こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。
OFF-JT研修とは、企業の従業員を教育する手法の一つです。しかし、OFF-JTとはどのような研修なのでしょうか。またOFF-JT研修を受けることで、どのようなメリットがあるのか気になる人もいるかもしれません。
そこで本記事では、OFF-JT研修の概要や必要性、活用法などについて解説します。またOFF-JT研修のメリットや注意点などについても解説しているため、OFF-JT研修の実施を検討している人は参考にしてください。
OFF-JTとは何か
OFF-JTとはどのようなものなのでしょうか。まずはOFF-JTの定義やOJT、SDSとの違いについて解説します。
OFF-JTの定義とは
OFF-JTとは、「OFF the Job Training」の略称で、外部の講師によって行われるセミナーや研修を指します。OFF-JTは、業務に必要とされる知識や技術、能力を養うために新入社員をはじめ、中堅社員、管理職に携わる従業員を対象に行われます。
一般的には、研修が行われる会場に講師を招いて行われますが、近年ではオンライン形式で行われるケースも多くなりました。
OFF-JTとOJTとの違い
OJTとは、「On the Job Training」の略称で、職場内訓練ともいわれる研修を指します。多くの企業が研修として取り入れられているOJTでは、上司や先輩従業員などが指導者となり、実務的な業務を学ぶことが可能です。
OJTでは、研修者だけでなく指導者である先輩従業員の指導力向上も図れます。また、新入社員がOJTの対象の場合は、先輩従業員や上司とのコミュニケーションが取れるため、職場に慣れる機会として有効です。
企業内で先輩従業員や上司が指導するOJTに対して、OFF-JTは外部の講師によって研修を行うという違いがあります。
OFF-JTとSDSとの違い
SDSとは「Self Development System」の略称で、自己啓発援助制度という意味です。従業員の自己啓発を企業がサポートします。具体的には、資格取得にかかる受験料の援助が挙げられます。
SDSはあくまでも従業員が自主的に取り組むものであり、企業に強制されるものではありません。SDSは、職場内に留まらず職場外での自己啓発もサポートするのが一般的です。
SDSは自主的に取り組むものに対し、OFF-JTは従業員に必要なスキル習得のために企業が機会を与えるという違いがあります。
OFF-JTの必要性
OJTでは実務的な知識や技術を学べるため、OFF-JTを行う必要性はそれほどないのではと考える人もいるかもしれません。しかし、業種や規模を問わず、OFF-JTの必要性は高いといわれています。
OJTでは、指導を行う人の力量によって教え方に差が出ます。また指導する側である上司や先輩従業員は、通常の業務に加えてOJTを開催しなければなりません。
しかし、OFF-JTでは外部の専門家が研修を実施するため、理解しやすく集中して業務に必要な基礎を学ぶことが可能です。
OFF-JTの種類
OFF-JTには、集合型研修、e-ラーニング、ハンズオンの大きく3つの種類があります。これらは、研修の内容によって変更されるため、内容によって適切なOFF-JTが実施できるように事前に確認しておきましょう。
それぞれの種類の特徴について詳しく解説します。
集合型研修
集合型研修とは、一つの会場に受講者を集め、外部講師が講義を実施する研修です。集合型研修では、受講者同士のディスカッションや体を動かして行うグループワークなどが実施されます。
集合型研修はグループワークが必要な内容のものや、さまざまな問題を整理して業務を効率的に行えるようになるロジカルシンキング研修などの研修に向いています。受講者同士の交流や疑問点の解決など多くのメリットがあるでしょう。
e-ラーニング
近年e-ラーニングは、企業の研修で多く取り入れられています。e-ラーニングとは、パソコンやタブレット、スマートフォンなどを使用し、インターネットを介して行われる研修です。基本的には、講師が講義を行う様子をオンライン上で聴講する形式で行われてます。
e-ラーニングで使用する教材は、テキスト以外にイラストまたは動画などを使ったり、CGやVRを使用したりなどさまざまな工夫がされているため、受講者は研修のモチベーション向上にも繋がるのが特徴です。
また受講者は場所を選ばずに受講できるため、会場までの移動が不要となり、企業側も費用を抑えられる点から多く導入されています。
ハンズオン
ハンズオンは、受講者が手元で操作などを行う実技指導を受けることのできる研修です。一般的な研修では講師が資料を活用して研修を実施しますが、ハンズオンでは講師の研修を受けながら実技も習得できます。
ハンズオンは主に、技術の習得が求められる職種の研修に活用される場合が多く、より実務に近い形式で知識や技術を学ぶことができます。
OFF-JTの活用例
OFF-JTで行われる研修はさまざまですが、代表的な研修では以下のようなものがあります。
・ビジネスマインド研修
・コンプライアンス研修
・専門分野の研修
それぞれどのような内容なのか見ていきましょう。
ビジネスマインド研修
ビジネスマインド研修は、ビジネスマンとしての仕事に対する姿勢や考え方、マナーなどを学ぶ研修で、主に新入社員や管理職を対象に行われることが多いです。具体的な内容としては企業理念、企業方針など会社が掲げているもの、守るべきルール、仕事の進め方などを中心に社会人として必要とされるビジネスマナーやストレスとの向き合い方などを伝えます。ビジネスマインドのほかにも、ロジカルシンキングやプレゼンテーションなど実践的な研修もあります。
コンプライアンス研修
コンプライアンス研修は、新人・ベテランを問わず全従業員が受けるべき重要な研修の一つです。コンプライアンスの遵守は企業にとって非常に重要であり、すべての従業員がコンプライアンスに関する知識と意識を持つことが求められています。
コンプライアンス研修では、個人情報の取り扱いやさまざまなハラスメントについて学び、社内・社外を問わずトラブルを未然に防ぐ取り組みとして行われます。
専門分野の研修
OFF-JTでは、専門分野の研修にも有効であるため活用している企業が多いです。専門分野には、経理業務や法務に関する業務など業種・職種によってさまざまな分野があり、企業にとっては欠かせません。しかし、人材を育成するには時間やコストがかかります。この時間やコストを最小限にできるのが、OFF-JTによる専門分野の研修なのです。
OFF-JTを活用しながら専門分野の研修を定期的に行えば、人材育成はもちろん、継続的な技術の向上にも効果を発揮するでしょう。
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OFF-JTを行うメリット
OFF-JTを企業の研修に活用すると、社会人としてのマナーをはじめ、業務に関する基礎知識を効率的に習得できますが、そのほかにもOFF-JTを行うメリットは複数あるので見ていきましょう。
従業員のスキルや知識を均等にできる
企業が従業員に必要とする知識の均一化を図ることが可能となります。OFF-JTでは、受講者はすべて同じ講師から指導を受けることになるため、知識やスキルの統一性や着実なスキルアップに繋げることが可能です。
また、OFF-JTは新入社員だけではなく、中間管理職になるタイミング、管理職になるタイミング、担当部門が変更となるタイミングなどの節目で行えば専門性を従業員に持たせられる効果も期待できます。
学習機会が増える
会社の繁忙期を含めたさまざまな状況に左右されずに、どの従業員も一律に学習機会を得ることが可能です。特に新入社員に対して行われる研修時に行われるOJTの場合、上司や先輩の業務の状況によっては、自身の業務が多忙で十分な指導時間の確保が難しく、充分な教育を施せない場合もあります。
また上司や先輩の指導を受ける場合、指導者が変わってしまうと業務の行い方が違うなど認識の違いが生まれ、混乱を招くこともあります。これらの不具合を起こさない点が、OFF-JTのメリットのひとつです。
新たな視点や技術を習得できる
OFF-JTは社外の講師によって行われる研修のため、社内の業務に関する知識や技術以外の知識や技術を習得する機会を得られます。そのため、幅広い視点で日々の業務を見るキッカケになったり、新たな知識や技術を得たりすることが可能です。研修を受けた従業員だけに留まらず、全従業員にもよい影響を及ぼすキッカケに繋がります。
OFF-JTを行う上での注意点
OFF-JTを行うことに対するメリットは、企業・従業員共に多くありますが、実際にOFF-JTを行う上では注意しなくてはならない点がいくつかあります。そこで、OFF-JTを利用する際の注意点について見ていきましょう。
現場で生かせるとは限らない
OFF-JTで研修を受けて知識や技術を習得できても、すぐに日々の業務に生かすことができない場合もあります。また研修内容によっては通常業務と直結させられない点もあることから、利用するOFF-JTの研修内容を吟味したり、OFF-JTで得た学びを現場で生かす機会を意識的に設けたりすることなどが必要です。
外部講師への依頼費用が発生する
OFF-JTで行われる研修は、専門の外部講師が行うため、外部講師の委託費用や会場確保のための費用が必要となります。近年では、会場に集まらなくてもeラーニングやオンラインで研修を行う方法も一般的になってきているため、会場を用意するコストを抑えることも可能です。
まとめ
OFF-JTは、企業が行う新人研修をはじめさまざまな研修を外部の講師を招いて実施します。効率的に実施できるメリットもありますが、利用する際の注意点や活用方法などを考慮してする必要があります。
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