こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。
「定着率の正しい計算方法が知りたい」「離職する社員が多いから定着率を改善したい」と、お悩みの方も多いのではないでしょうか。
社員の定着率は、経営戦略を実施する上で重要な数値です。上司から「定着率を出してほしい」と頼まれたときに、正しい計算方法を知らないと、誤った数値を提出してしまいます。結果として、経営状態を正しく把握できないこともあるでしょう。
そこで本記事では、定着率の正しい計算方法を解説します。定着率が低下する原因や改善方法も紹介しているので、ぜひ最後までお読みください。
定着率の計算方法
定着率は、以下の計算式で求められます。
定着率（%）= 期間終了時の社員数（人）÷ 期間開始時の社員数（人）×100
以下の条件で、2022年4月1日から2023年4月1日までの定着率を計算します。
- 2022年4月1日に入社した社員：100人
- 2023年4月1日に在籍している社員：80人
計算式は、以下の通りです。
80人 ÷ 100人 ×100% = 80%
したがって、2022年4月1日から2023年4月1日までの定着率は、80%です。計算式の「期間終了時の社員数」を変更すれば、3年や5年などの定着率も計算可能です。簡単な計算式で求められるので、自社の定着率をチェックしてみてください。
定着率と離職率の違い
定着率と離職率は、反対の概念です。定着率は、一定期間において入社した社員が、どのくらいの割合で在籍しているのかを指します。離職率は、一定期間において入社した社員がどの程度、退職したのかを表す割合です。
離職率の計算式は、以下の通りです。
離職率（%）= 離職した社員数（人）÷ 採用人数（人）× 100
以下の条件で、2022年度に入社した社員が1年間で離職した割合を求めます。
- 2022年4月1日に入社した社員：100人
- 2023年3月31日までに退職した社員：6人
計算式は、以下の通りです。
6人 ÷ 100人 × 100% = 6%
2022年4月1日から2023年3月31日までの離職率は、6%とわかります。
定着率は、離職率を基に求めることも可能です。以下のように計算します。
定着率（%）= 100% - 離職率（%）
2022年4月1日に100人入社し、2023年3月31日までに6人退職した場合の離職率は6%です。離職率である6%を100%から差し引くと、定着率が94%と求められます。
定着率を改善させる5つのメリット
定着率を改善させると、以下のメリットを感じられます。
- 優秀な人材の離職を防げる
- 採用・教育コストを削減できる
- 社員のモチベーションを維持できる
- 生産性が向上する
- 入社希望者が増える
定着率を改善させたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
優秀な人材の離職を防げる
「パレートの法則」によると、優秀な社員の成果は企業全体の8割を占めると言われています。そのため、優秀な人材の定着は、企業のパフォーマンス維持に関わります。
パレートの法則は、イギリスの経済学者であるヴィルフレド・パレートによって唱えられました。「2：8の法則」と呼ばれることもあります。例えば、自社の一定期間の売上が1000万円なら、8割である800万円は優秀な社員がもたらす成果ということです。
優秀な社員が退職すると、自社の利益が大きく低下するリスクがあります。企業の売上向上には、優秀社員の定着率を維持することが重要です。
採用・教育コストを削減できる
定着率が上がれば採用人数を減らせるため、採用・教育コストを削減できます。人材の採用・教育には、膨大なコストがかかります。1人の社員を採用し教育するだけで、数百万〜数千万円のコストがかかると言われているほどです。
採用・教育コストは、定着率が高いほど低下します。また、育成対象の社員が少ないと、指導者は丁寧に教育できます。採用と教育コストを抑え、利益を最大化するためにも、社員の定着率向上を目指しましょう。
社員のモチベーションを維持できる
定着率を向上させると、長期的に同じメンバーで業務を遂行できます。教育に割く時間を削減できるので、社員の負担が軽減し、モチベーションを維持しやすいです。離職する社員が多いと、穴埋めしなければなりません。
一人あたりの業務が増えると、残業や休日出勤が増えることもあるでしょう。人材を補填できなければ、社員の負担が増えます。状況が改善しなければ、社員のモチベーションが下がってしまいます。企業は可能な限り定着率を向上させて、社員のモチベーションを維持しましょう。
生産性が向上する
定着率の向上は、社員の生産性アップにも関わります。長期的に勤務しているベテラン社員には、ノウハウが蓄積されています。新入社員よりも効率良く業務を遂行可能です。
反対に新入社員が多いと、業務効率が下がるだけでなく、教育に時間を割く必要があります。教育に時間を使う分、既存社員の生産性向上は見込めません。企業は社員の生産性を維持・向上するために、長期的に働ける組織づくりを心がけましょう。
入社希望者が増える
求職者は、応募する企業を選ぶ際に、定着率や離職率を確認しています。定着率が高いと「風通しがいい社風なのではないか」「福利厚生が充実しているのではないか」など、良いイメージを持たれやすいです。
反対に、定着率が低いと「人間関係が良くないのか」「残業が多いのではないか」など、悪いイメージを与えてしまう可能性があります。人手不足などにより入社希望者を増やしたいと考えているなら、定着率を高める施策を検討しましょう。
定着率が低下する原因
定着率を下げる主な原因として、以下の項目が考えられます。
- 労働環境が合っていない
- 業務内容にやりがいを感じない
- 人間関係が良くない
- 評価が不平等に行われている
- 給料が理想的でない
原因を把握しないと、何を改善すれば良いのかわかりません。定着率の低下に、どの原因が結びついているか分析してから対策しましょう。
社員の不満を洗い出すには、アンケートを実施するのがおすすめです。弊社が提供している「タレントパレット」なら簡単にアンケートを作成可能です。社員は、パソコンやスマートフォンで回答できます。収集したデータを分析でき、社員のモチベーションが下がっている原因を把握できます。体験版もあるので、ぜひお気軽にお問合せください。
定着率を高める7つの方法
定着率を高めるには、以下の方法が効果的です。
- 採用ミスマッチをなくす
- 適性に合った人材配置を行う
- 公平な評価を与える
- ワークライフバランスを重視する
- 福利厚生を充実させる
- キャリアアップを支援する
- 社内コミュニケーションの推進を図る
採用した社員に長く勤務してもらいたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
採用ミスマッチをなくす
採用ミスマッチをなくすのは、定着率を上げる有効な手段の一つです。採用ミスマッチをなくせば、適性に合った仕事を振り分けられるため、社員はやりがいを感じるでしょう。現状、社員が離職してしまう理由として、主に以下の3つが挙げられます。
- 労働条件が良くない
- 人間関係でストレスを感じる
- 会社の将来に対する不安がある
退職の原因に、採用ミスマッチが関わっているケースが多いです。採用する際に自社に適した人材を見極め、社員の定着率を高めましょう。人材マッチングについて詳しく知りたい方は「人材マッチング」をあわせてご確認ください。
適性に合った人材配置を行う
定着率を高めたいなら、社員を適性のある部署に配置しましょう。適性に合った業務を行えば、社員が活躍する場が増え、自己肯定感が高まります。反対に、適性に合わない業務を振り分けると、社員の活躍の機会を減らし、自信をなくしてしまいます。やりがいを感じられず、退職したくなる社員が増えるでしょう。適性に合った配属を行い、定着率を向上させましょう。
公平な評価を与える
社員のモチベーションが下がらないように、公平な評価を与えましょう。人事評価は、昇進・昇格だけでなく、社員の給与に関わります。評価制度に不満を抱いている社員は、一定数存在するのが現状です。
2021年にパーソルが行った「人事評価制度と目標管理の実態調査」では、自社の人事評価に不満を抱えている社員の割合は38.2%とわかっています。また、2018年にアデコによって実施された「人事評価制度」に関する意識調査」では、62.3%の方が人事評価に不満を抱いているという結果でした。努力や成果に応じて賞与や給与アップするなど、社員のモチベーションが高まるような評価を心がけましょう。
ワークライフバランスを重視する
社員のワークライフバランスを重視すると、定着率の向上が見込めます。残業が長かったり、休日出勤を強いられたりすると、社員のモチベーションが下がってしまうでしょう。継続して働くのに不安を感じ、良い条件の職場を探してしまう可能性があります。過度な労働時間や休日出勤はなるべく控え、社員のワークライフバランスを重視しましょう。
福利厚生を充実させる
福利厚生の充実度は、社員の定着率に関わります。給与の値上げが難しい場合でも、福利厚生を充実させることで、社員の満足度を高められます。以下のような生活に関連する手当をつけるのがおすすめです。
- 在宅勤務手当
- 家賃補助
- 昼食補助
特に昼食補助は、ほとんどの社員が利用できるため、満足度を上げるために効果的です。また福利厚生が充実すると、自社のイメージアップにもつながります。入社希望者が増加し、人手不足を解消できるメリットもあります。給与の値上げができない場合は、福利厚生の改善を検討してみてください。
キャリアアップを支援する
定着率向上には、社員のキャリアアップの支援がおすすめです。将来のキャリアを想像できるようになると、退職を考えにくくなるでしょう。キャリアアップ支援として、企業は以下の取り組みの実施を検討してみてください。
- 情報を提供する
- 研修を実施する
- 異動の希望調査を実施する
- 相談窓口を設置する
向上心の高い社員ほど、主体的に考え行動できるため、キャリアアップ支援を活用するでしょう。ただし、企業はすべての社員に機会を与えることが重要です。キャリアアップ支援の告知は、積極的に行ってみてください。成功すれば、社員が活躍できる場が増え、継続して勤務したいと思ってもらえるでしょう。
社内コミュニケーションの推進を図る
日頃から社内コミュニケーションの推進を図ると、社員同士で助け合う風土が生まれます。社員が働きやすくなり、離職率の低下につながります。現代は、リモートワークを導入している企業が増え、社員同士のコミュニケーションが減少してしまいました。だからこそ、企業は社内コミュニケーションを推進するために、社員が交流できる機会を与えましょう。
社内に雑談できるスペースを設置したり、社外イベントを実施したりと、取り入れやすいことから始めるのがおすすめです。アンケートを取り、社員の意見を取り入れてみても良いでしょう。社員同士が交流できる機会を設け、社内コミュニケーションを推進してみてください。
まとめ
定着率は、社員の満足度を表す指標の一つです。定着率向上に取り組むと、採用・教育コスト軽減や社内の生産性アップなど、多くのメリットを享受できます。しかし、社員の不満を把握していないと、定着率を高めるのは難しいでしょう。
定着率の向上を目指しているなら、弊社が提供している「タレントパレット」の導入を検討してみてください。「タレントパレット」なら、社員のスキルや適性などのデータを一括管理・分析ができます。
また、急なモチベーションの低下など離職予兆のある社員の発見からフォローまでを円滑に行えるため、定着率の維持・向上を目指せます。作成・回答が簡単なアンケートで、社員のモチベーションを可視化し、分析までできるシステムです。ぜひ、導入を検討してみてください。