こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。
リモートワークやテレワーク、モバイルワークなどの違いについて疑問に思われたことはありませんか？この記事では、それぞれの意味や、使われ始めたきっかけに加え、在宅勤務のメリットやデメリットをご紹介します。
テレワークとリモートワークの違い
まずは、よく耳にする「テレワーク」と「リモートワーク」の違いを解説していきましょう。
テレワークとは
総務省のホームページには、「テレワークとは、ICT（情報通信技術）を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」との記載があります。
言い換えれば、ICT（情報通信技術）＝パソコンやインターネットを使って、いつでもどこでも仕事ができる働き方のことを定義しているようです。
引用：総務省｜テレワークの推進
リモートワークとは
一方、リモートワークには明確な定義はされていません。リモート（remote=遠隔）という意味を考えると、会社以外の場所で業務をする総称を指していると考えられます。
リモートワークもテレワークも同じ意味ですが、総務省では「テレワーク」という単語を主に使っているようです。
在宅勤務やモバイルワークの意味
総務省の定義する「テレワーク」には、「在宅勤務（在宅ワーク）」「モバイルワーク」「サテライトオフィス勤務」などがあります。それぞれの違いを確認しておきましょう。
在宅勤務（在宅ワーク）とは
自宅でチャットツールや Web 会議などを活用する働き方を、在宅勤務（在宅ワーク）と呼びます。感染対策として広がりましたが、育児や介護で家の外で仕事をするのが難しい人にとって、有効的な選択肢となっているようです。
モバイルワークとは
持ち運びしやすいノートパソコンやタブレットPCなどを使い、移動中や外出先でする仕事をモバイルワークと呼びます。
モバイルワークは、移動が多い営業職に利用されやすい方法です。移動中に資料を整理したり、Web会議に参加したりと、移動中の空白時間を無駄なく活用できます。これによって、業務時間の短縮や、効率アップが期待できるでしょう。
サテライトオフィスとは
サテライトオフィスとは、コワーキングスペースや、企業が勤務地以外に設けた仕事場のことです。
サテライトオフィス勤務は、SE（システムエンジニア） やコールセンターなど、開発に携わり、顧客情報を扱う職種に選ばれやすい傾向にあるようです。
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リモートワーク導入のメリット
ここからは、リモートワークのメリットを、企業と従業員双方の視点から解説します。
「リモートワークメリット」については、こちらの記事をご確認ください。
企業へのメリット
リモートワークは、人材補充やコスト削減の面で、企業側にメリットがあります。
通勤なしで働ける環境があれば、通勤や出社がネックでスキルや知識を生かせていない人も、その能力を発揮できるかもしれません。
また、リモートワークで出社機会が減ると、経費の膨らみやすい場所にオフィスを構えなくても良くなるでしょう。
加えて、ペーパーレス化による経費削減、自然災害やパンデミックのような非常事態でも継続可能な業務が増えるなどのメリットもあります。
従業員へのメリット
リモートワークが増えることで、従業員は通勤時間のストレスを回避できます。
子育て中の従業員の場合、突然の子供の体調不良や、園や学校行事に対応しやすくなり、ワークライフバランスの改善にもつながります。
リモートワーク導入のデメリット
リモートワークにも、注意したいデメリットがあります。デメリットを把握し、対策できるようにしておきましょう。
企業へのデメリット
リモートワークでは、コミュニケーション不足になりがちなため、ストレスケアも必要です。そのために必要なケア体制や公正な評価制度、環境の整備などをよく検討し、導入コストを見積もっておく必要もあるでしょう。
加えて、データのやり取りが多くなるため、セキュリティ対策が必須です。セキュリティ面でのルール作りや、ネットリテラシーの向上に関する講習などが必要になるかもしれません。
従業員へのデメリット
従業員が、リモートワークで孤独を感じたり、コミュニケーションに関するストレスを抱いたりして、メンタルの不調を生じることがあります。こういった問題にも、対処が必要です。
また、運動不足で体調を崩したり、監視されていると感じて長時間労働をしてしまったりする問題が従業員の悩みになることもあるようです。
自宅で仕事をする際に必要なもの
在宅勤務を導入する際に必要なものをおさらいしておきましょう。リモートワークに必要な環境について、詳しくは下記の記事をご覧ください。
「リモートワーク環境」については、こちらの記事をご確認ください。
ネットワークの整備
必ず必要になるのがネットワーク環境です。Web会議やツールを併用して常時接続状態で業務を行なう場合は、ある程度の回線速度が必要になります。
セキュリティ強化
ネットワークを使用する以上、セキュリティ面の強化も必要です。ウイルス対策ソフトの導入や、ネットリテラシー講習も計画しておきましょう。
ペーパーレス化
オフィスで書類を手渡す、印鑑を押すなどの作業ができないため、書類や印鑑のデジタル化も進めておきましょう。
メンタルケア体制の整備
リモートワーク特有のストレス増加が問題になるケースもあります。直に観察できない分、従業員のメンタルケア体制を整えておきましょう。
働き方の多様性が求められる時代に備える
感染症の流行が再来した場合や、今後ますます求められる働き方の多様性に備えて、リモートワークの導入を考えてみましょう。
緊急事態への対応
東日本大震災や大型の台風の到来時は、「帰宅難民」が問題になりました。リモートワークの導入が進んでいれば、従業員を早めに帰宅させやすく、無理な出勤によるリスクも避けられるでしょう。
また、災害時の業務が必要な企業であれば、リモート体制は必須かもしれません。
グローバル化への対応
海外在住の現地人を雇用した場合、自国でのリモートワークに、就労ビザは必要ありません。そのため、海外進出やグローバル化を進めたい企業にとって、リモートワークの整備には大きなメリットがあります。
また、パソコンの翻訳ソフトなどを使用できれば、口頭やゼスチャーより正確に伝えられることが増えます。リモートワークにツールやシステムを上手に併用すれば、外国人雇用にもメリットがあるでしょう。
男女雇用機会均等法への対応
男女雇用機会均等法では、「妊娠・出産・育児休業・介護休業等を理由として、解雇その他不利益な取り扱いをしてはならない」とされています。
リモートワークやテレワークを上手に活用すれば、柔軟な働き方を実現できる可能性が高まります。男女が同じようにキャリアアップを目指せる、男女平等型の企業に成長するチャンスが広がるでしょう。
まとめ
リモートワークもテレワークも、パソコンやインターネットを使って業務を行うことで、柔軟な働き方を実現するものです。総務省では、「テレワーク」を使用しています。リモートワークを活用すれば、企業側は人材補充や費用削減など、従業員側にも生産性の向上や働きやすさなどのメリットが期待できるでしょう。
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