スキルマップとは

スキルマップとは、仕事をするうえで必要な能力を持っているかを見える化し、確認・把握するためのツールです。どの社員がどのような能力を持っているのか把握するのに役立てることができます。また、厚生労働省から職業能力評価基準に関する構成やシートが公開されています。
※参考：職業能力評価基準について｜厚生労働省

スキルに含まれるもの

スキルマップの「スキル」には、知識や技術力、資格などが含まれます。仕事の内容によって求められるスキルが異なるため、スキルマップに掲載する「スキル」も会社によって異なります。例えば、サービス業の場合、コミュニケーション能力は重要な項目ですが、対人能力が不要な企業や部署のスキルマップには、コミュニケーション能力は掲載されない可能性があります。

スキルマップはスキル管理に役立つ

スキルマップは効果的にスキル管理を行うのに役立ちます。スキル管理の目的は、社員の持っている能力や知識を見える化して社内で共有することです。ビジネスを行ううえで、個々のスキルや知識、技術の把握は必要不可欠であるといえるでしょう。
スキル管理はタレントマネジメントの一環としても重要です。スキルを適切に管理することで優秀な人材を増やし、社員一人ひとりの能力を発揮させ、パフォーマンスを最大化させることができます。他にも、スキル管理を行うことで、適材適所の人材配置や人事評価、問題が起きた時に社内で解決しやすくなるなどのメリットがあります。

国際規格ISO9001とスキルマップ（力量表）

国際規格ISO9001とは、国際標準化機構が定めた品質マネジメントの国際規格および指標です。製品やサービスの品質をこれに沿って管理することで、ユーザーの満足度を高めるための運用を行うことができます。国際規格ISO9001においても、スキルマップがよく用いられています。スキルマップを使うことで、社員のスキルを把握し、一人ひとりにあった最適な教育を行うことが可能です。

リーダーや幹部候補生を選ぶ際に、スキルマップを活用している企業もあります。また、個々の能力を把握することで、キャリアアップのためのアドバイスも具体化することが可能です。

スキルマップを導入する目的とは

スキルマップを導入する目的は、業務に関係しているスキルを見える化することです。スキルを見える化することで、どの社員がどのようなスキルを保有しているのかが明確になります。また、不足しているスキルなども把握できるため、社員の採用や教育もより容易となるでしょう。

スキルの見える化

スキルを可視化することで、仕事がよりスムーズになります。また、社員の不足している能力や技術を把握することで、より効果的な教育や訓練を行うことが可能です。スキルの可視化を適切に行うことで、育成や管理の質の向上や効率化を図ることができます。

社員のスキルアップ

業務は社員や部署によって異なります。また、業務内容によっても求められるスキルは異なります。スキルマップがあることで、無駄なく効率的にスキルアップができます。スキルマップを用いることで時間対効果を上げられるため、社員自体のモチベーションも向上し、より質の高い仕事をもたらすでしょう。

スキルマップ導入が進んでいる業界

スキルマップの導入はどの程度進んでいるのでしょうか。ここでは業界別にいくつかの事例を紹介します。

製造業界

製造業界では長年多くのスキルマップが活用されています。活用しているメーカーの規模としては、比較的中小規模のメーカーに多いようです。製造業界では人材育成に役立てるのはもちろんのこと、社員が離職した際のスキル不足の防止策としても重宝されています。

技術系のIT業界

技術系のIT業界でも、スキルマップを導入する企業が増えているようです。IT業界ではエンジニアの手によって制作されるサービスが多いため、テクニカルスキルを持った人材の不足は会社の機能を劇的に低下させます。そのため、スキルマップを用いて、それらをカバーできるような会社づくりをすることが重視されています。

スキルマップを作るメリット

スキルマップは企業にさまざまなメリットをもたらします。スキルマップを作成することで、一体どのような成果を図ることができるのでしょうか。ここではスキルマップを作るメリットについて解説します。

全社員の能力向上を図れる

スキルマップを作成することで、全社員の能力を把握することができ、各人材を適切な業務や部署に配置することが可能です。また、社員の管理を行うにあたって、結果の数値だけではなく、社員の能力を把握することができるため、不足しているスキルに対しての補充や教育も容易になります。

社員の教育を最適化できる

スキルマップを作成することで社員の教育を最適化し、内外での研修の無駄をなくすことができます。課題のソリューションとなるスキルを持った社員の把握が容易となることで、社内でのナレッジ共有にも役立ちます。

人事配置が的確になる

スキルマップでスキルを明確化することによって、人事配置が的確になります。漠然とした理由や感覚で配置場所を決めるのではなく、能力や技術に基づいた根拠のある配置となるため、社員と業務のミスマッチを減らすことができます。

業務の効率化が図れる

スキルマップを活用することで社員のスキル把握ができることで、業務の無駄をなくし、効率化することが可能です。また、それぞれの業務に対して不足しているスキルがわかりやすくなることで、社員の能力アップにもつながります。

能力評価が公平

スキルマップを用いることにより、直接現場で働いている管理者だけではなく、他部署からも客観的な意見を得られるでしょう。そのため、個人的なバイアスによる不公平な評価を減らすことが可能です。

モチベーションの向上を図れる

上司からの評価が公平になることで、社員のモチベーションが向上します。また、自身のキャリアパスにおけるビジョンとスキルマップを照らし合わせることで、不足している能力の把握につながり、主体的なスキルアップを図ることができます。

スキルマップ作成に必要なこと

スキルマップの作成に必要なことは、企業や事業内容によって異なります。ここではスキルマップを作成する際に必要な基本項目を解説します。

作成者を選出する

スキルマップは一般的に職場の上司が作成します。自分のスキルを把握できている社員は多くありません。また、多くの日本人は実際の評価よりも過小評価してしまう傾向があります。そのため、上司が部下の能力を客観的に評価するケースが一般的です。

スキルを分類する

業務によって必要なスキルは異なります。何が必要な項目であるのかをよく考えたうえで抽出をしましょう。商品やサービスが完成するまでに何が必要であるかを検討したら、必要なスキルを洗い出します。スキルをどのように分類すればよいか迷った場合は、スキルマップの目的の再確認や再認識をするとよいでしょう。

階層を作成する

スキルマップの項目は階層に分けて作成するとわかりやすくなります。業務内容の次に、関連する作業内容毎に分けて整理をしていきます。ただし、階層数が多すぎると、逆に見づらくなってしまうため注意が必要です。

評価方法、基準を決める

評価が曖昧なものよりも、段階的に分けて評価基準を決めるとよいでしょう。適切な評価をするために決まった数はありません。スキルマップの目的に応じて必要な評価数を決めます。

スキルレベルの評価者を選出する

スキルレベルの評価者を選びましょう。直属の上司のみを評価対象にしてしまうと、主観が入ってしまうため、正確な評価が行われない可能性があります。そのため、きちんと目的に沿って人員を選出することが大切です。

管理者を選出する

スキルマップ管理者を決めておくことも大切です。代表的な例には評価を行う上司が管理するケース、本人が管理をして上司へ報告をするケース、担当者を作るケースなどがあります。スキルマップは作成して終わりではありません。スキルは日々変化し続けるため、日々アップデートを行うことが重要です。

スキルマップのマニュアルを作成する

スキルマップの目的や活用方法についてのマニュアルを用いることで、より効率的にマネジメントできます。スキルマップの活用方法についての社内研修などを開催することで、社員への共有をスムーズに行うことが可能です。

本格導入前に試験を行う

本格導入をする前に、試験的に導入を行うことで、スキルマップの精度を上げることができます。評価対象である社員からもフィードバックをもらうことが重要です。

部門別スキルマップ作成のポイント

最適なスキルマップの作成は部門によっても異なります。ここでは、スキルマップ作成のポイントを部門別に解説します。

営業部のスキルマップ

営業で結果を出すためにはさまざまなスキルが必要です。スキルマップを活用することで、営業活動の活性化や能力の向上につながります。スキルマップの項目には顧客把握能力、コミュニケーション力、計画力、交渉力、商品知識などの項目を含むとよいでしょう。

経理部のスキルマップ

経理には会計や財務諸表の作成、出納、税金関連など、非常に幅広い業務が含まれます。それぞれの業務に対してどのようなスキルが必要なのかを、きちんと洗い出しておくことが重要です。また、資格がスキルに直結している場合もあるため、資格の有無についても記載しておくとよいでしょう。
営業のように定量的な目標が策定できない場合でも、スキルマップを作成することで目標が可視化され、モチベーション維持につながります。

技術職のスキルマップ

技術職のスキルマップは、製品を作るための技術が不足してしまう事態を回避すべく、先々を考えて作成することが大切です。製品が完成するまでのプロセスを明確にしたうえで、担当者1人で業務が遂行可能か、補助が必要かなどの評価を行うとよいでしょう。技術職では、次世代を考慮したスキルマップの作成が重要視されています。

まとめ

スキルマップは多くの企業で昔から重宝されています。技術の不足を防ぐためだけではなく、今日では業務の効率化や社員のモチベーションアップを図ることを目的として、導入されることも少なくありません。業務効率化の施策の一環として、スキルマップを活用してみてはいかがでしょうか。
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