こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。
「どのような人が人事コンサルタントに向いているのか」「依頼して本当に成果が出るのか不安」「自社に適した人事コンサルを選ぶ方法が知りたい」とお悩みの方もいるのではないでしょうか。
人事コンサルタントは、人材領域のプロです。自社の課題を明確にしてから依頼すれば、最適な解決方法を提案してもらえる可能性があります。自社の課題を解決できる依頼先を選ぶには、どのような人が人材コンサルタントに向いているのかを知っておくことが重要です。
そこで本記事では、人事コンサルに向いている人の特徴や依頼するメリットを解説します。人事部の負担を減らす方法も紹介するので、ぜひ最後までお読みください。
人事コンサルタントは人材領域の課題を解決するプロ
人事コンサルタントは、人材領域の課題解決を行うプロです。以下のような仕事を依頼できます。
- M&Aに伴う人事制度の統合
- テレワーク導入後の人事評価制度の再構築
- 人材育成体系の構築
- 採用戦略の提案
- 変革を成功に導くためのマネジメント
人事コンサルタントは、一般的にコンサルタントファームに所属しています。コンサルタントファームに依頼すれば、人事領域の課題解決のサポートを依頼可能です。また、企業の内部にコンサルティング部門を設置して、人事コンサルタントを雇用するケースもあります。
人事コンサルタントに向いている人の7つの特徴
人事コンサルタントに向いている人の特徴は、以下の7つです。
- コミュニケーションスキルがある
- 秘密を守れる
- 論理的思考力がある
- 知的好奇心がある
- 勉強を欠かさない
- クライアントに価値提供できる
- 心身ともにタフである
コンサルタントを選ぶ際は、自社の課題解決ができるかだけでなく、適性を有しているか確認することが重要です。どのような人が向いているか解説するので、人事コンサルタントを選ぶ際の参考にしてみてください。
コミュニケーションスキルがある
人事コンサルタントは、課題把握のためにヒアリングするだけでなく、解決策を説明する必要があるので、コミュニケーション能力は必須のスキルです。採用や人材配置などをサポートするために、納得してもらえる解決策を提案する必要があります。
状況によっては、指示を出して社員を動かすこともあります。周囲の人に動いてもらうには、解決策を見つけるスキルだけでなく、言動や態度なども重要です。スキルがあっても言動や態度に問題があると、社員を動かすのは難しいでしょう。人事コンサルタントと社員が良好な関係を築き、協力して課題を解決するには、コミュニケーション能力は欠かせません。
秘密を守れる
人事コンサルタントは、社員の個人情報や企業秘密などを扱う機会が多いです。情報を口外したり、SNSに書き込んだりするなどの行為は許されません。万が一、人事コンサルタントが情報漏洩した場合は、社員に迷惑がかかるだけでなく、自社の社会的信用が失われます。
企業は被害者ですが、一度失った信用を取り戻すのは難しいです。自社の課題解決どころか、情報漏洩の対応に追われることになります。リスク回避のためにも、秘密を守れる人材に依頼しましょう。
論理的思考力がある
人事コンサルタントには、論理的思考力が求められます。人事コンサルタントは、企業が抱える課題の把握・分析を行い、解決策を考えて提案するのが仕事です。仮説検証を繰り返して、論理的な解決策を提案できる人材を選んだ方が、成果が出やすいでしょう。
さらに人事コンサルタントは、企業に対して課題の重要度や解決策の効果を説明します。論理的に説明されないと、提案に納得できないこともあるでしょう。円滑に解決策を実行するには、論理的思考力がある人事コンサルタントに依頼する必要があります。
知的好奇心がある
人事コンサルタントには、知的好奇心が求められます。なぜなら、解決策が簡単には見つからないケースがあるからです。壁にぶつかっても諦めることなく、知的好奇心を持って粘り強く考える能力が必要です。
知的好奇心があると、さまざまな知識をインプットし、多角的な視点で物事がとらえられます。既成概念にとらわれずに考察でき、解決の糸口が見つかる可能性があります。人事コンサルタントを選ぶ際は、最新情報を取り入れているか、どのような思考で解決策を見つけるかなどをヒアリングしましょう。
勉強を欠かさない
人事コンサルタントは、常に知識のアップデートを行う必要があります。そのため、勉強は欠かせません。例えば、以下のような内容を勉強します。
- 社会情勢の変化
- 専門領域の最新情報・知識
- クライアントの業界や業務知識
- 新しいコンサルティング手法
日々の業務と並行しながら知識をインプットするのは、非常に大変です。業務の合間を縫って継続的に勉強できる人は、自社の課題解決を的確かつ速やかに行える可能性があります。
クライアントに価値提供できる
人事コンサルタントに依頼するなら、要求した仕事以上の価値を提供してもらいたいと考えている方もいるでしょう。自社の期待値を超えるために奮闘する姿勢があるかどうかは、人事コンサルタントを選ぶ際の重要なポイントです。人の心を動かすには、論理的根拠だけでなく熱い思いも大切です。
自社の課題解決のために、強く意見を述べる勇気がある人材を選びましょう。「課題解決をしたい」という強い思いを持って仕事ができる方は、自社に真剣に向き合ってくれます。
心身ともにタフである
人事コンサルタントは、心身ともにタフである必要があります。一般的な会社員に比べると、激務の可能性が高いからです。求められる仕事のレベルが高いだけでなく、資料作りやプレゼンなど、業務内容が幅広い点が激務の理由として挙げられます。
プレゼン直前や納期が迫っている場合は、休日返上で業務を行う場合もあるでしょう。さらに、期限内にプロジェクトを成功させないといけないため、プレッシャーを感じやすい職種です。契約期間中にコンサルタントが辞めてしまうと、自社の人事戦略遂行や利益に影響する可能性があります。人事コンサルタントを選ぶ際は、激務を乗り越えられる体力とメンタルがあるか確認しましょう。
人事コンサルタントへ依頼するメリット3選
企業がコンサルタントへ依頼するメリットは、以下の3つです。
- 客観的な視点で判断してもらえる
- 自社に足りない知識を補える
- 人事制度を構築しやすくなる
それぞれ解説するので、依頼するかどうかの判断材料にしてみてください。
客観的な視点で判断してもらえる
人事コンサルタントに依頼すると、客観的な視点で課題の分析や人事戦略の判断をしてもらえます。社外の人材である人事コンサルタントは、社内の立場や派閥などに影響されず、公平に判断できるからです。
また社員の中には、採用や配置などの社内の人事領域に対して、不満や疑問を抱いている方がいる可能性が考えられます。人事コンサルタントを導入すると、社員にはなかなか相談しにくい内容が聞き出せるメリットもあります。
自社に足りない知識を補える
人事コンサルタントは、人材領域に関するプロです。これまでのキャリアから企業の課題解決法を熟知している可能性が高く、自社に足りない知識を補える点がメリットです。例えば、求人を出してもなかなか人材が集まらないなら、募集要項や掲載媒体の見直しを行うなどの解決策を提案してくれます。
また、人事は採用や教育だけでなく、法律に関わる業務も行うケースがあります。自社に法律に詳しい人がいない、あるいはリソースが足りないといった場合は、コンサルタントに依頼すればフォローしてもらえるでしょう。
契約内容によっては、スポット的にフォローしてもらうことも可能です。例えば、採用戦略に対する知見を持つ人が自社にいない場合に、専門知識を有した人事コンサルタントに担当してもらうなどが考えられます。
人事制度を構築しやすくなる
コンサルタントを導入すると、人事制度の構築が容易になります。論理的な証拠などがそろっているのが前提ですが、プロの意見は周囲を説得しやすいからです。社内稟議がなかなか通らず悩んでいる場合は、人事コンサルタントの力を借りるのも一つの手段です。プロの意見を取り入れれば、短期間で満足度の高い人事制度が構築できます。
クオリティの高い制度を構築できれば、人事担当者の負担を減らせるだけでなく、他の業務にリソースを割ける可能性が上がります。結果として生産性が向上し、自社の利益につながることもあるでしょう。
人事コンサルタント会社の選び方
人事コンサルタントを選ぶ際は、以下の項目をチェックしましょう。
- 十分な実績があるか
- 自社と似たような企業の事例があるか
- 担当コンサルタントのスキル・人柄に問題はないか
- 費用は予算内に収まるか
自社の現状を洗い出して、課題解決を効果的に行ってくれそうな会社に依頼するのがポイントです。
選び方について詳しく知りたい方は、別記事「人事コンサルタント」をあわせてご確認ください。
人事コンサルタントへ依頼するときの2つの注意点
人事コンサルタントへの依頼には、注意点も存在します。
- ノウハウ蓄積の仕組みを作る
- 予算を決める
上記の注意点を理解して対策を行わないと、せっかく人事コンサルタントに依頼しても、思うような効果が出ない可能性があります。依頼してから後悔しないためにも、ここでしっかり注意点を押さえておきましょう。
ノウハウ蓄積の仕組みを作る
いずれは社員だけで課題解決できるようにしたいと考えているなら、人事コンサルタントが保有しているノウハウを自社に蓄積する仕組みを作りましょう。人事部は、会社経営に必要不可欠なポジションです。人事コンサルだけに頼ると、自社の人事担当者が成長しない可能性があります。
ノウハウを引き継ぐ仕組みを整えていなければ、社員だけで人事戦略を成功させるのは難しいでしょう。ノウハウを蓄積する仕組みとして、自社の人事担当者とバディーを組んでもらうのがおすすめです。プロと一緒に仕事をさせることで、社員に知見が蓄積されます。
また、業務の情報を一括管理できるシステムを導入するのもおすすめです。システムに人事コンサルタントから学んだ情報を蓄積しておけば、バディーを組んでない社員にノウハウを共有できます。
弊社は「タレントパレット」というシステムを提供しています。あらゆる人材データを一元管理できるだけでなく、分析も可能です。組織力を向上させたい方は、ぜひお気軽にお問合せください。
予算を決める
人事コンサルタントの導入を検討する前に、予算を決めておきましょう。専門知識を有している人事コンサルタントに依頼すると、予想以上にコストがかかる可能性があるからです。無理にコストの高いコンサルタントに依頼した場合、経営への影響も考えられます。
人事コンサルタントの依頼コストを減らすには、システムを導入するのもおすすめです。課題を分析できるシステムを利用すれば、人事コンサルタントに依頼する業務範囲が狭まり、コストを削減可能です。
人事コンサルタントを選ぶ際に確認すべき資格3選
人事コンサルタントに、必須の資格はありません。しかし、資格は専門知識を有している証明になるため、人事コンサルタントを選ぶ際の指標になります。ここでは、以下の3つの資格を解説します。
- キャリアコンサルタント
- 社会保険労務士
- 中小企業診断士
資格によって、専門領域が異なります。自社の課題解決が期待できる人事コンサルタントを選定できるように、資格ごとの特徴を知っておきましょう。
キャリアコンサルタント
キャリアコンサルタントは、社員のスキルアップをサポートできる資格です。社員にアドバイスするだけでなく、適性や関心を基にした配置検討も可能です。国家資格のため信用度が高く、依頼すれば社員のキャリアアップが期待できます。
社員のキャリアや教育体制の企画・サポートをしてほしい場合は、キャリアコンサルタントの資格を取得している方に依頼するのがおすすめです。
社会保険労務士
社会保険労務士の資格を保有している人事コンサルタントは、労働保険や社会保険に関する知見を有しています。就業規則や人事制度の見直しなどのサポートを依頼できます。
自社に労務に関する深い知見を有した人材が少ない場合は、行政機関に提出する書類作成や申請に時間がかかることもあるでしょう。社会保険労務士を取得しているコンサルタントに依頼すると、幅広い労務関連の業務を請け負ってもらえます。正しく労務管理できるようになるだけでなく、人事担当者の負担軽減も図れるでしょう。
中小企業診断士
中小企業診断士は、中小企業の経営課題の解決を支援できる国家資格です。人事コンサルタントは、人材領域だけでなく企業全体の経営課題を理解した上で、成長戦略を考える必要があります。中小企業診断士の資格を保有している方なら、適切に企業の成長戦略を策定できるでしょう。自社で策定した成長戦略の見直しや、実行する際のアドバイスも依頼できます。
自社が中小企業で、経営者に近い目線での提案を求めているなら、中小企業診断士の資格を取得している方に依頼すると良いでしょう。
資格について詳しく知りたい方は、別記事「人事コンサルタント資格」をあわせてご確認ください。
まとめ
人事コンサルタントは、人材領域のプロです。キャリアで培ったノウハウを活かして、自社の課題解決をサポートしてくれます。闇雲に依頼するのではなく、自社の課題に特化した人材を選定することが成功への近道です。人事コンサルタントに依頼する際は、適性を有した人材か確認しましょう。
「いずれは自社で課題把握や経営戦略を構築したい」と考えている方は、タレントパレットの導入を検討してみてください。タレントパレットは、組織の力を最大化させるタレントマネジメントシステムです。あらゆる人材データを一元管理できるだけでなく、課題の分析もできます。
情報の閲覧権限を設定できるので、人事コンサルタントのノウハウを人事部の社員だけに共有することも可能です。単に人事データを管理するだけでなく、事業発展のために有効活用したい方は、ぜひお気軽にお問合せください。