従業員満足度の向上のための取り組み事例5選|実施のポイントや注意点も解説


従業員満足度の向上のための取り組み事例5選|実施のポイントや注意点も解説

従業員満足度を向上させられれば企業の業績向上、離職防止などに役立ちます。しかし、担当者としてどのような取り組みを実施すればよいか分からない場合もあるでしょう。この記事では従業員満足度を高める取り組みや事例、施策のポイントなどを紹介します。ぜひ参考にしてください。

従業員満足度(ES)とは?

従業員満足度とは企業における社員の満足度の指標です。英語では「Employee Satisfaction」と呼ばれるため、略してESと呼ばれる場合もあります。職場環境や業務内容、評価制度、福利厚生などが従業員満足度の対象です。

従業員満足度を向上できれば、社員のモチベーションを高められ、生産性の向上につながるでしょう。企業として業績を上げるためには従業員満足度の向上に取り組むことが重要です。近年では従業員満足度に着目する企業が増えています。

従業員満足度と従業員エンゲージメントとの違い・関連性

従業員満足度と従業員エンゲージメントは似た概念のため、混同してしまいやすいといえます。従業員エンゲージメントは社員の企業に対する愛着度を示す言葉です。一方、従業員満足度は社員がどのくらい企業に満足しているかを示します。従業満足度が高まったとしても、必ずしも従業員エンゲージメントが向上するとは限りません。しかし、従業員満足度が高いことで社員が企業に対して貢献したいと感じる可能性は高いでしょう。

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従業員満足度の向上に必要な要素

従業員満足度の向上に必要となる主な要素は下記のとおりです。

・企業理念の浸透・共感
・働きやすい職場環境
・良好な人間関係
・仕事に対する責任感・影響力

それぞれ詳しく解説します。

企業理念の浸透・共感

従業員満足度を高めるには社内における企業理念の浸透、そして社員からの理念に対する共感が必要です。企業の理念やビジョンを社員に理解してもらえれば、それぞれが取るべき行動や目指すべき人物像などが分かりやすく提示できます。そのため、社員が企業と同じ方向を目指し、自発的な行動が可能になるでしょう。

反対に社員が企業理念を知らなかったり、納得がいっていなかったりすると、業務に対する意欲が低下してしまいます。働く上で楽をしたいという気持ちが強くなり、従業員満足度は高まりづらくなる傾向があります。

働きやすい職場環境

働きやすい職場環境の整備によって従業員満足度の向上に効果的です。例としては快適なオフィスづくりが挙げられます。オフィスの備品やデバイスなどがそろっていれば、業務の効率を高められるでしょう。また、柔軟に働ける制度の導入も重要です。フレックスタイムや在宅勤務などの制度を取り入れれば、より多くの社員がライフスタイルに合わせて働けるようになります。

過度な残業時間が発生していれば是正し、有給の取得率を上げるなど、社員が十分な休息を取れる環境も必要です。その他にはキャリア支援や納得感のある評価制度などがあれば、社員にとって働きやすいと感じられるでしょう。

良好な人間関係

従業員満足度の向上には良好な人間関係が重要です。たとえば、同じ部内で上司と部下との信頼関係が築けていないと、業務におけるストレスが大きくなります。連携が取りづらくなるため業務のパフォーマンスが落ち、ミスやトラブルのリスクが高まる原因となるかもしれません。

社内の人間関係を円滑にするには、1on1の実施といった施策でコミュニケーションを活性化するとよいでしょう。チャットワークや社内SNSの導入も効果的です。社内にレストランやカフェなど、社員同士が気軽に会話できる場を設けることも選択肢でしょう。

仕事に対する責任感・影響力

社員が仕事に対して責任感を持って働けることも従業員満足度につながります。責任感を持って働ける仕事ならやりがいが感じられ、意欲を持って取り組めるでしょう。仕事に対して前向きな気持ちになり、満足度も高まります。

また、従業員満足度を向上させるには、社員が仕事による自分自身の影響力を感じられることが必要です。たとえば、社員の業務による自社への貢献度を可視化することも1つの方法でしょう。自社の業務による社会的な貢献について社内で周知しておけば、より仕事の意義が感じられます。

従業員満足度を向上させるメリット

従業員満足度を向上させる主なメリットは下記のとおりです。

・離職防止につながる
・顧客満足度向上につながる
・企業の業績向上につながる
・社内コミュニケーションが活性化する

それぞれ詳しく解説します。

離職防止につながる

従業員満足度が高い状態なら、社員が自社で働き続けたいと考えます。そのため、離職者を減らし社員の定着率を向上させられるでしょう。近年では転職する労働者が増えており、離職のハードルが下がっています。企業が労働力を確保するには、社員の離職防止が必要です。

優秀な人材ほど職場に満足していなければ、新しい職場を探す傾向です。企業が優秀な人材を引き止めておくためにも、従業員満足度の向上への取り組みが重要です。

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顧客満足度向上につながる

従業員満足度が高まれば、結果として顧客満足度の向上につながります。従業員満足度が高い状態なら、社員それぞれが仕事に対して意欲を持って取り組み、質の高い仕事となるためです。顧客に提供する商品やサービスが良いものになるため、顧客にとっての満足度が高まります。自社の評価が高まりリピーターや新規顧客が増え、ブランド価値が生まれることで顧客満足度はさらに向上するでしょう’。

企業の業績向上につながる

企業の業績向上のためにも従業員満足度は重要な要素です。前述したとおり、従業員満足度が高まれば顧客満足度が向上します。リピーターが増えるのはもちろん、評価や口コミが良くなることで新規顧客も増加するでしょう。結果として売り上げが増加し自社の業績向上につながります。

社内コミュニケーションが活性化する

従業員満足度が高いとモチベーション向上が期待でき、社内でのコミュニケーションも活発化する傾向です。社員同士のやりとりが増えれば、会話のなかで新しいアイディアが生まれやすくなります。たとえば現場での課題が明確になり、改善によって業務効率が向上するケースもあるでしょう。また、さまざまな視点からの考え方をそれぞれ共有できるため、新商品や新サービスの創出につながります。

厚生労働省が従業員満足度の向上を重視している理由

厚生労働省でも従業員満足度の向上のための取り組みに対して、重要性を呼びかけています。従業員満足度が高まれば社員にとって働きやすくなるだけでなく、企業にとっても大きなメリットがあるためです。厚生労働省の調査によると「社員と顧客満足度の両方」を重視している企業は、「顧客満足度のみ」を大切にしている企業と比べて、売上高といった業績が増加しています。

従業員満足度の向上は企業の成長につながる取り組みといえるでしょう。また、従業員満足度が高い職場には人が集まります。近年では労働力の不足が課題となっているため、企業にとって人材の確保は重点的に取り組むべき項目です。

※参考:取り組みませんか?「魅力ある職場づくり」で生産性向上と人材確保 | 厚生労働省

従業員満足度を測る方法

従業員満足度を主な測る方法は下記のとおりです。

・アンケート調査
・インタビュー調査
・サーベイツールを活用する

それぞれ詳しく解説します。

アンケート調査

社内でアンケート調査を実施し、社員の回答から従業員満足度を測る方法です。アンケート調査ではまず調査の目的を明確にし、そのための適切な質問項目を設定する必要があります。アンケート調査の主な手法としては紙のアンケート用紙を配布する他、Webでのオンライン調査といったツールも選択肢です。アンケート調査は回収後の集計がしやすく、データを定量的に集めやすいでしょう。調査に使うアンケートは自社で作成する他、外部の専門機関への依頼もできます。

インタビュー調査

社員に対して直接聞き取りを行い、インタビュー調査を実施する方法です。職場環境や業務内容について社員がどう感じているか、具体的に説明してもらえます。詳しく聞き出したい内容があればその場での掘り下げも可能です。

インタビュー調査は従業員満足度について詳細に把握できる一方、時間がかかってしまいます。聞き取りの人数を絞る場合は結果に偏りが出づらいよう、社員の所属部署、性別や年齢などの属性に配慮してください。

サーベイツールを活用する

従業員満足度の測定ではサーベイツールを活用してもよいでしょう。サーベイツールとは従業員満足度を測定するための専用ツールで、近年はさまざまなものが提供されています。アンケート調査とも似た面があるサーベイツールですが、ロジックに基づいて設計されているため、一定の精度が期待できる点が魅力です。サーベイツールなら結果の集計や分析などが効率的に進められ、担当者の業務負担を軽減できます。

企業における従業員満足度調査の実施状況

近年では多くの企業が従業員満足度を調査し、経営に活用しています。たとえばNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社の調査によると、企業における直近3年以内のES調査実施は約7割でした。

また、継続意向があると回答した企業は約87%と高い数値を記録しています。従業員満足度を重視し、把握のために調査を実施している企業は多いとわかる結果です。

※参考:「従業員満足度調査」に関する調査結果 | NTTコム リサーチ 

従業員満足度・エンゲージメント向上のための取り組み事例

従業員満足度・エンゲージメント向上のための取り組み事例として、下記の企業について紹介します。

・株式会社プレナス
・株式会社オリエントコーポレーション
・セガサミーホールディングス株式会社
・ブリッジインターナショナル株式会社
・株式会社不二ビューティ

それぞれ詳しく解説します。

従業員エンゲージメントを用いて魅力的な会社の作り方を考える

株式会社プレナス

株式会社プレナスはほっともっとややよい軒、MKレストランなどの飲食チェーンを展開する企業です。同社では飲食業界における人手不足や、社員のエンゲージメント向上に課題を抱えていました。

解決策として株式会社プレナスはタレントパレットを導入し、コンディションが良くない社員の早期発見・フォローに役立てています。結果として離職率の低下を実現しました。

※参考:全国2,500店舗の社員を対象とした採用強化・エンゲージメント向上・離職防止をワンストップで実現  

株式会社オリエントコーポレーション

株式会社オリエントコーポレーションはオリコカードを運営する金融会社です。同社ではブランドスローガン「かなえる、のそばに。」実現のため、社員のエンゲージメント向上が必要だと考えていました。従業員満足度が高まれば社員が主体的に動け、能力をより高めていけます。

従来では紙のサンクスカードで感謝を伝え合う施策を実施していた同社ですが、タレントパレットを導入して取り組みのデジタル化を実現しました。結果として業務負荷を軽減し、施策の活性化に成功しています。

※参考:社員数数千人の適材適所、キャリアプランを見据え、タレントパレットを導入 

セガサミーホールディングス株式会社

セガサミーホールディングス株式会社は遊技機事業・エンタテインメントコンテンツ事業・リゾート事業などを展開しています。同社ではオフィスビルの移転に伴い、自社の人材情報を可視化したいと考えてタレントパレットを導入しました。タレントパレットには360度フィードバックやサンクスポイント、適性検査、キャリアアンケートなどの機能が搭載されています。社員のコンディションを把握でき、満足度を高める施策に反映されました。

※参考:タレントパレット導入で社員の見える化が実現。セガサミーグループHR変革ビジョンの実現へ 

ブリッジインターナショナル株式会社

ブリッジインターナショナル株式会社はインサイドセールスのアウトソーサーとしてトップシェアを誇る老舗ベンダーです。同社では社員の評価や人事関連の意思決定が、紙や感覚に頼っていることを課題と感じていました。同社ではタレントパレットを導入し、教育・評価における不公平の解消につなげています。また、人材情報の一括管理が可能となったことで、担当者の業務負担が軽減されました。

※参考:働きやすい環境と仕組みづくりで目指したのは社員のモチベーションとスキルレベルの向上 

株式会社不二ビューティ

株式会社不二ビューティはエステティックサロンを展開する企業です。同社では社員データをエクセルで管理していて、より効率化したいという課題がありました。全社員がアクセスできるシステムを取り入れたい考え、タレントパレットを導入しています。タレントパレットのアンケート機能によって社員の個々の状況を把握できるようになり、復職後の配置にも活用しています。

※参考:採用管理から入社後の情報共有・エンゲージメント把握までワンプラットフォームで実現

従業員満足度の向上のための取り組みを行う際のポイント

従業員満足度の向上のための取り組みを行う際の主なポイントは下記のとおりです。

・従業員満足度調査・分析は定期的に実施する
・社員の意見をきちんと反映する

それぞれ詳しく解説します。

従業員満足度調査・分析は定期的に実施する

企業の従業員満足度は一定に保たれているわけではなく、時間が経つにつれて変化しています。そのため従業員満足度の調査・分析は一度実施するだけでなく、定期的に行うことが重要です。何度も調査を実施するならシステムをやツールを導入し、施策を効率化しましょう。業務負担を軽減できればミスが減り、効果的に調査ができるようになります。

社員の意見をきちんと反映する

従業員満足度の調査は実施するだけでなく、その後の分析、そして現場への反映が重要となります。そのため、実施時には最終的な目的を明確化しておく必要があるでしょう。もしも調査後に改善策を打ち出せなければ、かえって社員からの不満が大きくなってしまう可能性があります。

調査に協力しても現場への改善につながらないと社員が考えれば不信感につながるかもしれません。次に調査を実施しても真剣に回答してもらえず、データの収集が難しくなってしまいます。

従業員満足度の向上のための取り組みを行う際の注意点

従業員満足度の向上に取り組む際はいくつか注意点があります。たとえば、満足度を高めるには職場環境の改善、福利厚生の充実などが必要です。時間や費用などコストがかかるため、事前にかけられるコストを試算し予算を決めておきましょう。従業員満足度を高める施策なら助成金を活用できる場合があります。次項では企業が活用したい助成金を紹介するので参考にしてください。

従業員満足度の向上の取り組みのために活用できる助成金

従業員満足度の向上の取り組みのために活用できる助成金の例は下記のとおりです。

ES向上による若手人材確保・定着事業助成金
人材確保等支援助成金

「ES向上による若手人材確保・定着事業助成金」は東京しごと財団によって運営されています。従業員満足度の向上に取り組む中小企業が対象です。「人材確保等支援助成金」は魅力ある職場づくり、労働環境の向上を測る企業が対象となります。さまざまなコースが用意されているので、自社に合うものを探してみてください。

まとめ

従業員満足度を高める取り組みは企業の業績アップにつながるため、多くの企業が注目しています。働きやすい職場環境の整備につながるため、社員の離職防止や生産性の向上に役立つでしょう。厚生労働省でも従業員満足度の向上に取り組むよう推奨しているため、企業が力を入れるべきポイントといえます。

この記事では従業員満足度を向上させた実際の事例を紹介しました。企業が社員の状態を把握し、職場環境を整えるなら「タレントパレット」の導入がおすすめです。タレントパレットは、アンケートやコンディション把握、データ分析など豊富な機能を備え、調査から改善施策の立案まで一貫してサポートします。多くの企業での導入実績があり、効率的な満足度調査と効果的な職場環境の改善を実現します。社員の定着率向上や生産性向上に向けて、ぜひご活用ください。

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