こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。

近年、グローバル化による激しい市場の変化に打ち勝つために、DXの推進が求められるようになりました。DXを推進するためにはITの知識のビジネススキルをもった「デジタル人材」を確保することが大切です。

しかし「自社にデジタル人材がいない」と悩む企業担当者の方も多いのではないでしょうか。デジタル人材がいないと、DXツールの導入や全社を巻き込んだ改革ができず、商品・サービスの開発で他社に遅れをとる可能性があるため危険です。

そこで本記事では「デジタル人材」について、育成のポイントを解説します。

デジタル人材に必要なスキルも詳しく紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

デジタル人材の現状とIT人材との違い

この章ではデジタル人材がどのような人材かを紹介します。IT人材との違いについても紹介しますので、ぜひご覧ください。 

デジタル人材はITを手段に価値提供を考えられる人

デジタル人材とは、DX推進を目的に、最先端のデジタル技術を活用して企業に価値を提供できる人材のことを指します。

DXは、デジタルトランスフォーメーションAIやIoTなどのデジタル技術を活用し、課題解決や新規事業の立ち上げなど企業に変革を起こす取り組みです。この技術を持っている人こそがデジタル人材ということです。

デジタル人材には、企業に変革をもたらすために、高度なITスキルや周りを巻き込んでプロジェクトを進めるビジネススキルが求められています。

また、デジタル人材に似た言葉として「IT人材」があります。中小企業庁によると、IT人材は「ITの活用や情報システムの導入を企画、推進、運用する人材」のことです。

引用：2021年版　中小企業白書｜中小企業庁

デジタル人材とは異なり、IT人材は自社のシステム部門で、高度なIT技術を駆使した業務の遂行が役割として与えられています。

デジタル人材のニーズが高まるのはDXの推進が求められるため

グローバル化や労働力不足などビジネスの変化に対応するため、デジタル人材のニーズは高まっています。

競合との市場争いに打ち勝つには、AIやデータサイエンスを活用し、業務効率化や商品・サービスの品質向上が必要です。

とくに商品・サービスの品質向上のためには、さまざまなデータを収集・分析し、活用していく必要があります。技術の進化によりデータの収集は容易になっているものの、情報が膨大すぎて使いこなせていないという企業も多いのではないでしょうか。

DXで企業の変革を起こせるよう、業務改善や新規事業の創出ができるデジタル人材の採用が欠かせません。

国内ではデジタル人材の不足が課題

デジタル人材の需要が高まっている一方で、現在国内では人材不足が課題となっています。

情報処理推進機構の調査によると、半数以上の企業が「以下のようなDX推進人材（デジタル人材）は大いに不足している」と回答していました。

参考：デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査｜情報処理推進機構

デジタル人材を確保できないと、DXがうまく推進できず、他社にマーケティング戦略で遅れを取ったり、非効率な業務を続けたりするリスクがあります。

経済産業省は、DXレポートにて、「2025年以降DXが実現できない場合、国内で毎年12兆円の経済損失が発生する可能性がある」とも発表しています。

参考：DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～｜経済産業省

これらのデータからも、デジタル人材の確保はどの企業においても必要と考えられます。

デジタル人材に必要な3つの知識とスキル

この章では、デジタル人材に必要な以下の3つの知識とスキルについて紹介します。

• ITに関する基礎知識
• ユーザー目線を意識したUX・UIを生み出す知識
• プロジェクトを遂行するためのマネジメントスキル

デジタル人材を育成するために、何を身につければ良いか知りたい方はぜひご覧ください。

ITに関する基礎知識

デジタル人材には、プログラミングの知識はもちろん、AIやIoT、ビッグデータなどさまざまな知識が必要です。ただ知識を保有しているだけでなく、知識を駆使してビジネスに活用することが求められます。 

たとえば、以下のように知識と業務が密接に関係しています。

• プログラミングとAIの知識を駆使した、AIのソリューションシステムを開発
• セキュリティを意識したビッグデータの管理や、統計学を活用したデータ分析

IT知識を活用して自社の課題に合った解決策を考える能力が、デジタル人材には必須です。

また、デジタル技術は常に進化し続けているため、新しい知識を身につけてもらう必要があります。

ユーザー目線を意識したUX・UIを生み出す知識

ユーザーや社員がDXツールを簡単に利用できるよう、UX・UIに関する知識も身につける必要があります。

UX（User Experience）は顧客体験という意味で、商品やサービスを通じて得られる体験のことです。「DXツールのおかげで業務スピードが上がった」「チャットボットで不明点をすぐ解決できた」などが顧客体験の例として挙げられます。

UI（User Interface）は顧客接点という意味で、商品・サービスやWebサイトの外観や操作性のことです。DXの場合「Webサイトの見やすさ」「ツールの使いやすさ」などがUIに求められています。

UXやUIは顧客満足度の向上にもつながるため、デジタル人材は利用者を想定したシステムやサービスの構築する能力やスキルが欠かせません。

プロジェクトを遂行するためのマネジメントスキル

DXは社内外の多くの人を巻き込んでプロジェクトを進める必要があり、マネジメントスキルが欠かせません。納期までに適切なスケジュールを設定し、トラブルが発生した時も遅れを取り戻せるよう、最適な案を考えられる能力が求められます。

ほかにも、チーム一人ひとりの能力を見て最適な仕事を割り当てる人材配置の能力、常に現場や外注先とコミュニケーションを取り、状況を把握する情報収集能力なども必要です。

また、ビジネスモデルや業界動向についてある程度知らないと、どのように自社を改革すれば良いかわからないため、最低限のビジネス知識を身につけなければいけません。

デジタル人材を採用するための4つのポイント

デジタル人材を採用活動で確保したい方に向けて、人材を多く集めるためのポイントを4つ紹介します。

• 幅広い採用方法を活用する
• IT人材専門の採用サイトを活用する
• デジタル人材育成支援事業を活用する
• 働きやすい環境を整備する

優秀なデジタル人材を見つけられるよう、上記の内容に取り組んでみましょう。

幅広い採用方法を活用する

採用サイトを活用するだけでなく、SNS採用やリファラル採用などさまざまな採用方法を駆使してデジタル人材を獲得しましょう。SNS採用は、TwitterやInstagramなどから人材を確保する方法で、企業関連の話題や採用活動の情報を発信して認知を拡大できます。気になる人材がいれば直接メッセージを送り、スカウトや選考の招待も可能です。

また、リファラル採用は、社員の紹介によって人材を獲得する採用方法のことです。社員が自社に必要なデジタル人材の特徴を理解したうえで紹介してもらえるため、理想的な人材を獲得しやすい特徴があります。

IT人材専門の求人サイトを活用する

ITに特化した求人サイトを活用すれば、IT知識を保有している人材を獲得しやすくなります。

• 求職者とのマッチング度合いを計測できる
• 魅力的な採用ぺージを制作してくれる

など、IT特化の求人サイトの中でも内容に差別化を図っているため、比較してみると良いでしょう。

メンバーのプロフィールを作成できるなど、自社の雰囲気を伝えやすいものもあり、各サイト工夫を凝らしています。

デジタル人材育成支援事業を活用する

デジタル人材育成支援事業は都道府県が実施している職業訓練で、業界・職種未経験の人がIT企業に就職できるよう支援しています。企業がデジタル人材育成支援事業に求人案内を募集することで、無料で人材を紹介してもらえるため、採用にかかるコストを抑えてデジタル人材を確保できます。

職業訓練を受けた人は、IT業界で必要な知識やスキルを満遍なく身につけており、DX推進における即戦力としての採用が可能です。

働きやすい環境を整備する

採用活動を幅広く行うだけでなく、自社で働きたいと思えるような仕組みづくりをすることが必要です。とくにデジタル人材は、高度なスキルを持っている分ニーズが高く、自社よりも待遇の良い企業があれば離職する可能性があるため、気を付けなければなりません。給与や福利厚生などを見直し、デジタル人材が自社に入社して長く働き続けたいと思える環境を整備しましょう。

またデジタル人材がスキルを最大限に発揮できるよう、高機能のパソコンや周辺機器などを準備するのも大切です。

デジタル人材の育成するための4つの方法

自社でデジタル人材を育成したい方は、以下の4つの方法を実施してみましょう。 

• 適切な配置転換を実施する
• スキルマップや評価制度を整備する
• 資格取得を支援する
• 研修を実施する

自社にデジタル人材がいなくても育成できる方法を紹介していますので、ぜひご覧ください。

適切な配置転換を実施する

スキルアップにつながりそうな業務を任せるために、デジタル人材として育成したい社員の配置転換を実施しましょう。実務経験でしか得られない経験や知識が身に付くほか、モチベーション維持にもつながります。社員の意向を確認し、同意があれば配置転換を行いましょう。

なお、適切な配置転換を実施する方法として、タレントマネジメントシステムがあります。タレントマネジメントシステムとは、人材のスキルや能力、評価などのデータを一元管理できるシステムです。全社員のスキルや能力を可視化して、比較や分析できるため配置転換をスムーズに行えます。

弊社のタレントマネジメントシステム「タレントパレット」でも最適な人材配置が可能です。タレントパレットには人材配置の移動シミュレーションを簡単に行える機能があり、社員一人ひとりのスキルや資格、能力などを見ながらスムーズに人材配置を行います。

ITやデジタルに強い人材を簡単に調べられ、その人をデジタル人材として育成するかどうかを判断しやすくなります。

タレントパレットに興味のある方は、下記から無料で資料請求ができますので、ぜひご活用ください。

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スキルマップや評価制度を整備する

デジタル人材が業務を遂行する際、何のスキルを身につける必要があるかを可視化するために、スキルマップを作成しましょう。必要なスキルが明確になること、デジタル人材を効率的に育成できるようになります。

デジタル人材のスキルマップを初めて作成する方は、東京都デジタルサービス局の資料「東京都デジタル人材確保・育成基本方針」に記載されているものを参考にしてみてください。

また、スキルマップと評価制度を連動させ、デジタル人材がモチベーションを向上できる環境づくりを行いましょう。

資格取得を支援する

基本情報技術者試験やITパスポートなどのITに関連した資格の取得の支援をすることも重要です。ITに関する知識を幅広く身につけられるため、社員の成長につながり、より高度な業務を遂行できるようになります。

そのため、企業では社員が積極的に資格試験を受けてもらえるよう、さまざまな支援を行いましょう。

主なサポートの内容は、以下のとおりです。

• 教材の購入や受験費用の補助
• 資格手当の付与
• 学習時間の確保
• e-ラーニングや学習資料の提供

社員が資格取得に励める環境づくりに向けて、人事部で資格支援制度を作りましょう。 

デジタル人材育成の考え方について詳しく知りたい方は、別記事「人材育成の考え方」をあわせてご確認ください。

研修を実施する

デジタル人材が専門的なスキルを身につけられるよう、研修も実施するのも効果的です。自社でのノウハウや基礎知識を習得する場合は社内研修を、デジタル人材がいない企業や高度なスキルを身につけてもらいたい場合は社員を社外研修に参加させます。

社外研修にはDXツールを導入する人向けのものや、システムを開発する人向けのものなどがあるため、自社のデジタル人材の育成方針に合わせて最適な研修を選びましょう。

人事業務の効率化、データ活用をするならタレントマネジメントシステムの導入が必須

人事業務をDX化することで、社員データの一元化・人材検索・人事評価・配置検討などの幅広い業務を効率化できるようになります。また、人材育成・最適配置・社員パフォーマンスの最大化など、組織力向上を目的とした一歩先のタレントマネジメントまで実現が可能です。

また、タレントマネジメントシステムを導入すれば、社員データを集約し人事評価のペーパーレス化や異動シミュレーション、ハイパフォーマー分析など、高度な施策が実施できます。タレントマネジメントを取り入れて、自社のリソースを最大限に活用しましょう。

デジタル人材を確保してDXを成功させましょう

デジタル人材はDXを推進するために必要な人材で、ITの知識だけでなく、プロジェクトマネジメントスキルやコミュニケーション能力なども求められます。

デジタル人材を確保できるよう、さまざまなサービスやツールを駆使して採用活動を実施し、

スキルマップの作成や資格支援などの人材育成にも取り組みましょう。

また、デジタル人材の採用や育成の効率化に向けて、タレントパレットの導入を検討してみてはいかがでしょうか？タレントパレットを活用することで、自社や組織に不足している人材の特徴を客観的に把握でき、最適な採用計画の立案や育成計画、人材配置などを行えます。

人材育成や採用活動の効率化に悩んでいる方は、下記からタレントパレットで解消できる課題について詳しく把握できますので、ぜひ参考にしてみてください。

タレントパレットのHPはこちら