こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。
企業の将来像を明確にした短い言葉をビジョンと呼びます。ビジョンマップは、ビジョンを含めた会社の目標を視覚的に表現するためのツールです。本記事では、ビジョンマップの作成方法や必要性、得られる効果、注意点について解説します。
ビジョンマップとは
ビジョンマップは、個人や企業の将来像や目標、目指す理想などを視覚的に表現するためのツールです。
企業におけるビジョンは、会社の方向性や将来の理想像を社内外に示すものです。従業員の行動指針とビジョンを広く浸透させるためには、具体的にイメージさせなければなりません。その際、ビジョンマップは有効なツールとなります。詳しく見ていきましょう。
ビジョンマップの必要性
経営者や創始者の頭の中には、「これからの会社の理想像」が具体的に描かれているでしょう。しかし、それを言葉にして示して従業員に浸透させるのは容易ではありません。それを可視化して伝えることができるのが、ビジョンマップです。
ビジョンは5～10年後の将来像を言葉にしたものが多いのですが、短期や中期のゴールも設定しておくと、具体的なアクションプランを定めやすくなるでしょう。
ビジョンマップには多くの言葉を盛り込むことができるため、短期・中期のゴールも含めた将来像を詳しく示すことができます。会社の将来像をより具体的に噛み砕くことで、目指すべき世界観を可視化して従業員と共有できるのです。
ビジョンマップを作る際は、図表や複数の色・書体などを用いて、パッと見てイメージが伝わるようなものを作成すると良いでしょう。
ビジョンを定義する
ビジョンマップは、ビジョンをよりわかりやすく視覚的に表現するための手段です。
ビジョンマップを作成する前に、ビジョンの意味や定義を理解しておかなければなりません。自社のビジョンを定義すると、組織の存在意義や目的が明らかになります。
ビジョンは具体的でわかりやすく、感動や共感を呼ぶような言葉で表現することが大切です。ビジョンについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
「ビジョン」については、こちらの記事をご確認ください。
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ビジョンマップの作り方とポイント
「ビジョンマップをどのように作れば良いかわからない」という方もいるでしょう。ここでは、ビジョンマップの作り方とポイントを解説します。
会社の5年後のイメージを描く
ビジョンマップ作成の第一歩として、自社の5年後をイメージしましょう。あまりにも遠い将来では、社会情勢や環境の変化などがあるため、イメージを抱きにくくなります。また、「定年間近の従業員」や「転職を考えている従業員」などから共感を得ることも難しくなるでしょう。
少し先の未来として、5年後の会社をイメージします。自社の商品やサービスに変化はあるか、お客様の反応はどうか、自社や市場の規模は今と比べてどのくらい大きくなっているかなど、さまざまな要素に対して具体的なイメージを抱くとよいでしょう。
5年後のイメージを思いついたものから、紙にすべて書き出します。なかなか出てこない場合は、事前に「5年後の自社の商品・サービスは？」「5年後の自社の社員数は？」などの質問を100個準備して、それぞれを答えていくという方法でも構いません。
希望や夢も含めて、5年後の自社のイメージを具体的に描くことが大切です。その中から、従業員と共有したいイメージや、それにたどり着くための手法・行動指針などをピックアップして、ビジョンマップにまとめるとよいでしょう。
ビジョンマップのレイアウトを決める
アナログの場合はA3用紙1枚、デジタルの場合は1画面にまとめます。
ビジョンマップのレイアウトに決まりはありません。例えば、以下のようなレイアウトが考えられます。
- 中心に最も重要なビジョンを置き、周りに関連する画像や言葉を配置する
- 印象的な図を作り、それを強調できるレイアウトにする
- 強調したいものを上に配置し、その下に具体例を並べる
- ゴールを上に配置し、下に理由を記載する
- ビジョンを時系列に沿って並べる
ビジョンの重要度や関係性に応じてレイアウトを決めましょう。
ビジョンマップの作成に、多くの時間を割く必要ありません。具体的なビジョンや書きたい項目を洗い出したものの、良いレイアウトが決まらない場合は、プロのデザイナーに依頼することも検討しましょう。
会社のビジョンと経営理念を視覚化する
ビジョンマップに必要なのは、「ミッション（存在意義）」「ビジョン（将来像）」「バリュー（行動指針）」の3つです。必要に応じて、より普遍的な会社の在り方を示す「経営理念」を含めても良いでしょう。
ビジョンマップの主な目的は、従業員にビジョンを浸透させ、普段の業務における行動指針として根付かせることです。
ビジョンや経営理念を浸透させるためには「どのように視覚化すれば伝わるか」という点を意識しましょう。
ビジョンマップを作成するメリット・デメリット
ここでは、ビジョンマップを作成することのメリットとデメリットについて解説します。
ビジョンマップのメリット
ビジョンマップを作成し、従業員にビジョンが浸透することによってもたらされる主なメリットを見ていきましょう。従業員にビジョンが浸透すると、従業員の方向性が揃う点はメリットです。普段の業務で判断が求められる際にも、判断基準がはっきりしているため迷うことが少なくなります。
また、全員の指針が揃うため「人によって判断が違う」「部署によって考え方が違って衝突する」という無駄な手間や時間を省くことにもつながるでしょう。そのため、営業利益や生産性の向上が期待できます。その結果、会社が予想していたとおりに成長していけることがビジョンマップ作成の大きなメリットといえます。
ビジョンマップのデメリット
一方で、ビジョンマップの作成や使用には、デメリットもあります。
ビジョンマップを見て「自分の方向性と会社の方向性の違い」に気付いた既存社員が、退職する可能性があります。また、既存顧客が「こんな会社だとは思わなかった」と感じて離れていくこともあるでしょう。ビジョンマップの内容が将来性を期待できるものでないと、社員や顧客が離れていく可能性もあります。
ビジョンマップを作成・公開すると、会社は常に成長が期待されることになります。「現状維持で十分だ」と考えており、常に成長を強いられることがデメリットだと感じる場合は、ビジョンマップの作成や公開を控えることも検討しなければなりません。
ビジョンマップの作成・活用の注意点
ビジョンマップを効果的に作成・活用するために注意すべきことが2つあります。それぞれについて、詳しく見ていきましょう。
社員や部下の参加を促す
ビジョンマップを作る際には、社長や役員だけでなく、全従業員を参加させることが重要です。ビジョンを「ひとごと」と考える人が多いと、ビジョンを浸透させることは困難でしょう。作成時点から全員を参加させることで、ビジョンに対する理解度や共感度を高められます。
掲示や振り返りで浸透させる
ビジョンマップの最終目的は全従業員にビジョンを浸透させ、普段の業務の行動指針として利用させることです。そのため、ビジョンマップを全社員が毎日目にするところに掲示しましょう。支店や支社、工場などがある場合は、すべての場所に掲示します。毎日目にすることで、記憶に残りやすくなるでしょう。
ビジョンマップを毎日目にすることで、従業員はそのとおりに業務が進んでいるかどうかを日々振り返ることができるため、自主的にビジョンに沿った行動や判断ができるようになります。
とはいえ、ビジョンマップの掲示だけではビジョンを浸透させるのは難しいかもしれません。その場合は、人事評価制度の変更や部下と上司の1on1ミーティングの実施、参加型グループミーティングの実施なども併せて検討することをおすすめします。
まとめ
ビジョンを視覚化し、従業員に浸透させるために有効なのがビジョンマップです。
ビジョンが浸透すると従業員の行動指針が整うため、生産性や利益の向上が期待できます。ビジョンマップは、作成時から全従業員に関わらせることが大切です。加えて、毎日目に入るところに掲示して、浸透させましょう。
ビジョンを浸透させるには、ビジョンマップに加え、人事評価の見直しも検討すると良いでしょう。タレントパレットを導入すると、評価項目の設定から評価調整まで、ワンストップで人事評価を行うことが可能になります。タレントパレットは採用管理・労務管理だけでなく、人事データを一元管理して幅広く使いこなせるシステムです。人事データを一元管理したい、人事評価を見直したい、自由度の高い人事評価システムを導入したいとお考えの方は、ぜひタレントパレットの導入を検討してください。
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