットについて解説します。エンゲージメントサーベイを活用したい方は、ぜひ最後までお読みください。
エンゲージメントサーベイは会社と従業員との信頼関係の指標
エンゲージメントサーベイは、会社と従業員との信頼関係を表す指標「エンゲージメント」を測定する調査です。従業員が会社へ感じる信頼感を調査します。
信頼感が強ければ、企業が抱えている問題を解決するために尽力し、また、会社への信頼関係は従業員のモチベーションにつながりやすく、数値が高いほど質のよい仕事が期待できます。
近年では、業務の複雑化や高速化により業務の難易度が上がっていることや、リモートワークなどでコミュニケーションの課題を感じて転職する従業員も多くいます。エンゲージメントサーベイを活用して、従業員との結びつきを可視化することで課題を解決し離職を食い止めます。
→エンゲージメントについて詳しく知りたい方は、別記事「組織エンゲージメント」をあわせてご確認ください。
従業員満足度調査との違いは対等な信頼関係を持っていること
エンゲージメントサーベイと似た調査として、従業員満足度調査があります。
従業員満足度調査は、会社の待遇に対する満足度で、給与や福利厚生、職場環境などが対象になります。もし従業員満足度が低いと、他に魅力のある会社が現れたときに社員が離職してしまう可能性が高まります。
一方でエンゲージメントサーベイは、会社が抱くビジョンや社会貢献に対しての信頼関係を表しています。数値が高い会社は、従業員と対等な信頼関係を持ち、共通の目標に一丸となって取り組むでしょう。そのため、会社を成長させる指標として重要視されています。
企業によっては、従業員満足度調査の中にエンゲージメントを測る設問をいれる企業もありますが、従業員満足度調査は年1～2回実施する企業が多く、調査目的に応じては頻度が不十分な場合があるので注意が必要です。
エンゲージメントサーベイを導入するメリット5選
エンゲージメントサーベイを導入すると、データをもとに会社内の人事課題を可視化できます。
改善すべき課題が見える
エンゲージメントサーベイ実施の目的は、自社が改善すべき課題の発見です。調査結果の分析を踏まえて、従業員のキャリア形成や職場の関係改善を行うとエンゲージメントが上昇します。
具体的には、キャリア形成において上司との個人面談やキャリア相談を通じて、新規事業への参加や希望部署への配置転換などを行えば、エンゲージメント向上につながるでしょう。
また、同様に職場の人間関係の良好さもエンゲージメントにつながります。ダニエルキム氏の成功循環モデルでも、人間関係の質の向上は結果につながるといわれています。
競合他社に負けない商品やサービスを生み出すうえで、エンゲージメントの向上に向けた課題発見は重要なポイントです。
離職を防ぎ人材を確保する
従業員の離職は、会社に大きなダメージを与えます。特に幹部候補として育成していた従業員の離職は、経営に関わる問題に発展する可能性もあるでしょう。
内閣府の調査によると、若者の離職した理由の43.4％が「仕事が自分に合わなかったため」という結果になりました。サーベイの結果をもとに仕事が合わない理由を探し、職場環境の改善や人材配置などを行えば、社内のエンゲージメントが改善され離職率が低下します。
参照元：内閣府｜就労等に関する若者の意識
生産性が向上する
エンゲージメントが高い会社は、生産性が向上します。厚生労働省が公表している「令和元年版 労働経済の分析」において、働きがいと生産性の相互関係が明らかになっています。
働きがいを改善すれば、ストレスや疲労感が低下し生産性の向上につながるからです。結果をもとに、職場の人間関係や長時間労働などが解消されれば、生産性の向上から業績がアップするでしょう。
参照元：厚生労働省｜労働経済の分析
セクハラやパワハラのトラブルを未然に防止できる
エンゲージメントサーベイでは、セクハラやパワハラといったトラブルの検知に利用できます。調査項目に記入することで、なかなか相談できない人間関係の悩みを打ち明けられるからです。人間関係のトラブルは対応が遅くなるほど深刻化していき、訴訟問題に発展することも少なくありません。
匿名調査であれば、相談しづらい対人関係の悩みを把握でき、その結果をもとに対策を実施することで従業員が働きやすい環境の維持を目指せます。
リファラル採用の成果が出やすい
リファラル採用とは、既存の従業員から優秀な友人や知人を紹介してもらう方法です。この採用方法は、従業員にとっては信頼を失うリスクがあるので、心理的なハードルがあります。
しかし、エンゲージメントが高いと、自社への入社を他者にも勧めたいと考える傾向にあります。したがって、エンゲージメントが高い従業員が多いほど、リファラル採用できる人材が増えると言えるでしょう。
→リファラル採用について詳しく知りたい方は、別記事「リファラル採用の報酬額の相場」をあわせてご確認ください。
エンゲージメントサーベイ導入のデメリットと対応方法4選
エンゲージメントサーベイの導入は、デメリットも生じます。ここでは、導入する際のデメリットについて確認しましょう。
従業員の負担がかかる
エンゲージサーベイの調査方法は、アンケートに答えてもらう手法が一般的です。そのため、対象の従業員は普段の業務にアンケート調査の負担が生じます。
従業員の負担を軽減するための対応方法は、以下の通りです。
- アンケート項目を減らす
- 調査の間隔をあける
- 繁忙期での調査を避ける
調査には一定の時間が必要です。従業員の生産性を維持しながら続けて行きましょう。
不信感が募る
せっかく調査に協力しても、調査結果の開示や共有がなく、労働環境に変化がなければ不信感が募り、逆効果になりかねません。不信感が募ればアンケートの回答が煩雑になり、効果のないサーベイになってしまいます。
集めたデータは迅速に分析を行い、回答部門や社員に向けて結果を共有し、どのように改善するかの説明をあわせて実施することが重要です。
コストがかかる
エンゲージサーベイの実施は、コストがかかります。自社で実施すると、担当者が全ての工程を行うため外部に対価を支払うことはありません。しかし、対象となる従業員が多ければ、担当者の工数が増え人件費などのコストがかかります。
一方、外部サービスはコストが発生しますが、人事部の負担は大幅に軽減されるでしょう。コスト面を考慮すると、専門の業者やシステムを活用することも検討してもよいでしょう。
ノウハウがないと期待した成果が出ない
自社のみでサーベイを実施する場合は、すぐに調査はできません。質問の設定や従業員への説明、分析など、実施するまでに多くの時間が必要です。
アンケート結果の分析に時間をかけ過ぎると状況が変わってしまい、効果的な結果が得られません。
外部サービスを利用すれば、担当者の工数が減らせて、より詳しいアドバイスに期待できます。
また、活用方法や目的が曖昧だと、欲しい情報が入手できず費用対効果が低くなります。設問のテンプレートを利用するアンケートの設問設計で手間が減り、サーベイツールを利用するとIT技術を活用したデータ分析が素早く行えるので業務の効率化が図れます。
エンゲージメントサーベイを実行すべき組織の特徴
エンゲージメントサーベイは組織を健全に保つために必要な調査です。社内環境が悪化して、従業員のエンゲージメントが低下する前に施策を行いましょう。
具体的には、長い間構築してきた組織のルールや不透明な評価方法などがあります。業務を管理するためのルールが複雑化したり、硬直した組織は従業員のエンゲージメントを低下させる原因になるからです。
職場環境が以下のようになっているときは、迅速にサーベイを行い原因を特定しましょう。
- 特定の特徴を持った従業員の離職率が高い
- 社内のコミュニケーションがとれていない
- 従業員のコミットメントが低い
- 組織の課題を感じるが具体的な取り組み方が分からない
エンゲージメントを低下させる原因を見つけるツールとしてエンゲージメントサーベイは有効な手段です。タレントマネジメントシステムのタレントパレットは、手軽なアンケートから本格的なサーベイまで簡単な操作で設定ができ組織課題を明らかにします。
また、「業務に関する課題」など調査で回答された文章を分析する業界初のテキストマイニング技術によりどのような発言が多かったのか組織ごとの特徴など、今までは回答結果を目で読んでいたものから素早く把握しフィードバックを得られます。エンゲージメントサーベイの導入でコストが気になる方は、ぜひ自社に最適な料金シュミレーションを試してみてください。
エンゲージメントサーベイを実行する2種類の方法
エンゲージメントサーベイは、自社によるアンケートと外部サービスを利用する2種類があります。自社に合った方法を知るために、２種類のサーベイを確認しましょう。
自社でアンケートを実施する
エンゲージメントサーベイは、自社でアンケートを実施すると大幅なコストダウンにつながります。また、自社が課題に感じている項目を重点的に質問することで、より多くの情報を入手できるでしょう。
会社や仕事に対する質問をすると、自社が抱える課題が見えてきます。アンケート項目の一例は以下の通りです。
- 会社に対する理解
- 仕事における自身の使命
- 職場の推奨度
3つの質問項目は、アメリカのベイン・アンド・カンパニー社のF・ライクヘルド氏が提唱し、エンゲージメントサーベイを実行する際に使用しています。自社で実施する場合は、収集した情報を迅速に分析し管理しなければ、時間とコストが掛かるばかりで効果を得られないので注意してください。
タレントパレットを利用すれば、実施したエンゲージメントサーベイの情報を分析し、一元管理してくれます。アンケートの実施では、豊富なテンプレートにより自社に合った質問にカスタマイズ可能です。
分析結果も、データ管理されるので見たい情報が瞬時に見られます。タレントパレットが気になる方は、無料の資料請求をおすすめします。
また、パルスサーベイでも社員の状態を調査することができます。
パルスサーベイは、社員の状態をリアルタイムで分かる調査方法です。5分程度で答えられる簡単なアンケートを実施して、短い間隔でネガティブな変化がないか定期的に調査します。
パルスサーベイを行うことで毎日や毎週など頻繁に調査することで、優秀な従業員の離職をの予兆を検知し未然に防ぎます。しかし、サーベイのスパンが短いと十分な分析や改善策が行えないケースもあるので注意が必要で、目的に応じて対象者を絞るなどして有効活用しましょう。
→パルスサーベイについて詳しく知りたい方は、別記事「パルスサーベイの意味がないと言われる理由」をあわせてご確認ください。
外部のサービスを利用する
外部のサービスは、従業員の情報を提供するだけで精度の高いエンゲージメントサーベイが実現が可能です。適性検査を実施して個人と組織の相性を分析したり、職場の状況を把握し改善プランの実施を支援したりします。こうしたサービスにはさまざまなノウハウが詰まっているため、高度な分析が容易にできるのがポイントです。
エンゲージメントサーベイを導入する流れ5ステップ
エンゲージメントサーベイの導入する流れを知り、実施方法の判断材料にしてください。
実施目的を共有する
会社の課題や目指す姿が明確になったら、調査対象の従業員に説明し了解を得ます。従業員が納得しなければ正しい調査結果にならず、時間とコストの無駄になるからです。
了解を得るためには、ミーティングを開いたり、ポータルサイトを活用したりして詳しい内容を周知する必要があります。また、調査が自身の評価につながると感じていると本心では回答してもらえません。上司や他の従業員には開示され不利益がないことを伝えることが重要です。
質問を決定する
スムーズにエンゲージメントサーベイを実行するには、質問を厳選することが大切です。自社でアンケートを実施する場合は、会社全体と部署ごとの課題を明確にして質問しましょう。
また、質問数が多すぎると社員の負担になり、想定していたような結果を得られない恐れもあります。
調査を実施する
アンケートの配布や回答フォームの通知などをして、調査を実施します。回答状況を確認しながら、適宜リマインドを行うことも重要なポイントです。
タレントパレットでは、アンケートを忘れている従業員がいてもリマインド機能で回答率を高めやすくなります。また、サーベイは定期的に実施しなければ精度の高い分析ができません。その説明や、回答期限・注意点などは事前に伝えましょう。
調査結果から自社の課題を分析する
アンケートを回収したら集計します。時間の経過と共に状況が変わるため、集計・分析・フィードバックはなるべくスピーディに済ませることが大切です。
調査結果をもとに、どのような課題があるのか分析しましょう。自社で細かい分析ができない場合は、外部のツールやサービスの利用をおすすめします。
課題の解決を検討する
分析を踏まえ、課題を根本的に解決するためにはどのような方法をとれば良いか検討しましょう。一度きりではなく、継続的に取り組める解決策を考えることが大切です。
また、解決方法を実行しながらPDCAサイクルを回し、より良い状態になるように改善していきます。具体的には、半年から1年程度のスパンでPDCAを回すと良いでしょう。
エンゲージメントサーベイで気をつけたい3つのポイント
エンゲージメントサーベイで気をつけるポイントを抑え、課題の解決を最優先に考えましょう。
調査のタイミングや頻度を考える
近年では、短いスパンで継続的にエンゲージメントサーベイを実行するケースが多いです。調査の頻度はコストにも影響するため、慎重に検討しながらタイミングを決めましょう。
スピーディにフィードバックする
フィードバックが遅れると、エンゲージメントサーベイの目的を見失い、実質的な意味をもたなくなる可能性があります。分析結果はなるべく早めに周知し、スピーディに具体的な施策を講じましょう。
調査慣れに気を付ける
調査の目的や意義が伝わっていなければ社員が調査に慣れてしまい、回答の質が下がる恐れがあります。回答の質を上げるために、調査の目的や意義はしっかりと伝えましょう。
エンゲージメントサーベイを活用した事例
先進企業では、エンゲージメント向上のため施策に取り組んでいます。下記では自社への取り組みに活かすことができる事例をご紹介します。
株式会社ユナイテッドアローズの事例
株式会社ユナイテッドアローズは、従業員エンゲージメントを可視化するためにタレントパレットを導入しました。タレントパレットを用いたエンゲージメント調査の結果分析により、本質的な退職要因を把握することに成功し、大幅な離職率の低下を実現しました。さらに、収集したデータは採用計画の判断材料としても活用され、意思決定の高度化にも貢献しています。
ユナイテッドアローズの人事データ活用例では、エンゲージメント調査の結果を分析したところ、問題は理念の浸透ではなく報酬だったことが明らかになったという。
株式会社プレナスの事例
株式会社プレナスは、従業員エンゲージメントを可視化できるタレントパレットを導入しました。従来の評価制度では、社員の評価結果と報酬の関係が不明確で、社員の評価に対する納得感が低く、モチベーションにも影響を与えていました。タレントパレット導入により、柔軟に自社の評価制度を構築可能になり、評価結果を報酬に直接反映する制度の再設計と効率化を実現しました。また、エンゲージメントサーベイの活用により離職防止、採用、配置にも貢献しています。
アンケート機能でパルスサーベイを実施し、社員のコンディションを毎月チェックしています。人間関係や健康状態について5段階でコンディションを表し、自由記述でコメントしてもらいます。入力してもらった結果から、コンディションが良くない社員を人事部の方でピックアップして、状況に応じて対象の方等にヒアリングをしたりしています。
株式会社オリエントコーポレーションの事例
株式会社オリエントコーポレーションは、従業員エンゲージメントを可視化できるタレントパレットを導入しました。分断していた人材データを一元化し、分析可能な状態にすることで、異動や登用の意思決定にデータを活用できるようになりました。また、簡単に感謝の気持ちを伝えられるサンクスポイントを活用し、社員同士が感謝し合う文化を醸成。さらに、アンケートの活用も合わせて、社員のエンゲージメント向上に貢献しています。
当社のミッションを実現する上で、社員のエンゲージメントは重要だと考えており、お互いに感謝し合うことによって、仕事の意欲向上にもつながります。社員が感謝しあう文化というものを根付かせようと考え、タレントパレットのサンクスポイントを全社で活用しています。サンクスポイントで簡単に感謝の声が送れるので使い始めた人もいて、送り合う数も増えてきました。
エンゲージメントサーベイのまとめ
エンゲージメントサーベイを実行すれば、社員が抱く自社への信頼感を確認できます。モチベーションや生産性にも影響するため、現状を把握したうえで向上させていくことが大切です。
また、サーベイの実施には時間とコストがかかります。コスト削減のために自社で実施すると、時間をかけても効果を実感できない場合があるので注意しましょう。
タレントパレットを活用すれば、自社に合ったアンケート項目のカスタマイズが可能です。エンゲージメントサーベイやパルスサーベイに対応し、分析結果をデータで一元管理できるため、人材配置・育成時に知りたい情報が瞬時にわかります。
エンゲージメントサーベイで自社の課題を解決し、生産性の向上を図りたい方は、ぜひ問い合わせてください。
