リスキリングでは何を学ぶべき?身につけるべきスキルや資格、導入の流れなどを解説


リスキリングでは何を学ぶべき?身につけるべきスキルや資格、導入の流れなどを解説

デジタル化とAIの急激な進化に伴い、世界的に「第4次産業革命」と称される社会の変革が進行中です。職場では仕事の進め方に変化が起こり、人々は新しい知識や能力を求めるようになっています。こうした動きのなかで注目されているキーワードが「リスキリング」です。本記事では、リスキリングについて、そのメリットや公的支援、身に付けるべきスキルなどのポイントを交えて詳しく解説しています。リスキリングに関心がある人事担当者はぜひ参考にしてください。

リスキリングでは何を学ぶべき?

リスキリングは、DX(デジタルトランスフォーメーション)や第4次産業革命などの社会的変化・技術的進化を背景に、別の職業に就く、職場でのスキルの変化に対応するなどの目的で新しい知識や技術を学び直すプロセスを指します。


リスキリングで学べる内容は、プログラミングやビッグデータ分析、マネジメント、語学、情報セキュリティ、マーケティングなど多種多様です。実際に何を学べるかは、個々の企業が抱えている課題や職種などにより異なります。


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リスキリングとは

リスキリングは、英語では「re-skilling」となり、「学び直し」や「スキル向上を繰り返す」という意味を持つ単語です。


リスキリングは、2021年ごろからビジネス界で注目されるようになりました。現在は「リスキル」や「アップスキリング」などと同じ意味で使用されています。企業においては、ビジネスで起こる変化やトレンドに対応するために、社員に新しいスキルを習得させる取り組みを指します。リスキリングについては以下の記事でも詳しく解説しているので、参考にしてください。


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リカレントとの違い

リスキリングと同義で扱われがちな言葉の1つが「リカレント」です。リスキリングとリカレント教育はいずれも「学び直し」を意味するものの、目的と手段には違いがあります。リカレント教育は、あくまで個人による生涯学習を指します。多くの場合、教育機関での主体的な再学習が中心です。


一方、リスキリングでは、DX推進や働き方改革などの新たな挑戦に対応するべく、企業が社員に必要なスキルを身に付けさせることを重点に置き、研修などの学びの場を提供することが一般的です。


アンラーニングとの違い

リスキリングやリカレント教育と同義で扱われることが多いのが「アンラーニング」です。アンラーニングでは、既存の知識や経験、スキルをいったん捨てたうえで、新しい学びを取り入れることを強調しています。テクノロジーの進化と産業構造の変化に適応するために推奨されている動きです。


以上の3つの取り組みは、それぞれ定義に違いはあるものの、職場や個人の成長、社会・ビジネスの進化に対応するべく異なるアプローチを提供しています。


リスキリングが注目される背景

リスキリングが企業の間で注目されるようになった背景として、デジタルトランスフォーメーション(DX)や第4次産業革命の進展により、従来のスキルが陳腐化し、新しいスキルが求められるようになった状況が挙げられます。


たとえば、自動運転の普及によりドライバーの仕事が減る可能性があるなど、新たな技術の登場で既存の職種がなくなる可能性があります。こうした変化を受けながら、企業や個々の社員は、新たな価値を創出できるスキルを獲得する必要があります。


少子高齢化に伴う労働人口不足が深刻化する日本では、デジタル人材の不足が大きな課題です。解決策の1つとして、政府でもリスキリング支援に向けて大規模な投資を行う計画を進めています。近年の新型コロナウイルスの流行により起こった働き方の変化も、リスキリングの重要性を高めている要素の1つです。


岸田総理もリスキリング支援に注力!

岸田文雄総理は、2022年10月に、リスキリング支援のための総合政策を表明しました。5年間で1兆円の資金を投じるこの政策は、人への投資と企業間の労働移動の円滑化を目的としています。


リスキリング支援は、「日本型の職務給の導入」や「成長分野への円滑な労働移動」とともに、「三位一体の労働市場改革」の1つとして位置付けられています。岸田総理は「企業のやること」「政府のやること」という従来的な枠組みを取り除き、官民一体となって取り組むべき姿勢を強調しました。


リスキリング支援の政策には、受け入れ企業への支援と、リスキリングから転職までを一気通貫で支援する新たな施策が含まれています。官民一体となった取り組みが功を奏し、国内でリスキリングが活発化していけば、人材不足の解消や、個人の競争力・モチベーション向上などの一助となるであろうと期待されています。


リスキリングのメリット

リスキリングの導入を通じて企業や個人が得られるメリットはさまざまです。個人の市場価値の向上、個人・チームとしての生産性の向上、新しいアイデアの創出という3つのポイントに絞って、リスキリングのメリットの概要を解説します。


市場価値の向上につながる

リスキリングで得られる第一のメリットは、テクノロジーやその他の現代的なスキルを習得することにより、個人の市場価値が高まる点です。


現在は、AI技術の発展により、単純作業を含む多くの作業が自動化されつつあり、社員がより重要な業務にさらなる時間を割けるようになっています。創造性や高度な思考力を要する分野でのスキル向上は、現職での専門性を高めるとともに、より多くの職業機会を獲得できる可能性につながっていくと考えられます。


生産性の向上につながる

今は少子高齢化でどの業界でも人材不足が深刻化しており、現場では限られた人員で常に生産性の向上を図ることが求められています。新たな技術やツールを活用する能力を身に付けることで、業務効率が向上し、それまで手作業で行っていたプロセスを自動化できるでしょう。


その結果、個人としての生産性だけでなく、所属チームや組織の生産性が向上し、全体としての成果が増大する効果が期待できます。


新しいアイデアの創出につながる

スキルセットの多様化は、チームや組織に異なる知識や新たな視点をもたらすとともに、イノベーションの促進にもつながっていきます。それぞれ保有するスキルが異なる社員同士が意見交換や議論を行うことで、新しいアイデアや解決策が生まれる可能性が高まります。


自由な思考や活発なコミュニケーションは、企業の競争力を高めるうえで重要な要素です。新しいアイデア創出を通じて新しいビジネスチャンスを生み出すきっかけが生まれ、組織の成長に寄与することが期待されます。


リスキリングのデメリット

リスキリングの導入にはメリットだけでなく、デメリットも存在します。リスキリングの導入には、研修や教育プログラムの開発と運用業務に関わる一定のリソースの確保が必要です。そのため、企業側に大きな初期負担がかかる恐れがあります。


一方、日常業務と並行して新しいスキルを学ぶことは、個々の社員にとっても時間的、精神的に大きな負担となる可能性も見逃せません。リスキリングは短期間ではなく、それなりに長く続けてこそ一定の効果が得られる取り組みです。


リスキリングに関する支援

リスキリングの導入にはかなりの投資が必要になるため、公的な支援制度を利用しながら進めることがおすすめです。現在提供されている主な3つの支援制度をピックアップして解説します。


人材開発支援助成金

厚生労働省が提供する「人材開発支援助成金」とは、事業主が社員向けに、職務に関連する専門知識や技能の習得をさせるための職業訓練を計画・実施した場合、その経費や訓練期間中の賃金の一部を助成する制度です。


人材開発支援助成金には複数のコースが設けられていますが、そのうちの1つが、2022年12月に新設された「事業展開等リスキリング支援コース」です。事業展開やデジタル化、グリーン化に取り組む事業主が、新たな分野で必要となる知識や技能を社員に習得させるために実施する訓練を支援するためのコースです。


DXリスキリング助成金

「DXリスキリング助成金(中小企業人材スキルアップ支援事業)」は、東京都が都内の中小企業もしくは個人事業主向けに、民間教育機関等が実施しているDX分野のコースの受講に要する経費を助成するプログラムです。


DXリスキリング助成金を活用することで、デジタル技術の習得に向けて経済的な支援が受けられます。対象となる訓練には、DX推進のためのマネジメント講座や情報セキュリティ対策講座、プレゼンテーションソフト活用講座、ExcelマクロVBA入門講座などが含まれます。


社内型スキルアップ助成金・民間派遣型スキルアップ助成金

「社内型スキルアップ助成金・民間派遣型スキルアップ助成金(中小企業人材スキルアップ支援事業)」もまた、東京都が実施している助成金制度です。都内の中小企業または中小企業の団体が実施する短時間職業訓練に対し、助成金を提供しています。


この助成金制度では、社内での研修と、民間教育機関への派遣による研修の両方が支援対象に含まれており、それぞれのコースで助成対象となる訓練の要件が異なります。


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リスキリングで学ぶべきスキル10選

リスキリングで習得できるスキルは、語学系・IT系など多岐にわたります。そのなかでも特におすすめのスキル10種を厳選しました。それぞれの概要を見ていきましょう。


1.マーケティングスキル

マーケティングは、製品やサービスが売れる仕組みの考案に必要なスキルです。デジタルマーケティングの進展により、SNSやWebサイトなどのデジタルチャネル活用を中心とした効果的なマーケティング戦略を立案・実行し、新規顧客獲得や既存顧客の満足度向上などを図っていくうえで、マーケティングスキルが欠かせません。


マーケティング以外に、ITの基礎や統計学、SEO(検索エンジン最適化)、コンテンツ制作などの知識があれば業務に役立ちます。


2.プログラミングスキル

さまざまな分野でデジタル化が進む中、PythonやPHP、C++、JavaScriptなどのプログラミング言語を用いてプログラムを作成するスキルが必要とされています。プログラミングスキルは、システムやWebサービス、アプリなどの開発に不可欠です。ITエンジニアが大幅に不足している現在、プログラミングスキルを備えた人材を求め、広範な業界・業種で常に多くの求人が出ています。プログラミングは非エンジニアのリスキリングにも適しており、論理的思考力も養われます。


3.マネジメントスキル

マネジメントスキルは、組織の目標達成に向けて、リーダーシップを発揮して組織を運営していくうえで必要とされる能力です。マネジメントスキルには目標設定や進捗管理、メンバー評価などに加え、コミュニケーション能力や傾聴能力などのヒューマンスキルなどが含まれます。


チームのメンバーをまとめてその生産性と業務効率、成長を高めるマネジメントスキルを持った人材は、業界・業種を問わず、幅広い企業で活躍の場が用意されており、求人も多く見受けられます。


4.語学スキル

語学スキルを持った人材は、外資系企業だけでなく、先細りがきている日本市場から世界へとビジネス展開を図っている国内企業においても、活躍の場が広がっています。


ビジネスレベルでの語学スキルがあれば、グローバルなビジネスシーンにおいて、外国語の書類作成やプレゼンテーション、会議での通訳などの業務を通じて、ビジネスコミュニケーションの促進に貢献できます。特に英語のスキルは、国際的な事業で重要視されます。


5.営業スキル

営業スキルは、顧客と企業をつなぐうえで不可欠なスキルです。新規顧客開拓、既存顧客との関係構築・維持、自社製品やサービスの提案・プレゼンテーション、見積もり作成、契約締結などの場面で、顧客とのやり取りをするために営業スキルが用いられます。


顧客からの信頼を得るためには、高いコミュニケーション能力や交渉力が不可欠です。特定の顧客群に対応するための専門的なスキルも必要です。営業職は業界・業種を問わず幅広い企業で常に高い需要があり、多数の求人が見受けられます。


6.財務・経理スキル

財務・経理スキルは、企業の財務状況を管理し、効果的な財務計画を立てるための能力です。組織の経営資源を適切に配分し、財務の健全性を保つのに必要です。財務や経理の現場で活躍するには、簿記や金融、会計の知識、予算や資金管理・資金調達のスキル、会計ソフトの操作スキル、財務計画や戦略の立案・実行スキルなどが役立ちます。


これらの専門スキルに加え、業務を遂行するうえで必要となる論理的思考能力やコミュニケーション能力などのヒューマンスキルも重要です。


7.動画編集スキル

動画は多くの企業にとって、自社製品やサービス、ブランドの魅力を伝えるうえで、重要な情報伝達手段の一つとなっています。特に現在はSNSを中心に視聴者の注意を引く魅力的な動画コンテンツの需要が高まっているなか、動画制作スキルを持った人材は重宝されています。


動画のカットや色調補正、ノイズの除去、BGMやエフェクトの挿入など、動画編集そのもののスキルはもちろんのこと、動画プラットフォームやSNSの運用知識、動画編集ソフトウェアの操作スキルも必要です。


チームをまとめる立場にある場合、ディレクションやマネジメントなどのスキルも求められます。


8.AIやIoTなどの先端ITスキル

業務効率化や人材不足解消などを目指して、さまざまな企業でDX推進に向けた取り組みが進んでいます。IT系人材が不足しているなか、リスキリングでAIやIoTといった先端ITスキルを習得できれば、社内でのDX推進を。


DX推進において中核となるAIやIoT技術の理解は、業務自動化やデータ収集・分析などで役立つスキルです。さまざまな観点からデータを分析できるようになり、結果として、企業の効率性と競争力向上に貢献できます。


9.コーチングスキル

コーチングとは、相手の可能性を引き出し、モチベーション向上を図るためのスキルです。組織において、質問や提案を通じて個々のメンバーの成長を支援し、組織全体の成果を向上させます。


コーチングスキルには、相手の話に耳を傾けながら、話の内容だけでなく表情や動作を読み取り、真意や感情、価値観などを理解する傾聴力が求められます。相手から情報を聞き出すだけでなく気付きや発見を与えられるような質問のスキル、相手の成長や変化に気づいて伝える承認のスキルなども、コーチングスキルの一部です。


10.ビジネスライティングスキル

ビジネスライティングのスキルは、報告書や企画書、メールなど、さまざまなビジネス文書の作成に必要とされます。


製品やサービスの説明、自分のアイデアや意見の表明、プロジェクトの進捗報告など、文書で伝えたい内容やテーマは多岐にわたりますが、ライティングを通じて受け手にわかりやすく的確に伝わるよう、書き方を工夫する必要があります。


そのための文章表現スキルはもちろん、論理的思考能力や情報収集能力、伝達力などが不可欠です。


リスキリングで取得すべきおすすめの資格

リスキリングは、スキルの習得以外に、スキルアップやキャリアアップに役立つ資格の取得にも活用できます。リスキリングを通じて取得可能な資格のなかから、特におすすめの10種類の資格を解説します。


MOS(マイクロソフトオフィススペシャリスト)

パソコンの操作スキルはあらゆるオフィスワークで必須のスキルです。なかでも「MOS(マイクロソフトオフィススペシャリスト)」は、Microsoft Office製品のスキルを証明する資格として人気があります。


MOSの取得に向けた学習を通じて、日々の業務に欠かせないExcelやWord、Power Pointの操作技術が身に付きます。基本的なオートフィル機能や関数の使用方法などを覚えることで、効率的なデータ管理と処理が可能になり、業務効率の大幅な向上が期待できます。


ビジネス統計スペシャリスト

「ビジネス統計スペシャリスト」は、Excelを用いたデータ分析と活用の技術を証明する資格です。


統計や分析に関する基本的な知識と応用能力が評価され、統計的な思考が養われつつ、業務に役立つ実践的なスキルが身に付きます。


ビジネス統計スペシャリストは、基礎的なビジネスデータ分析スキルが問われる「エクセル分析ベーシック」(基礎レベル)と、より高度なビジネスデータ分析スキルが問われる「エクセル分析スペシャリスト」(上級レベル)の2つの試験に区分されます。


統計検定

「統計検定」は、統計に関する広範な知識とその活用力を認定する資格です。データサイエンティストやAIエンジニアなど、データ駆動型の職種を目指す人には特におすすめです。体系的な統計学の習得を通じて、データ解析の能力を高めることができます。


統計検定では、統計に関する基礎的な知識と利活用が問われる「4級」からさまざまな分野でのデータ解析遂行能力を測る「1級」まで、いくつかのレベルが設定されています。


VBAエキスパート

VBAはMicrosoft社が開発したプログラミング言語です。「VBAエキスパート」は、Microsoft Office製品のExcelおよびAccessのマクロやVBAを利用した自動化や効率化の技術を証明する資格です。


ExcelとAccessそれぞれで「ベーシック」と「スタンダード」の試験区分が設けられています。


VBAは、業務プロセスの標準化や大量データ処理の効率化など、オフィス内の幅広い業務に応用可能で、企業内での生産性向上に大きく寄与するスキルとして注目されています。


Pythonエンジニア認定試験

プログラミング言語の1つ、Pythonの専門知識を評価する資格です。Pythonは人によって書かれたプログラムを機械語に翻訳・実行するインタプリタ言語の1つで、AI技術や機械学習の開発に広く利用されています。シンプルで扱いやすいため、プログラミングの初学者から経験者まで人気の高い言語です。


「Python3エンジニア認定基礎試験」「Python3エンジニア認定データ分析試験」「Python3エンジニア認定実践試験」の3つの区分が設けられています。取得に向けた学習を通じて、高度な技術力を身に付けることが可能です。


FP技能検定

FP技能検定(ファイナンシャル・プランニング技能検定)は、金融に関する基礎知識と相談能力を認定する国家資格です。1級から3級まで3つの区分が設定されており、金融や保険、不動産、相続など広範囲にわたる知識が問われます。


試験範囲は広いものの、過去問題を中心に効率的に学習すれば、短期間での合格も可能です。


会社での業務に限らず、日常生活や将来の計画にも役立つ知識が取得できます。特に金融業界や不動産業界での活用が期待できる資格です。


賃貸不動産経営管理士

賃貸不動産経営管理士は、賃貸不動産の管理業務に関する専門性を認定する国家資格です。賃貸住宅管理業務を行ううえで設置が義務付けられている「業務管理者」の要件に定められおり、賃貸不動産の適切な管理や、オーナーへの助言を行うスキルなどを証明します。


2021年に国家資格化され、賃貸管理業務のプロとしての地位が確立されつつあります。宅建士(宅地建物取引士)と関連が深く、両方の試験を受験して資格を取ることがおすすめです。


宅地建物取引士(宅建士)

宅地建物取引士(宅建士)は、不動産取引の法務知識を有する専門家を認定する国家資格です。宅地建物取引士資格試験では、宅地や建物の売買に関わる際に必要とされる法律や手続きの知識が評価されます。


宅建士は高い知名度と実用性を兼ね備えた資格として毎年20万人前後が受験するなど、人気の高い資格です。取得の難易度は中程度ですが、過去問題を分析し戦略的に学習することで、短期間での合格が目指せるでしょう。


TOEIC

TOEIC®はビジネスシーンにおける英語コミュニケーション能力を測定するテストで、世界中で認知されています。TOEICスコアは10から990の範囲で配点され、日常生活やオフィス内での英語使用能力を幅広く評価する指標として活用されています。


ただし、他の英語能力試験と比較して、国際的な英語資格としての認知度は低めです。あくまで国内でのビジネス英語の習得に特化しており、実務で直接活用するためのスキルアップに適しています。


TOEFL

TOEFLは、英語を母国語としない人々を対象にした英語能力テストです。留学を目指す外国人学生の英語力証明など、特に学術的な環境での使用を想定しています。


試験内容はアメリカ英語をベースにしており、アカデミックなトピックを中心に出題されます。スコアも合否ではなく数値で表され、特に留学希望者にとっては、TOEFLスコアが世界中の大学院入学の資格審査で重要な役割を果たします。歴史や文化、芸術など、アメリカに関連する出題が多い傾向です。


リスキリングの進め方

自社で実際にリスキリングを進める際、スムーズに事を運ぶためにはいくつかのポイントを押さえておく必要があります。リスキリングの進め方について、主な3つのポイントから解説します。


1.リスキリングの目的を明確にする

リスキリングを進めるうえでの前提として、リスキリングがなぜ必要なのかを、対象者にきちんと説明することが重要です。


リスキリングは対象者である社員の時間と労力を要する取り組みです。それだけに、デジタル技術の進歩に対応できる人材育成などといったリスキリングの目的、またリスキリングに関する自社の方針について社員が理解し、リスキリングを前向きに受け入れられるよう、コミュニケーションを徹底し、確固たる基盤を築く必要があります。


2.教育プログラムを決定し、研修を実施する

リスキリングを進めるうえでの次のステップは、効果的なリスキリングプログラムを設計し、実施することです。


リスキリングプログラムの設計には、社内での研修やオンライン学習の整備、書籍の提供などに加え、外部機関が提供する教育プログラムの活用も含まれます。


個々の社員が学びたい領域に合わせて研修内容を設計したうえで、受講状況を定期的に評価し、受講者にフィードバックを提供して学習意欲やモチベーションの向上を図る取り組みも大事です。


3.習得したスキルの実務での活用をサポートする

社員がリスキリングを通じて新たなスキルや知識を習得した後、ただそれで終わりにするのではなく、実務に活かせるよう支援することが大切です。


具体的なプロジェクトやタスクで知識やスキルが活用できるよう環境を整えるとともに、学んだことがどの程度活かされているかを把握するために定期的にフィードバックを行い、さらなる改善に向けて取り組めるサイクルを確立する必要があります。机上での学びだけでなく実践での適用を通じて、リスキリングの効果を高めることができるでしょう。


まとめ

リスキリングには、社員一人ひとりのスキルアップと市場価値の向上、現場の生産性の向上やイノベーション創出などのメリットがあります。リスキリングの導入は政府や自治体も推進している取り組みであり、要件さえ満たせば助成金も受けられます。リスキリングの効果を最大限に引き出すには、現場の社員の要望も取り入れながらプログラムを設計するとともに、習得したスキルや知識を実務に活かせるサイクルの確立も大切です。


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